採用活動における優秀な人材の確保や、従業員のモチベーションアップにつながる福利厚生。
本記事では、就活生、従業員、男女別に福利厚生の人気ランキングをご紹介しています。
実際に自社の福利厚生制度を整えるために必要な情報を記載していますので、ぜひ参考にしてみてください。
福利厚生とは、企業から従業員やその家族に対して提供する支援サービスのことです。基本的な給与や賞与などは福利厚生に含まれません。
福利厚生には、住宅手当などで金銭的に支援するものもあれば、リモートやフレックスなどの勤務形態制度、ジムなどの施設利用支援など種類は様々です。
福利厚生には、「法定福利厚生」と「法定外福利厚生」の2種類があります。
法定福利厚生は、労働基準法で定められた従業員を雇う場合に最低限用意するべき必須の福利厚生のことを指します。
▼主な法定福利厚生の一覧
【参考】厚生労働省『労働基準法』
これに対して法定外福利厚生は、法律で定められたものとは別に、企業自らが設けている福利厚生のことです。社内環境の改善や採用活動の改善のために、この法定外福利厚生を充実させます。
企業が福利厚生を取り入れる目的やメリットとしては、以下が挙げられます。
▼企業が法定外福利厚生を取り入れるメリット
福利厚生を企業が充実させる目的は、社内環境の改善のほかに、採用活動で優秀な人材に興味を持ってもらうためである場合もあります。ワークライフバランスを重視する求職者が昨今増えているため、人材の確保がうまくいっていない場合は福利厚生を見直してもよいでしょう。
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ここでは、就活生・従業員・男性・女性がそれぞれ「あったら嬉しい」と答えた人気の福利厚生ランキングについてご紹介していきます。
福利厚生を新しく取り入れる際の参考にしてみてください。
2024年に大和ライフネクスト株式会社が2025年卒を対象に実施した調査によると、「企業選びにおいて重視している(いた)ことを教えてください(複数回答)」という質問に対する回答は、以下の通りになりました。
▼学生が企業選びにおいて重要視すること
【参考】2025年卒・Z世代の就活トレンド 学生400人を調査「社員寮」に関する学生の意見とは？（大和ライフネクスト株式会社）
給与や業務内容よりも福利厚生の充実が上位にランクインしていることから、学生が企業を選ぶ際に、「福利厚生」が最も重要視されていることがわかります。
そこでまずは、就活生が求める人気の福利厚生ランキングTOP10をご紹介します。
就活生に最も人気な福利厚生は「休暇制度」でした。春夏冬に大きな休みがある学生にとって、社会人で休暇が取れなくなることが心配な人も多いのかもしれません。誕生日休暇やリフレッシュ休暇などの福利厚生があると記載すると効果的だと思われます。
他にも、「フレックスタイム制」や「在宅勤務制度」なども上位にあがっています。大学生は、時間割やシフトなど、自分で何時に何をするのかの選択を委ねられている場面が多いです。社会人になっても融通の利く働き方ができるとアピールしてもよいでしょう。
次に、従業員が求める人気の福利厚生ランキングTOP10をご紹介します。
すでに社会人としての経験を積んでいるため、生活を豊かにしやすい福利厚生に人気が集まっています。
生活費を抑えられる「住宅に関するサポート」や、食費を抑えられる「社員食堂・カフェ」「ランチ費用の補助」、旅費を抑えられる「旅行や宿泊施設の割引・優待」など、出費を抑えるための福利厚生が上位にあがりました。
従業員満足度を高めたい場合、金銭的なサポートをする福利厚生の導入を考えるとよいかもしれません。
ここでは女性が求める人気の福利厚生ランキングTOP5をご紹介します。
1位は「特別休暇」でした。特別休暇とは、アニバーサリー休暇、バースデー休暇、リフレッシュ休暇などが挙げられます。女性は、家族の誕生日や、結婚記念日など、自分にとって大切な日に、家族とゆっくり時間を過ごしたり、旅行をしたいと考えている人が多いことがわかります。
