少子高齢化の影響で採用競争率が高まる現在、自社から積極的に学生へアプローチを行うことが採用の成功に繋がります。

本記事では、地方で新卒採用を行うメリットと懸念点や、採用を成功させるためのポイントを説明していきます。

地方学生の就職活動実態

「思うように学生を集客できなかった」「選考を途中辞退した学生が多かった」「内定辞退を受けて採用目標人数に達せられなかった」など、自社の求める人材を採用することができなかった経験はありませんか？

少子高齢化に伴い、新卒採用における母集団形成が年々難しくなっているのが現状です。

自社が求める人材を確保するためには、採用市場を拡大していくことが必要になってきます。

そこで現在、地方学生に注目する企業が徐々に増えています。

地方の大学に通う大学生の就職活動は、主要都市の学生と比較し、どのような特徴があるのでしょうか？ 以下で詳しく見ていきます。

就職活動にかかるコストが大きい

都内で就職活動を行う地方学生は、交通費や滞在費などでの出費が多くなります。

株式会社サポーターズ「就活実態調査2019」によると、東京在住学生は約13万円、地方学生は約18万円かかっています。

また、金銭だけではなく、移動に伴う時間のロスも生まれます。

慣れない土地での就職活動という精神的負担も多くかかり、都内の大学生より就職活動にかかるコストが大きくなります。

そのため「とりあえず色々な企業説明会に行ってみよう」というフットワークの軽さを持ちにくいです。

地方学生は、都内の学生と比べて企業との接触機会が減ってしまう傾向があります。

情報格差がある

ネットワークの発達により昔と比較すると情報格差は縮まっているものの、実際に会社に出向くことで知ることのできる情報などに対して地方学生は手が届きにくいことが現状です。

志望する会社に在籍する大学のOB・OGが少ない場合もあり、企業選考に際したノウハウを得られる確率が低くなります。

情報格差の影響により、地方学生は都内学生と比較し得られる選択肢が少なくなる傾向にあります。

地方学生採用に力を入れるメリット

採用市場の拡大を目指す上で、地方学生の採用に力を入れるメリットは何でしょうか？ 以下で具体的に紹介します。

主要都市と比較し競争率が低い

地方学生の中には、そのまま地方に留まるのではなく、都内での就職を考えている学生が一定数存在します。

説明会や選考のオンライン化が進み、従来よりは地方学生の選考参加が簡単になっている一方で、地方学生採用に力を入れている企業はまだ少ないです。

そのため都内の学生と比べて、地方学生の採用競争率は低いです。

都内にある企業数は圧倒的に多いため、その分採用競争率も高くなります。

多くの企業の中から自社の魅力を十分に伝えることが難しいと感じている場合は、地方での採用活動を視野に入れましょう。

幅広い層の学生と接点を持つことができる

時間や費用の制約があるため、地方学生はかなり絞り込んだ状態で都内にある企業の説明会に参加したり、選考を受けたりする場合が多いです。

そのため、都内で地方学生と出会うには、学生の志望度をかなり高める必要があり、人数も限られてしまいます。

自社が地方に赴くことにより、地方ならではの経験を積んだ学生や、特殊な学部で勉強している学生など、今まで出会えなかった学生との接点を持てます。

それにより、求める人物像に近しい学生と出会える可能性も高まります。

自社のブランディングに繋がる

地方での採用活動に力を入れることで今まではアプローチできていなかった学生にも接触することができ、自社の名前をより多くの学生に知ってもらう機会が増えます。

地方採用に力を入れている企業はそれぞれ独自のやり方で採用活動を行っているケースが多いです。

これは、地方採用ならではの懸念点を解消するために、従来の採用活動手法から工夫し、変化させていることが理由です。

イベントや選考会の内容にそれぞれの企業ならではの独自性が加わることで、自社ブランディングへの効果が期待できます。

【実例①】
株式会社 サイバーエージェント 地方学生の採用強化をするため『FLAT』というプロジェクトに取り組んでいます。

地方の大学で学内セミナーや短期インターンシップを開催、また、情報格差を是正するための地方学生専用オンラインコミュニティ開設などを行い、地方学生採用に力を入れています。

【実例①】
株式会社 USEN-NEXT HOLDINGS 『超！全力採用』では、就職活動において不利とされる地方在住の学生などをサポートする選考プロセスを行っています。

希望する学生を対象に最終選考まですべての面接をスマートフォンで受けられる『LIVEビデオインタビュー』や、面接官が地方に訪れ最終選考まで行う『”全力”スカウトキャラバン』などを実施しています。

