「思うように学生を集客できなかった」「選考を途中辞退した学生が多かった」「内定辞退を受けて採用目標人数に達しなかった」など、自社の求める人材を採用することができなかった経験はありませんか？
近年、売り手市場が続いている中、新卒採用における母集団形成が年々難しくなっているのが現状です。自社が求める人材を確保するためには、採用市場を拡大していくことが必要になってきます。
そうした中、注目を集めているのが、「地方学生にアプローチすること」です。
本記事では、
について説明していきます。
地方学生の学生の特徴は、主に以下の2つがあげられます。
▼地方学生の特徴
地方学生は大学進学等のタイミングで都心部に引っ越さなかった学生や大学進学のために都心部から地方に引っ越した学生のため、地方に住むことのハードルが低いことが多いです。そのため、地方に配属になった場合、都心部の学生と比較して抵抗が低いでしょう。
また、都心部と比較して公共交通機関が少ない地方の移動手段として、自動車の運転免許を取得している学生が多いです。入社後に営業職など運転免許が必要となる職種への配属もしやすいことが考えられます。
地方の大学に通う大学生の就職活動は、主要都市の学生と比較し、どのような特徴があるのでしょうか？ 以下で詳しく見ていきます。
▼地方学生の就職活動実態
都心部の学生の就職活動と、地方学生の就職活動では、必要となるコストが大きく異なります。ここでは、就職活動全体にかかった平均金額と交通費の地域別平均金額の2つのデータから解説していきます。
就職みらい研究所の調査によると、2024年卒の学生の就職活動全体にかかった平均金額は、全体で82,905円でした。地域別の平均金額を見ると、関東が75,726円でもっとも安く、中国・四国が115,165円で最も高いという結果になりました。
以下の表は、企業が多く集まっている関東を基準として、全国、地域別の2024年卒の学生が就職活動全体にかかった平均金額の差をまとめたものです。
▼就職活動全体にかかった平均金額
| 2024年卒（円） | 関東との差（円） | ||
| 全国 | 82,905 | ＋7,179 | |
| 地域別 | 北海道・東北 | 88,332 | ＋12,606 |
| 関東 | 75,726 | － | |
| 中部 | 76,991 | ＋1,265 | |
| 近畿 | 87,297 | ＋11,571 | |
| 中国・四国 | 115,165 | ＋39,439 | |
| 九州 | 94,751 | ＋19,025 |
【参考】就職みらい研究所『【2024年卒 就職活動TOPIC】就職活動の費用は増加傾向 対面での選考増加が影響』
この表より、都市部から遠いほど平均金額が高くなりやすい傾向にあることが読み取れます。また、最も金額の差が大きい関東と中国・四国では39,439円の差であり、都市部と地方では最大約4万円もの差があることが分かります。
また、以下の表は地域ごとの交通費の内訳です。2024年卒では、関東が最も安く14,719円、九州が最も高く32,968円となり、都市部と地方の交通費の差は最大15,000円以上であるのが現状です。
▼就職活動にかかった交通費の地域別平均金額
| 2024年卒（円） | 差（円） | ||
| 全国 | 21,312 | ＋6,593 | |
| 地域別 | 北海道・東北 | 27,708 | ＋12,989 |
| 関東 | 14,719 | － | |
| 中部 | 21,116 | ＋6,397 | |
| 近畿 | 27,480 | ＋12,761 | |
| 中国・四国 | 28,457 | ＋13,738 | |
| 九州 | 32,968 | ＋18,249 |
【参考】就職みらい研究所『【2024年卒 就職活動TOPIC】就職活動の費用は増加傾向 対面での選考増加が影響』
また、金銭だけでなく移動に伴うロスも生まれます。慣れない土地での就職活動という精神的負担も多くかかり、都心部の大学生よりも「とりあえずいろいろな企業説明会に行ってみよう」というフットワークの軽さを持ちにくいです。
