先端技術の発展に伴ってエンジニア人材の需要は年々増加傾向にあります。しかしながら、エンジニアの供給が需要に追いつかずどの企業でもエンジニア不足が発生している状況です。こうした状況の中でもエンジニア採用を成功させる秘訣は自社に合った採用媒体を選ぶことです。
本記事ではエンジニア採用を検討・導入している採用担当者様に向けて、2026年最新版のエンジニア採用動向を解説するとともに、おすすめの採用媒体を新卒・中途別に20選比較していきます。ぜひ、エンジニア採用媒体を選ぶ際の参考にしてみてください。
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エンジニア採用を成功させるためには、近年の採用市場がどういった状況なのかを理解する必要があります。ここでは、2026年におけるエンジニアの採用動向を新卒・中途別に詳しく解説していきます。
近年におけるエンジニアの新卒採用動向としては以下の4つです。
▼エンジニアの新卒採用動向
レバテック株式会社の調査によると、2026年卒の採用開始時期が「昨年度より早くなった」と回答した採用担当者は42.4%でした。また、採用の開始時期を早期化した理由としては「優秀な人材に出会うため」が64.3%と、最も多い結果となりました。
▼採用の開始時期を早期化した理由として最も当てはまるもの
優秀なエンジニア人材を採用するためには自社の採用活動の早期化を行い、早い段階からエンジニア志望の学生と接点を持つ必要があるでしょう。
【参考】レバテック株式会社『26卒エンジニアの採用実態調査』
【参考】レバテック株式会社『レバテック IT人材白書 2026』
レバテック株式会社の調査では、2026年卒の新卒エンジニアの採用人数について、昨年度と比較して「増加した」と回答した新卒採用担当者は44.2%となりました。また、採用人数が「減少した」と回答したのは8.3%に留まり、新卒エンジニアの採用人数が増加傾向にあることがわかるでしょう。
【参考】レバテック株式会社『レバテック IT人材白書 2026』
学生に求めるプログラミングスキルの水準が上昇しているのも新卒エンジニア採用における動向です。レバテック株式会社の調査では、過去3年以内にスキルの要求水準が高くなったと回答した採用担当者は「直近1年で高くなった」「直近2〜3年で高くなった」を合わせると77.6%でした。
また、要求水準の上昇に合わせて求めるスキルを持った学生が不足しているのも現状です。実際に同調査では、新卒エンジニア採用における課題として「求めるスキルを持つ人材の不足」をあげている採用担当者は51.2%にものぼります。
このように、スキルの高い人材を求めようとするあまり求める人材が見つからないという採用難に陥っている企業が多く見受けられます。
【参考】レバテック株式会社『レバテック IT人材白書 2026』
一部の企業では採用目標人数に届かないといった事態も起きています。レバテック株式会社の調査では、エンジニアの新卒採用を行っている約3割の企業が採用目標に届いていないことが報告されています。エンジニアの採用人数は増加傾向にあるため需要は高まっているものの、採用活動が難航していることが分かるでしょう。
エンジニアの新卒採用が難航している原因として、「採用してもほかの内定先に行ってしまう」「そもそも応募者数が足りない」などが考えられ、エンジニア採用という職種を絞った採用方法ならではの難しさが伺えます。
【参考】レバテック株式会社『レバテック IT人材白書 2026』
エンジニアの中途採用における最新動向としては以下の4つがあげられます。
▼エンジニアの中途採用動向
厚生労働省が公開した一般職業紹介状況(令和8年7月分)の調査によると、パート労働者を除外した情報処理・通信技術者の新規求人倍率は3.25倍となっています。なお、新規求人倍率とは新規求職者1人あたりに対して、どれくらいの新規求人があるかを示す指標です。
この調査結果から、新しくエンジニアを募集する際には他社との激しい採用競争を行う必要があり、なかなか応募が集まらないといった事態につながりやすいといえます。