また5位には「生理休暇」がランクインしています。生理休暇とは、生理に伴う体調不良によって就業が困難な女性が取得することができる休暇制度です。法律で定められた休暇制度ではありますが、一般的に申請率の低い制度です。生理休暇の制度を整えることで、女性が働きやすい会社を作ることができるのではないでしょうか。
最後に、男性が求める人気の福利厚生ランキングTOP5をご紹介します。
男性だけにランクインした福利厚生として「スポーツクラブの利用補助」が挙げられます。スポーツクラブの利用補助とは、スポーツクラブやフィットネスジムの費用を会社が一部負担する福利厚生です。
スポーツジムなどで定期的に運動することは、ストレス解消やメンタルヘルスケアにも効果があります。スポーツジムでの運動を通して従業員の心の健康を促進し、仕事における生産性を上げるだけではなく、休職・離職率の低下にも繋げることができると言えるでしょう。
ここからは労働政策研究・研修機構の調査結果をもとに、代表的な福利厚生制度と、導入している企業の割合をカテゴリ別にご紹介していきます。
▼福利厚生のカテゴリ
福利厚生の制度導入をお考えの際は、どのような福利厚生があるのか、どれくらいの企業が導入しているのかをぜひ参考にしてみてください。
【参考】独立行政法人 労働政策研究・研修機構『企業における福利厚生施策の実態に関する調査―企業／従業員アンケート調査結果―』
財産形成は、従業員の資産形成や運用を支援するための福利厚生です。従業員がより安心して働くことができるように、貯蓄や住宅などの財産を持つことを支援します。
表：財産形成に関する福利厚生制度を導入している企業の割合
| 福利厚生制度・施策 | 導入している企業の割合 |
| 財形貯蓄制度 | 33.7% |
| 社内預金制度 | 7.9% |
| 従業員持株制度・持株会 | 9.6% |
| ストックオプション制度 | 0.5% |
| 住宅取得のための融資制度 | 9.06% |
| 金融関係の相談・セミナー | 7.1% |
| 教育、結婚等住宅以外の臨時支出に対する貸し付け | 19.9% |
財産形成に関する福利厚生で最も導入している企業が多かったのは、「財形貯蓄制度」でした。財形貯蓄制度では、従業員の毎月の給与や賞与から一定額を天引きして、企業側が金融機関に送金し、積み立てを行います。
従業員の食費をサポートする福利厚生もあります。
表：食事に関する福利厚生制度を導入している企業の割合
| 福利厚生制度・施策 | 導入している企業の割合 |
| 食堂 | 24.0% |
| 食事手当 | 20.6% |
| 外部飲食店で利用できる食券等の配布 | 2.2% |
食事に関する福利厚生のうち「食堂」と「食事手当」を導入している企業は約2割ほどでした。自社が入居しているビルのなかに食堂やレストランがある場合、そこと契約して従業員に利用してもらう場合が多いです。
健康管理では、従業員が心身ともに健康に過ごすためのサービスを提供します。
表：健康管理に関する福利厚生制度を導入している企業の割合
| 福利厚生制度・施策 | 導入している企業の割合 |
| 診療所、健康管理センター等医療施設 | 18.4% |
| メンタルヘルス相談 | 31.1% |
| 人間ドック受診の補助 | 44.6% |
| 運動施設の設置 | 4.7% |
| 運動施設・フィットネスクラブの利用補助 | 12.6% |
健康管理に関する福利厚生では「人間ドック受診の補助」が最も多く導入されていました。定期的に人間ドックを受診することで、病気の早期発見にもつながるため、従業員の命を守ることにも繋がります。
従業員が育児や介護、治療などと仕事を両立できるように支援する福利厚生もあります。
表：両立支援に関する福利厚生制度を導入している企業の割合