そのため、地方学生は都心部の学生と比較して企業との接触機会が減ってしまう傾向があります。
ネットワークの発達により昔と比較すると情報格差は縮まっているものの、実際に会社に出向くことで知ることのできる情報などに対して地方学生は手が届きにくいことが現状です。志望する会社に在籍する大学のOB・OGが少ない場合もあり、企業選考に際したノウハウを得られる確率が低くなります。
情報格差の影響により、地方学生は都内学生と比較し得られる選択肢が少なくなる傾向にあります。
地方学生は時間や費用の制約があるため、多くの選択肢を持てず、志望業界を絞ってから応募する傾向があります。
公益社団法人全国求人情報協会の調査によると、2024年卒の大学生の平均プレエントリー数は16,8社でした。地域別にプレエントリー数をまとめたのが以下の表です。
▼2024年卒学生の地域別プレエントリー数
| プレエントリー数（前年との増減） | |
| 全国平均 | 16.8（ー1.9） |
| 北海道・東北 | 11.5（＋3.4） |
| 関東 | 18.9（－3.7） |
| 中部 | 14.6（－2.2） |
| 近畿 | 17.9（－2.3） |
| 中国・四国 | 16.8（＋1.8） |
| 九州 | 14.5（＋3.6） |
以上の表より、関東は平均より2社多い18.9社で最も多く、北海道・東北が平均より5社少ない11.5社で最も少ない数値となりました。
以上の結果より、地方の学生は企業選びに慎重で、かつ企業接触が少ないことが分かります。そのため、企業は地方の優秀な学生との出会いが少なくなり、一方で地方学生は選択肢が限られてしまい就職活動に納得できない、という悪循環が起こっているのです。
【参考】公益社団法人全国求人情報協会『2024年卒学生の就職活動の実態に関する調査』
厚生労働省の調査によると、2024年10月時点の2025年卒の大学生の就職内定率は72.9％でした。地域別に見ると、関東が最も高く83.6%、北海道・東北が最も低く61.6%となり、関東と北海道・東北で20％以上差があります。
▼地域別の就職内定状況（2024年10月時点）
| 就職内定率（前年比） | |
| 全国平均 | 72.9%（－1.9） |
| 北海道・東北 | 61.1%（＋0.4） |
| 関東 | 83.6%（＋0.8） |
| 中部 | 71.9%（－5.3） |
| 近畿 | 68.9%（－4.1） |
| 中国・四国 | 65.8%（－4.1） |
| 九州 | 64.9%（－1.9） |
【参考】厚生労働省『令和7年3月大学卒業等予定者の就職内定状況（10月1日現在）を公表します』
一方、厚生労働省の2025年2月1日時点の調査によると、大学生の就職内定率は92.6%で、地域別に最も高い関東は95.9%、最も低い中国・四国は88.0%でした。入社1ヶ月前の2025年2月になると、10月と比較して就職内定率の地域差が小さくなることが分かります。
【参考】厚生労働省『令和7年3月大学卒業等予定者の就職内定状況（2月1日現在）を公表します』
10月から2月の間に地方学生は就職内定率を高めているということから、都市部の学生と比較して地方学生は秋以降も就職活動を続けている学生が多いということが分かります。
そのため、夏までの採用活動でうまくいかなかったと感じた採用担当者様は秋以降に地方学生に対してアプローチすることも母集団形成につながるでしょう。
地方学生の採用に力を入れるメリットは以下の2つです。
▼地方学生の採用に力を入れるメリット
アプローチ対象を拡大することで、求める人物像に近い学生と出会える可能性が高まります。地方学生は、時間や費用の制約があるため、かなり絞り込んだ状態で都内にある企業の説明会に参加したり、選考を受けたりする場合が多いです。
そのため、都内で地方学生と出会うには、学生の志望度をかなり高める必要があり、人数も限られてしまいます。そこで、自社が地方に赴く、もしくはオンラインで会いやすい機会を設けることで、地方ならではの経験を積んだ学生や、特殊な学部で勉強している学生など、今まで出会えなかった学生との接点を持てます。