【参考】厚生労働省『一般職業紹介状況(令和8年7月分)について』
レバテック株式会社の調査では、転職を初めて経験したタイミングとして「入社2年目(13.3%)」「入社3年目(16.6%)」が多い結果となりました。
▼初めて転職を経験したタイミング
また、転職理由としては「収入アップが見込めないため(31.1%)」が最も多く、次いで「スキルアップが見込めないため(26.0%)」「希望する業務内容に携われないため(19.8%)」という結果になりました。
上記のように、エンジニアの中途採用市場では入社2〜3年目をめどに収入アップやスキルアップのために転職をする若手人材が増えています。
【参考】レバテック株式会社『レバテック IT人材白書 2026』
レバテック株式会社の調査によると、転職活動時に利用した応募媒体・転職手段としては以下のものがあげられていました。
▼転職活動時に利用した応募媒体・転職手段
上記の結果からもわかるように、転職活動時には転職エージェントを活用する求職者が多いことがわかるでしょう。また、転職エージェント以外にも掲載型の求人広告やスカウト型の求人広告などの媒体も活用されており、様々な媒体から企業へ応募するケースが増えていることがわかります。
【参考】レバテック株式会社『レバテック IT人材白書 2026』
母集団の拡大を目的に、採用ターゲットを拡大している企業が増えているのも中途エンジニア採用で増えています。レバテック株式会社の調査では、母集団拡大のために注力している採用ターゲットとして「ミドルシニアの経験者(41.9%)」「新卒(38.9%)」「未経験者(19.8%)」があげられていました。
では、なぜ未経験者の採用に注力している企業が一定数いるのでしょうか。その理由として、同調査では以下の項目があげられています。
▼未経験者採用を実施する理由
上記から、経験者採用が厳しくなったために、スキルを重視するよりかはポテンシャルを重視してエンジニアの中途採用を実施するケースが増えているといえるでしょう。
【参考】レバテック株式会社『レバテック IT人材白書 2026』
エンジニア採用はよく「難しい」「無理ゲー」といった単語を耳にすることが多いです。ではなぜそう呼ばれることが多いのでしょうか。その理由について、新卒・中途別に解説していきます。
エンジニアの新卒採用が難しい理由に次のようなものが挙げられます。
▼エンジニアの採用が難しいと言われる理由
それぞれについて詳しく解説します。
多くの企業は自社のエンジニアを手放さないように様々な工夫を行っているため、優秀な人材がエンジニアの採用市場になかなか現れないのが現状です。
そのため企業は限られた母集団のなかから採用を進めることが必要であり、求めるスキルと合致した人材を見つけるのが困難になっています。
特に、学生のうちからエンジニアスキルを磨いている採用候補者は母集団として少なく、採用のハードルが非常に高いです。多くのエンジニアを新卒採用したいなら、未経験採用に踏み切る必要があるでしょう。
「エンジニアを採用するために使用できる媒体が少ない」ことも要因として挙げられます。最近はエンジニア専用の採用サービスが増加している影響で、総合型の採用サービスより、専門系のサービスを利用する傾向にあります。
しかしサービスが増加しているとはいえ、まだまだ総合系のサービスよりは数が少なく、利用できるサービスが少ないのが現状です。
エンジニアの新卒採用でおすすめの採用媒体は後ほど紹介します。
エンジニアといっても、開発や運用、保守など業務は幅広いです。また、日々技術の移り変わりが激しいため、エンジニアでなければ技術革新の流れを把握するのが困難であることがエンジニア採用が難しいと言われる原因です。
そのため、エンジニア採用を成功させるためには専門知識を有する社員のサポートが必要不可欠となります。社内のエンジニアチームと、日々コミュニケーションを取り「今必要なのは、どんなスキルを持ったエンジニアなのか」を常に明確にしておきましょう。
企業が学生に求めるスキルと、学生が持っているスキルが合致しないことがあります。特に、学生が大学で学んでいた内容やスキルと、企業が求めているスキルにずれが生じることが多いです。