| 福利厚生制度・施策 | 導入している企業の割合 |
| 法定を上回る育児休業・短時間制度 | 18.4% |
| 企業内保育施設や保育サービス、情報の提供 | 3.1% |
| 法定を上回る介護休業制度 | 9.1% |
| 介護のための施設やサービス、情報の提供 | 1.7% |
| 治療と仕事の両立支援 | 20.0% |
両立支援では「治療と仕事の両立支援」や「法定を上回る育児休業・短時間制度」を導入している企業が最も多かったです。仕事を早めに切り上げ、それぞれに必要な時間を確保できるようにサポートすることで、離職予防にもつながります。
休暇制度は従業員の休暇や休職を認める制度で、有給のものと無給のものがあります。
表：休暇制度に関する福利厚生制度を導入している企業の割合
| 福利厚生制度・施策 | 導入している企業の割合 |
| 病気休暇制度 | 62.1% |
| 病気休暇制度（有給休暇以外） | 40.1% |
| リフレッシュ休暇制度 | 12.6% |
| ボランティア休暇制度 | 4.3% |
| 慶弔休暇制度 | 90.7% |
| 有給休暇の日数上乗せ（GW、夏季特別休暇など） | 26.1% |
なかでも「慶弔休暇制度」は90.7%と、高い割合で導入されています。他にも病気の日に休める「病気休暇制度」や心身の疲労回復のために使える「リフレッシュ休暇制度」などがあります。
自己啓発は、従業員の学習意欲の向上や、専門的知識を増やすための制度として導入されています。資格取得のための支援や、書籍購入費や映画鑑賞費など業務に関わるものの支援なども含まれます。
表：自己啓発に関する福利厚生制度を導入している企業の割合
| 福利厚生制度・施策 | 導入している企業の割合 |
| 社内での自己啓発プログラム | 20.5% |
| 社外での自己啓発サービスの提供、経費補助 | 33.4% |
| 社外の自己啓発に関する情報提供 | 32.1% |
| 自己啓発のための休暇等の付与 | 9.6% |
自己啓発カテゴリで導入されている割合が多かったのは、「社内での自己啓発サービス提供、経費補助」と「社外の自己啓発に関する情報提供」です。これらの福利厚生は制度導入にかかる手間や影響も少ないため、導入している企業も少なくないのだと考えられます。
慶弔は、従業員の慶事（＝めでたいこと）や弔辞（＝不幸なこと）を労うための福利厚生です。企業として従業員やその家族の人生に寄り添っていることを伝えられる制度となっています。
表：慶弔災害に関する福利厚生制度を導入している企業の割合
| 福利厚生制度・施策 | 導入している企業の割合 |
| 慶弔見舞金制度 | 86.5% |
| 永年勤続表彰 | 49.5% |
| 遺族・遺児年金 | 11.6% |
| 労災補償給付の付加給与 | 40.1% |
慶弔災害で最も導入されている割合が高かったのが、「結婚祝い金」「出産祝い金」「災害見舞金」「死亡弔慰金」など、慶弔にあたる際に金銭を渡す「慶弔見舞金制度」でした。
慶弔見舞金は、どの場合に福利厚生として適用するかを自社で決める必要があります。それぞれのケースによって金銭相場も異なるため、導入前に調べてみることがオススメです。例えば結婚や出産時は1万円〜3万円、業務外で従業員が死亡した場合の相場は20万円〜3000万円ほどが相場です。
住宅は、住まいに関する費用などを支援することで従業員の生活費などの負担を減らすための福利厚生です。
表：住宅に関する福利厚生制度を導入している企業の割合
| 福利厚生制度・施策 | 導入している企業の割合 |
| 世帯用住宅・寮の整備 | 14.6% |
| 家賃補助や住宅手当の支給 | 44.0% |
「家賃補助や住宅手当の支給」を導入している企業は44%でした。家賃補助は、勤務時間や世帯構成、勤務エリアの受託相場によって値段を考えます。企業規模によって平均は異なりますが、17,000円程度が相場です。