地方学生採用の懸念点

地方学生の採用を行う前に、リスクと対策を考えておく必要があります。

以下の懸念点をどのようにしてクリアするのかが、地方学生採用を行う上で重要です。

時間・金銭面でコストがかかる

今まで学生が都市部に来るためにかかっていたコストを、自社が負担する形になります。

採用担当者が少ない企業や、他の業務を兼任している担当者の多い企業の場合は、できるだけ採用にかかる工数を抑えたいところです。

自社が抱える課題を地方学生の採用を行うことでクリアできるのか、地方学生の採用にかかるコストは問題ないかなど、採用計画全体を見直した上で判断しましょう。

都内での就職を求めていない可能性も

地方学生すべてが都市部で働くことを求めているわけではありません。

もちろん今までに出会えなかった学生層と出会うことはありますが、必ずしも自社の求める人材の採用に繋がるかどうかは分かりません。

地方採用に本格的に力を入れる前に、どのような学生がいるのか、自社にフィットする人材はどのような場所にいる傾向があるのかなどを調べてみましょう。

もし今までに採用した新卒社員の中で、同じ地方の出身が多いなどの傾向が見られる場合は地域を絞って重点的に採用活動を行っても良いでしょう。

地方学生採用で活用したい採用手法

具体的に地方学生を採用していくには、どのようにすれば良いのでしょうか？ 地方学生採用を行う際に活用できる主な６つの手法をご紹介します。

ダイレクトリクルーティング

ダイレクトリクルーティングでは、学生の住んでいる「地域」「都道府県」といった所在地を指定して、企業から学生にアプローチすることが可能です。

また、所在地に加えて、「学歴」「経験」「スキル」「価値観」などの採用要件を満たす学生に絞れば、自社にフィットした学生に効率よく会うことができます。

地方学生は就職先の選択肢が少ない分、企業からの案内に反応してくれやすい傾向にあります。

ただし、地方の優秀な学生がもらうスカウトの量は多いので、送信するスカウトのタイトルや文章で自社の魅力をしっかり伝えることが必要です。

地方大学での学内セミナー

学内セミナーは、ナビ媒体掲載などの主な母集団形成の手法のなかでも比較的費用がかからないという特徴があります。

そのため地方で行うための移動コストがプラスされたとしても、莫大なリスクがかかるわけではありません。

地方大学の知名度により、参加する企業数も異なります。

地方有名大学では優秀な学生の多さを見込んで多くの企業が学内セミナーを開催します。

競争率も高くなるため、自社の求める人材を確保できない可能性があります。

地方大学で学内セミナーを行う時は、自社の魅力をより上手にアピールできる環境選びが大切です。

オンライン選考

実際に現地へ赴かなくても、Web通話サービスなどを利用したオンライン選考を行うことが可能です。

オンラインで会話をする面接方式の他にも、事前に学生が録画した動画を元に選考をする録画選考もあります。

移動工数がかからない点、日程調整が現地で会うよりもスムーズになる点がメリットです。

一方で、対面でないと伝わりきらない部分に不安を感じる可能性もあります。

最終面接だけは本社に来てもらうなど、選考段階によって使い分けをしましょう。

現地選考会

オンラインでの面接に何らかの懸念がある場合や、実際に学生と対面して選考を行いたい場合などは、現地選考会を行いましょう。

地方学生の慣れた土地で対話することにより、緊張することもなく、より学生のリアルな部分に触れられる可能性があります。

実際に現地で選考会を開催したとしても、参加してくれる学生が少なければ求める人材と出会える可能性も低くなってしまいます。

ある程度、学内セミナーなどで特定の地方学生と接触し、自社の需要を確かめてから選考会を開催するようにしましょう。

1日完結型選考

移動コストを考え、1日で応募から内定まで済ませる大胆な選考方法です。

選考のクオリティを担保するためには面接の技術が高くなければ難しいこと、慎重な判断がしにくいことが懸念点として挙げられます。

1日完結型選考を行う場合は、採用要件を具体的に明確に設定し、面接官との擦り合わせも綿密に行いましょう。

地方学生特化型サービス

地方学生に特化した人材紹介やナビ媒体など、地方学生と接触しやすいサービスがあります。

地方学生特化型サービスのため、「せっかく現地に行ったのに求める人材と出会えなかった」という状況を回避できます。

地方で開催する説明会や選考会への集客など、母集団形成のために活用していきましょう。

ただし、サービスの利用費がかかるため、自社に必要かどうかの判断は必要です。

また、求める地方学生がどのくらいいるのかについてはサービス提供業者に確認しましょう。

さいごに

いかがでしたか。

地方学生の採用に力を入れることで、学生の情報格差や負担するコストの多さなどによる機会損失をなくしながら、自社の求める人材を見つけることができます。

学生にとっても自社にとっても納得の行く採用活動を進めていきましょう。