レバテック株式会社の調査によると、過去3年以内で就活生に求めるプログラミングスキルの水準が上昇したと回答した企業は7割を超えていることがわかりました。また、企業側が就活生に求めるプログラミング経験については以下の通りです。
▼企業側が就活生に求めるプログラミング経験
企業側はこうした採用要件を設けている一方で、エンジニア志望の学生は実際に開発した経験がない場合もあります。特に文系出身の学生はプログラミング経験に乏しいです。
学生に基本的なスキルの習得のみをスキルとして求めるなど、最低限持っていてほしいスキルを採用要件にすると、採用できる学生の幅が広がるでしょう。
【参考】レバテック株式会社『レバテック IT人材白書 2026』
【参考】レバテック株式会社『新卒エンジニアに求めるプログラミング経験年数、3社に1社が「1年以上」と回答』
続いて、エンジニアの中途採用が難しいといわれる理由は以下の2つです。
▼エンジニアの中途採用が難しいといわれる理由
現在の中途採用市場においては副業やフリーランスで働く人も増えています。ランサーズ株式会社の調査によると、2024年におけるフリーランスの人口は1,303万人にまで成長していることが報告されており、経済規模は20兆3,200億円に達しています。
以前は企業に不満があった場合には転職という選択肢しかなかったものの、現代では副業やフリーランスなどの新しい働き方の登場により、企業を退職せずとも働くことができるようになりました。その結果として、人材が転職市場に流れなくなり、企業の採用難へと繋がっているのです。
【参考】ランサーズ株式会社『「フリーランス実態調査 2024年」を発表』
中途採用市場では、即戦力となる人材が不足しています。経済産業省によると、2030年にはIT人材が79万人不足すると予測されており、エンジニア不足がさらに深刻化すると言われています。
専門性の高いIT人材がそもそも採用市場にいないという理由も、エンジニア採用が難しいといわれる理由の1つです。
【参考】経済産業省『IT分野について』
エンジニア採用におすすめの採用手法は以下の7つです。
▼エンジニア採用におすすめの採用手法7選
以下より解説していきます。
まずおすすめなのが、ダイレクトリクルーティングです。ダイレクトリクルーティングとは、自社の採用要件にあった候補者に対して、企業側からスカウト文を送信するといったアプローチをかける採用手法です。
従来の求人広告や人材紹介は「待ちの採用」であるのに対し、ダイレクトリクルーティングは「攻めの採用」といえるでしょう。
ダイレクトリクルーティングの特徴は「自社の採用要件にマッチする候補者に対して、ピンポイントでアプローチができる」点です。
これまで「たくさんの候補者と面談したけど、自社にマッチする人材になかなか出会えなかった・・・」という方に、ダイレクトリクルーティングはおすすめです。
ダイレクトリクルーティングを選ぶ際には自社にマッチした人材に簡単にアプローチでき、費用対効果も高い媒体を選ぶことが重要です。そういった媒体を探している採用担当者様におすすめしたいのが弊社のサービスであるMatcher Scoutです。
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Matcher Scout をおすすめする理由
以上の理由より、待っているだけでは会えないような優秀な学生層に低コストでアプローチできるため、効率的に採用活動を進めることができます。
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SNS採用はソーシャルリクルーティングとも呼ばれ、企業がSNSを用いて自社の認知度向上や母集団形成を行う採用手法を指します。特にSNSを活用して就職活動を行うことが多い若手人材を採用したい企業にとってはおすすめです。
株式会社マイナビの調査によると、就職活動におけるSNS活用方法としては以下があげられています。
▼就職活動におけるSNSの活用方法(27年卒・複数回答)