都内の学生と比べて、地方学生の採用競争率は低いです。前述の通り、地方学生のプレエントリー社数は、都市部の学生の3分の2程度となっています。
また、説明会や選考のオンライン化が進み、従来よりは地方学生の選考参加が簡単になっている一方で、地方学生採用に力を入れている企業はまだ少ないのが現状です。
都内の学生と比べて地方学生の採用競争率が低いため、数ある企業の中から自社の魅力を十分に伝えることが難しいと感じている場合は、地方での採用活動を視野に入れましょう。
地方学生の採用を行う前に、リスクと対策を考えておく必要があります。
地方学生の採用に力を入れるデメリットは以下の2つです。以下の懸念点をどのようにしてクリアするのかが重要になります。
▼地方学生の採用に力を入れるデメリット
地方学生が都市部に来るためにかかる交通費や宿泊費などを、自社が負担するかたちになることが多いです。採用担当者が少ない企業や、他の業務を兼任している担当者の多い企業の場合は、できるだけ採用にかかる工数を抑えたいところです。
地方学生の採用を行うことで、自社が抱える課題をクリアできるのか、地方学生の採用にかかるコストは問題ないかなど、採用計画全体を見直した上で判断しましょう。
地方学生すべてが都市部で働くことを求めているわけではありません。
株式会社マイナビの調べによると、地元で就職を希望する26年卒の学生は52.6%でした。地元で就職したいと考えている学生に自社を知ってもらい、志望度を高めてもらうために何ができるかを検討する必要があります。
地方学生の採用を強化することで、もちろん今まで出会えなかった学生層と出会える可能性は高くなりますが、必ずしも自社の求める人材の採用に繋がるかどうかは分かりません。地方採用に本格的に力を入れる前に、「どのような学生がいるのか」、「自社にフィットする人材はどのような場所にいる傾向があるのか」などを調べてみましょう。
もし今までに採用した新卒社員の中で、同じ地方の出身が多いなどの傾向が見られる場合は地域を絞って重点的に採用活動を行っても良いでしょう。
【参考】株式会社マイナビ『2026年卒大学生Uターン・地元就職に関する調査』
▼地方学生採用で活用したい採用手法
「ダイレクトリクルーティング」とは、企業が学生に直接アプローチする採用手法です。学生の住んでいる「地域」「都道府県」といった所在地を指定して、学生に声をかけることができます。
また、所在地に加えて、「学歴」「経験」「スキル」「価値観」などの採用要件を満たす学生に絞れば、自社にフィットした学生に効率よく会うことができるでしょう。ただし、地方の優秀な学生はたくさんのスカウトを受け取っています。そのため、スカウトを送るときは、タイトルや内容で自社の魅力をしっかり伝えることが必要です。
ダイレクトリクルーティングについてさらに知りたいという方は、以下の記事から自社に合ったサービスを見つけてみてください。
【参考】【新卒】ダイレクトリクルーティング厳選20サービスを徹底比較
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【導入事例】利用チャネルの中で最も多い内定数！工数をかけなくても多くの優秀な学生にお会いできました
学内セミナーは、ナビ媒体掲載などの主な母集団形成の手法のなかでも比較的費用がかからないという特徴があります。そのため、地方に行くための移動費がかかっても、大きな損失にはなりません。しかし、地方大学の知名度により、参加する企業数も異なります。
有名な地方大学では優秀な学生の多さを見込んで多くの企業が学内セミナーを開催し、競争率も高くなるため、自社の求める人材を確保できない可能性があります。地方大学で学内セミナーを行う時は、自社の魅力をより上手にアピールできる環境選びが大切です。
オンラインでの面接に何らかの懸念がある場合や、実際に学生と対面して選考を行いたい場合などは、現地選考会を行いましょう。地方学生の慣れた土地で対話することにより、緊張することもなく、より学生のリアルな部分に触れられる可能性があります。
しかし、実際に現地で選考会を開催したとしても、参加してくれる学生が少なければ求める人材と出会える可能性も低くなってしまいます。選考会をする前に、学内セミナーなどで地方の学生と接触し、自社の需要を確認しましょう。