社内イベントなどの余暇活動の開催や補助を通して従業員を労うための福利厚生です。忘年会や新年会などの会食、社員旅行や運動がこれにあたります。
表：余暇活動に関する福利厚生制度を導入している企業の割合
| 福利厚生制度・施策 | 導入している企業の割合 |
| 保養施設、レクリエーション施設等の提供、利用補助 | 22.1% |
| 運動会等のレクリエーション活動の実施 | 17.7% |
| 社員旅行の実施、補助 | 43.5% |
余暇活動として最も導入率が高かったのが、社員旅行の実施や補助です。社員旅行を福利厚生として計上できるのは旅行期間が4泊5日、1人あたり10万円前後といった規定があります。導入の際は注意しましょう。
働き方に関する福利厚生では、従業員のワークライフバランスを保つために支援します。残業時間削減や、柔軟な勤務制度を設けることで、業務時間の生産性向上が期待できます。
表：働き方に関する福利厚生制度を導入している企業の割合
| 福利厚生制度・施策 | 導入している企業の割合 |
| 短時間勤務制度 | 36.4% |
| フレックスタイム制度 | 12.3% |
| テレワーク | 1.6% |
| ノー残業デー等の設置 | 16.0% |
| 時差出勤 | 28.3% |
最も導入率が高かった「短時間勤務制度」は、所定労働時間を短縮して勤務できるもので、勤務時間に応じて従業員の給与も変化します。「時差出勤」は育児や介護を行う従業員がそれぞれのタイミングで勤務できるほかに、ラッシュ時間に出勤するストレスの削減にも効果的です。
定年まで働く従業員が多い場合は、高齢者向けの福利厚生を整えることもできます。高齢者向けの福利厚生には、健康支援や生活支援、退職前準備などのサポートがあります。
表：高齢者に関する福利厚生制度を導入している企業の割合
| 福利厚生制度・施策 | 導入している企業の割合 |
| 退職前準備教育（セミナーなど） | 4.8% |
| 定年退職後の医療保障 | 5.2% |
| 定年退職後の保養施設、レクリエーション施設の利用 | 3.1% |
| OB会等定年退職後の親睦活動 | 5.4% |
高齢者向けの福利厚生のなかでは、社会への接点を持ちやすいようにする「OB会等定年退職後の親睦活動」や、健康保険の任意継続制度などを行う「定年退職後の医療保障」の導入割合が高かったです。
ここでは、安価・無料で導入できる福利厚生をご紹介していきます。
一般的に広く導入されているサービスで、従業員1名あたり数百円〜1200円程度で利用可能です。
▼福利厚生サービス例
従業員は飲食店やレジャー施設などの各種提携サービスを会員価格で受けられたり、特典をもらえたりします。
従業員同士が集まってスポーツや飲み会などを開催した際に、費用の一部（または全部）を会社が負担するというものです。
社内コミュニケーションの活性化にもなります。
書籍購入費用やセミナー参加費用などの一部（または全部）を会社が負担します。
学んだあとは社内で勉強会を開くなど工夫も合わせて行うことで、従業員のスキルアップに繋がります。
本棚を設置し、会社が購入した書籍や、個人が持ち寄った書籍などを置いて無料で貸し出すというものです。
オフィス内に気分転換できるスペースを設けます。
自販機・給茶機やお菓子、雑誌、クッションや筋トレグッズなどを置くと、頭を切り替えてしっかり休める空間になり、煮詰まっていたアイディアが浮かびやすくなるかもしれません。
がん検診・人間ドックなどの費用や、インフルエンザ等の予防接種費用の一部（または全部）を会社が負担します。
大きな病気を早期に発見することで長期化や退職を防いだり、オフィス内感染を最低限に止められることにも繋がります。
通常の勤務時間外に残業や宿直をした従業員に、夜食または夜食代が会社から支給されます。