求職者側のSNS利用目的から、自社がSNSでどういった情報を積極的に発信していくかを考えることが重要です。
【参考】『2027年卒 大学生のライフスタイル調査<将来像・就職活動について> | マイナビキャリアリサーチLab』
求人広告は、求人サイトに自社の情報を掲載することで、求職者からの応募を待つ採用手法です。ダイレクトリクルーティングとは反対に、求職者からの応募を待つ「待ちの採用手法」と言えます。
マイナビ・リクナビなど、数万人を超える利用者がいるサービスもあり、母集団を形成したいという時に利用するのがよいでしょう。また求人サイトを通して自社に応募してくるため、自社への志望度が高い場合が多いです。
ただし求人広告は、費用を先払いするケースが多いため、採用人数が0人でも費用が発生してしまうというデメリットもあります。「接触するエンジニアの数を増やしたい」「自社に興味を持っている求職者のみに接触したい」という方に求人広告はおすすめです。
人材紹介は、人材紹介会社に求職者を紹介してもらう採用手法です。自社の採用要件にマッチした求職者をピックアップして紹介してもらえるため「採用したい!」と思う求職者に出会う確率が高まります。
また自社に興味を持つ人を集める母集団形成の必要がないため、採用にかかる工数を削減することが可能です。
一方、他の採用手法に比べて費用がかかる可能性が高いということがデメリットとして挙げられます。「費用が少し高くてもかまわないので、自社にマッチした求職者に出会いたい」という方に、人材紹介はおすすめです。
インターン採用は主に新卒採用で行われることが多く、企業で約3ヶ月以上の実務経験を踏む長期インターンシップから直接採用活動につなげる採用手法です。
長期インターンでは、学生の企業理解を促進し、自社とのマッチングを計りながら採用できるため、ミスマッチを大きく減らすことにつながるでしょう。
ただし、長期インターンシップを実施するとなると、それなりの費用や労力がかかる上に人材の見極めに時間がかかるといったデメリットも存在します。
リファラル採用は自社の社員に友人や知人を紹介してもらい、人材を獲得する採用手法です。社員が自社とマッチしていると感じた人材に対してアプローチするため、ミスマッチを減らすことが可能です。
加えて採用コストが少なく済むため、採用に費用をかけられないといった方には非常におすすめの採用手法となっています。ただし、リファラル採用を実施する際には社内で呼びかけを行うようにしましょう。
株式会社ウィルグループの調査によると、リファラル採用を実施・検討する上での課題として以下のような回答が得られました。
▼リファラル採用を実施・検討する上での課題(複数回答)
こうした調査結果から、リファラル採用でどんな効果が得られるのかを社員に共有しておくことが必要だといえるでしょう。
【参考】株式会社ウィルグループ『リファラル採用に関する調査』
エンジニアに特化した採用イベントであれば、自社の認知度を高めつつ多くのエンジニアと接点を持つことが可能です。
ただし、採用イベントでは自社の他にも多くの競合他社が優秀なエンジニアを獲得しようと参加するでしょう。加えて、会社説明の時間も限られています。そのため、自社の魅力を効果的に訴求する戦略を練る必要があります。
エンジニアの採用媒体を紹介する前に、どういった基準で媒体を選べば良いかについてここでは解説していきます。ぜひ参考にしてみてください。
▼エンジニア採用媒体の選び方
1つ目は料金体系から選ぶやり方です。エンジニアの採用媒体には大きく分けて3つの料金体系があります。
掲載期間に応じて費用が発生する料金形態です。掲載期間が長ければ長いほど料金が高くなっていきます。そのため、短期間で母集団を確保する場合にはおすすめの料金形態といえるでしょう。ただし求人を掲載している限り、応募がなかったとしても費用が発生する点には注意が必要です。
求める人材が自社へ入社した際に費用が発生する料金形態です。仮に選考辞退・内定辞退が発生したとしても、費用を抑えることが可能です。ただし、最終的に支払う費用が高額になりやすい点には注意しましょう。