移動コストを考え、1日で応募から内定まで済ませる大胆な選考方法です。懸念点として、選考のクオリティを担保するためには面接の技術が高くなければ難しいこと、慎重な判断がしにくいことが挙げられます。
1日完結型選考を行う場合は、明確な採用要件を設定し、面接官との擦り合わせも綿密に行いましょう。
実際に現地へ赴かなくても、Web通話サービスなどを利用して、オンラインで選考や説明会を行うことが可能です。オンラインで会話をする面接方式の他にも、事前に学生が録画した動画を元に選考をする「録画選考」があります。
移動工数がかからない点、日程が調整しやすい点がメリットです。一方で、対面でないと伝わりきらないこともあるかもしれません。最終面接だけは本社に来てもらうなど、選考段階によってオンラインと対面を使い分けをしましょう。
オンライン開催の1day仕事体験は、本社に行く必要がないため地方学生も参加しやすいです。特に夏インターンシップなど学生と企業の最初の接点となる場合は、オンライン開催にすることで、都心部の学生に限定せず全国各地の多くの学生と出会えるでしょう。
地方学生に特化した人材紹介やナビ媒体など、地方学生と接触しやすいサービスがあります。地方学生に特化しているため、「せっかく現地に行ったのに求める人材と出会えなかった」という状況を回避できます。
地方で開催する説明会や選考会への集客など、母集団形成のために活用していきましょう。ただし、サービスの利用費がかかるため、自社に必要かどうかの判断は必要です。また、求める地方学生がどのくらいいるのかについてはサービス提供業者に確認しましょう。
地方学生特化型サービスの例は以下の2つがあげられます。
おすすめの企業：地方大学や学生団体で出会える就活生の母数を増やしたい
【参考】ジョーカツ 公式HP
おすすめの企業：機電情報系などピンポイントなターゲットに絞った理系学生を採用したい
【参考】ちほりけ 公式HP
実際に地方学生の採用に尽力している企業を紹介します。
サイバーエージェントでは、地方就活生が抱える格差問題を解決するために、地方学生の採用に力を入れており、年々地方内定者が増えています。具体的な取り組みは以下の通りです。
サイバーエージェント社員と直接会える機会を提供するオフラインのイベント。
IT業界で働くことについて、様々なテーマで知識を深めることができる無料セミナー。
移動時間と費用を削減するため、一次～三次選考を半日で実施する選考会。 四次選考以降の東京までの交通費は全額負担。
常にオンライン、オフラインの面接枠を用意し、希望に応じて選択可能にする。
イベントに参加した学生が、その後も繋がれるようにFacebookグループを活用したコミュニティを開設。このように、金銭的・時間的な理由による機会ロスや情報格差を減らし、地方就活生が抱える格差問題の解決に向けた一歩を踏み出しています。
サイバーエージェントでは、23卒以降の地方学生を対象に、情報と機会の提供を目的とする地方就活生コミュニティを運営していました。関東圏外に住む全国の学生から15名を選抜し、講義とワークを通して事業戦略について考えていきます。オフライン開催の場合、交通費・宿泊費を全額支給しています。
選考フローに関しても1次選考が動画選考、2次選考がトライアウトと面接というかたちになっており、選考に応募しやすいことも特徴です。
【参考】株式会社サイバーエージェント『地方就活生コミュニティ FLATOP』
「超！全力採用」では、就職活動において不利とされる地方在住の学生などをサポートする選考プロセスを行っています。具体的には以下のような取り組みをしています。
希望する学生を対象に最終選考まですべての面接をスマートフォンで受けられる。
面接官が地方に訪れ最終選考まで行う。
このように、地方在住の就活生を手厚くサポートしています。
【参考】株式会社 USEN-NEXT HOLDINGS『超！全力採用』
地方学生の採用を成功させるためのポイントを5つにまとめました。
▼地方学生の採用を成功させるポイント5選