しっかりと食事を取ることで、残業や夜間勤務のパフォーマンスが向上し、残業時間の短縮に繋がります。
アニバーサリー休暇や失恋休暇など、年に数日の休暇を取得できるようにする制度です。
休暇を強制的に取得させるルールを設ければ、業務の見える化・共有化が進み、部署全体のスキルアップや生産性向上にも繋がります。
従業員がオフィス内でお菓子やドリンクをいつでも購入できる制度です。
設置スペースと冷蔵庫があれば、費用をかけずに導入することができます。
仮眠スペースを設けるなど、職場で昼寝ができる制度です。従業員の集中力アップにも繋がります。
このほかにも、社内でフリーマーケットを開催・週に１回社長や役員とのランチ会・休憩時間にヨガ教室を開催…など、アイデア次第でさまざまな福利厚生ができます。
続いて、少し珍しい企業独自の福利厚生をご紹介します。具体的には、以下の10点をご紹介します。
▼ユニークな福利厚生の実例
親孝行支援制度は、年4回を限度に、帰省距離に応じた補助金(1.5万〜5.5万/回)を支給する制度で、遠方に介護が必要な親を持つ従業員の、経済的負担の軽減を図る制度です。
親孝行支援制度と、介護休業制度(期限上限のない介護休業制度)の導入により、介護の問題を抱える社員が安心してキャリアを継続できる環境の整備を行っています。
【参考】大和ハウス工業株式会社「生涯現役制度『アクティブ・エイジング制度』」
避粉地制度とは、つらい花粉症の時期に避粉できるよう、花粉の少ない北海道支社で一時的に働くことができる制度です。
この制度によって、業務の生産性が上がるだけではなく、その地域の人と交流することで、より良いサービスの提供にも繋がります。
【参考】キーワードは「トラストバンクらしさ」！ ユニークな福利厚生・制度をご紹介
奨学金返済支援制度は、勤続年数が5年と10年の正社員を対象に、従業員が返済中の奨学金の残余額に対して、5年と10年に各最大100万円(合計最大200万円)を支給するものです。
奨学金を得て進学・学習した優秀な学生の人材確保に繋げると同時に、社員のモチベーションアップで長期雇用を促したい企業の思いから作られた福利厚生の制度です。
【参考】他社にはない⁉ハイパードライブのすごい制度とユニークイベント
エフ休とは、女性特有の体調不良の際に月1回取得することができる特別休暇です。
通常の有給休暇も含め、女性社員が取得する休暇の呼び方を「エフ休」とすることで、利用用途がわからないようにし、取得理由の言いずらさ、所得理由のしづらさを排除しています。
【参考】サイバーエージェント 福利厚生
デジタルサービス利用手当とは、エンタメに関わるサブスクリプション(音楽配信、映像配信、ゲームや電子書籍など)の料金を毎月3000円、企業が負担する制度です。
株式会社ポニーキャニオンは映像・音楽ソフトのメーカーであるため、従業員がデジタルサービス利用手当を利用し、様々なデジタルサービスを体験することで、クリエイティブな発想力を養い、ユーザー視点でのサービス向上意識やトレンド予測力を高められるようにするために導入された制度です。
【参考】ポニーキャニオン、従業員のデジタルスキルアップ支援策として「デジタルサービス利用手当」を実施
おひるねタイムとは、お昼休み後に20分間、お昼寝をする時間を設けるという制度です。
まくら株式会社では、ディスクやソファーで使える「お昼寝枕」を多数取り扱っており、従業員には、そのなかから気に入った枕を無償で提供します。
眠気が最も高くなると言われる時間帯にお昼寝をすることで、作業効率と正確性の向上を図ります。
【参考】お昼休み後20分はオフィスでお昼寝タイム！ お昼寝を推奨する福利厚生制度「おひるねタイム」を導入へ。 昼食休憩とお昼寝時間で休憩が80分に。
猫手当とは、猫を飼う社員に毎月5000円が支給される制度です。
また、猫を連れての出勤も歓迎しています。
猫手当制度を通して、殺処分されてしまう恵まれない猫たちを助けることで、本当の意味での裕福な社会の実現を目指しています。
【参考】「ファーレイってどんな会社？」
サッカー休暇とは、ワールドカップやオリンピックなどの公式戦を社員一丸となって応援し、試合結果によって当日もしくは翌日に臨時休暇を取得することができる制度です。
予選突破や決勝トーナメントという進行度合いによって各種休暇が追加されるほか、中継時間により、宿泊費やタクシー代を会社負担します。
サッカー観戦によって、社員同士の交流を促し、チーム力の向上を目指しています。
スモ休とは、入社6か月以上の社員かつ、過去1年の非喫煙者には年間6日の「スモ休」という有給を付与する制度です。
この制度によって、タバコ休憩が許される喫煙者との不平等さを減らすだけではなく、社員の健康促進にも繋がります。
「たのきん」制度とは、月末金曜日の就業時間を午前10時〜15時までに短縮する制度である。
月末金曜日の15時以降は、社内会議、および社内行事を実施しないため、その分プライベートを充実させることで、日本経済を活性化させ、多くの人のビジネスとプライベートの充実に結び付けることを目指しています。
【参考】サニーサイドアップ新制度導入！2月24日(金)実施される「プレミアムフライデー」において、たのしい金曜日を過ごしてもらう為の「たのきん」制度を導入！
企業の採用担当者が、自社の福利厚生をアピールする際に意識するべきことを3つご紹介します。
福利厚生を伝える際には文言だけではなく、社員にその福利厚生がどれくらい使われているのかをともにアピールすることが重要です。
▼数字を用いてアピールする方法
このように、福利厚生が、形骸化せず、しっかりと利用されていることを記載することで、福利厚生の充実だけでなく、「休暇を取りやすい雰囲気の良い会社」であることのアピールをすることも可能です。
福利厚生を取得する魅力が伝わりやすいように表現にすることも、福利厚生の重要なアピール方法の1つです。
福利厚生に関する情報をただ羅列するだけでは、読み手である求職者が読みづらく、せっかくの情報を見逃してしまうかもしれません。
▼福利厚生の魅力を伝わりやすくする方法
自社にある福利厚生がどのような制度なのかを理解しやすく、求職者が使いたいと思うような表現を用いながら、福利厚生の魅力を伝えていきましょう。
実際にその福利厚生を利用した「社員の声」を掲載することも、有効です。
求職者にとって、実際に企業で働いている「社員の声」を聞くことは、その企業で実際に働いた際のイメージを想像しやすく、企業選びにおいて非常に重要な要素だと言えるでしょう。
実際の社員の声を掲載することで、「どんな人がこの福利厚生を利用しているんだろう？」「この福利厚生を利用すると、どんな良いことがあるんだろう？」といった、求職者の漠然としたイメージを具体的なものに変えることができます。
単に福利厚生の存在をアピールするだけでなく、福利厚生を通じて会社の理念や風土を伝えることで学生の共感を得ているのです。
「福利厚生制度を充実させたいけれど、そんな余裕がない」「日々の雑務が多くて、時間がない」といったお悩みを抱えている新卒採用担当の方におすすめしたいのが、Matcher Scoutです。
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以上の理由より、待っているだけでは会えないような優秀な学生層にアプローチできるため、効率的に採用活動を進めることができます。
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【導入事例】利用チャネルの中で最も多い内定数！工数をかけなくても多くの優秀な学生にお会いできました
いかがでしたか？
本記事では、学生が求める福利厚生と、新たに福利厚生を導入する際の注意点、手軽に導入できる福利厚生のアイディアなどをご紹介しました。
福利厚生を有効に活用し、新卒採用を有利に進めましょう。