選考を短縮することで、地方学生の就職活動のネックである金銭的・時間的負担を軽減することができます。具体的には、現地選考会や1日完結型選考、またインターン優遇の強化などです。選考方法を工夫することで地方学生の選考参加のハードルを下げることができます。
SNSで自社の魅力をアピールすることで、企業の認知度を高められ、地方学生を含めるより多くの学生からの応募が期待できます。株式会社マイナビの調査によると、26卒の学生のうち「就活準備でSNSを使用している」と回答した人の割合は全体の約7割でした。
選考情報に加えて、社内の雰囲気など企業のリアルを知りたい学生が多いです。就活生の情報ニーズは時系列で変化していくため、就活生のフェーズに合わせてSNSで発信する内容を変えることで志望度や入社意欲を高めることができるでしょう。
【参考】株式会社マイナビ『SNS就活最前線！SNSを活用する学生の事情（第1章）』
冒頭で説明した通り、金銭的・時間的な負担が地方学生の応募ハードルをあげています。そこで、オンラインでの企業説明会やＷeb面接を導入して、地方の学生にも気軽に参加してもらえる環境を整えましょう。
地方の就活生にとって、都内で選考を受けるためにかかる交通費や宿泊費などの負担はかなり大きいものです。そこで、それらにかかる費用を一部支給する企業も出てきています。
マイナビの調べによると、応募した企業から内々定をもらう前に交通費や宿泊費を支給されたことがある学生は7割近くいます。支給された機会は最終面接やインターンシップなどの時に支給されることがほとんどで、支給金額合計の平均は約43,000円でした。
【参考】株式会社マイナビ『2025年卒 学生就職モニター調査 6月の活動状況』
また、下記の図を参照すると、支給金額は学生の在住地区によって大きな差があることが分かります。
特に、関東地区の学生の支給金額合計平均が約2万円である一方、その他地区(関東、東海、関西以外)の学生は約6.5万円と、3倍以上の差があることが分かります。このような工夫により、遠方から来る学生の負担を減らし応募の母集団を増やしたり、途中選考の辞退率を下げたりすることにつながるでしょう。
地方学生は、就職だけでなく東京への移住に対する心配もあります。さらに、故郷を離れることに家族が反対することも多いです。そこで、地方学生に対する内定後のサポートは丁寧に行いましょう。
サポート方法としては、地方出身の社員との対話・交流や、内定者の家族にパンフレット・社内報を送ることが特におすすめです。学生が抱える懸念を解消して内定辞退を防ぎましょう。
「求めるような学生になかなか出会えない」「母集団形成がうまくいかない」といったお悩みを抱えている新卒採用担当の方におすすめしたいのが、Matcher Scoutです。
Matcher Scoutとは、採用担当者の煩雑な業務負担を極限まで削減した新卒採用向けのダイレクトリクルーティングサービス。OB・OG訪問アプリ「Matcher」に登録している学生の中から、採用要件にマッチした学生に弊社の担当者が代理でスカウトを送信します。
Matcher Scout をおすすめする理由
以上の理由より、待っているだけでは会えないような優秀な学生層にアプローチできるため、効率的に採用活動を進めることができます。
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詳しくは以下の資料で詳しく説明しているので、是非ご覧ください。
【サービス説明資料】3分でわかるMatcher Scout
【導入事例】利用チャネルの中で最も多い内定数！工数をかけなくても多くの優秀な学生にお会いできました
いかがでしたか。地方までアプローチ対象を拡大すれば、自社にマッチした人材を採用できる確率が高くなります。
地方にもポテンシャルのある学生はたくさん存在するはずです。地方学生の採用に力を入れることで、学生の情報格差や負担するコストの多さなどによる機会損失をなくしながら、自社の求める人材を見つけることができます。自社にとって納得の行く採用活動を進めていきましょう。
ぜひ今回紹介した手法や事例を参考にして、地方学生の採用を検討してみてください。