毎月定額でスカウト送信や求人媒体へ掲載できる料金形態です。採用予算の管理がしやすく、長期的なコストを抑えることができます。ただし、サブスク型ではプランや媒体によっては利用できるサービスが限られることもあるため注意しましょう。
自社の採用ターゲットから採用媒体を選ぶやり方です。自社のカルチャーとマッチしているエンジニアを採用するのか、それとも即戦力となれる専門性の高いエンジニアを採用するかで採用媒体は異なってきます。
例えば、高いスキルを持つエンジニアを募集しているのにも関わらず、未経験者が多く集まる採用媒体を選んでしまうと、自社が欲しい人材に対して適切にアプローチすることができません。
即戦力となる人材が欲しいなら経験者が集まる中途向けの採用媒体を選び、カルチャーマッチやポテンシャルを重視するなら新卒・若手層向けの採用媒体を選ぶのが良いでしょう。
そもそも採用ターゲットとなる母集団がどれくらいいるのかといった観点から採用媒体を選ぶことも重要です。売り手市場の現在、そもそもエンジニアが多く集まる採用媒体を選ばなければ母集団を形成しにくいでしょう。
特に、採用ターゲットとなる人材がその採用媒体上で定期的に活動しているかどうかを見るようにしましょう。積極的に活動しているのであれば、自社がスカウト送信を行った際にスカウトを開封してもらえやすくなります。
無駄なく選考を実施できる媒体を選ぶと競合他社よりも早く優秀なエンジニアを獲得することができます。
気になっている求職者に対して素早くスカウトメールを送信できたり、すぐに自社の選考案内を送ることができたりする採用媒体を選ぶことが望ましいです。
ここでは以下の4つの採用手法とそれに合わせたおすすめの採用媒体10選を紹介します。
▼新卒のエンジニアを採用する手法
ダイレクトリクルーティングを行える採用媒体として代表的なものは4つです。
▼ダイレクトリクルーティングを行える媒体
国内最大級のOB訪問サービス「Matcher」のデータベースから、OB・OG訪問に積極的に取り組む、主体性のある優秀な学生にスカウトを送信することができるMatcher Scoutです。
OB訪問サービスMatcherに登録している学生約4万7千人の内、約12%がエンジニア志望の学生であり、母集団形成にも最適です。
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早期×前金型の最安採用単価は30万円/人であり、「コストをなるべく抑えたい」「ダイレクトリクルーティング導入がはじめて」という方にオススメのサービスとなっています。
▼サービス詳細
特徴:
【参考】Matcher株式会社『Matcher Scout』
ITエンジニア業界を志望している学生が登録している、ITエンジニア特化型就活サイトです。独自テストで登録学生の技術レベルをS〜C評価に分けて可視化しているため、客観的データをもとに自社の採用ニーズに合った学生にアプローチできます。
初期費用・掲載費用は0円、成果報酬は60万円からとなっています。完全成果報酬型なので採用まで費用は一切かかりません。
▼サービス詳細
特徴:
【参考】paiza株式会社『新卒採用ご担当者様へ|ITエンジニア向け転職・就活・学習サービス【paiza】』
dodaキャンパスはスカウト型新卒採用サービスです。同サービスの特徴は、6万人を超える登録者を生かした豊富な学生のデータベースを有しています。
また、大学3年生以降の就活生だけでなく、大学1・2年生にもオファーが可能です。「自社への認知度を早い段階から上げておきたい」「大学1・2年生を対象としたインターンシップを募集している」という方は利用してみるとよいでしょう。
▼サービス詳細
特徴:
【参考】株式会社ベネッセi-キャリア「【企業様向け】スカウト方新卒採用サービス『dodaキャンパス』」
OfferBoxは新卒オファー型の就活サイトで、学生利用率No.1のサービスです。Offerboxを活用している25卒学生は21万人以上と非常に多くの学生に利用されています。また、オファーメールの開封率が8割という点も魅力的です。
また、また、同サービスに登録する学生のうち、約23%が理系学生であるという点も特徴です。「理系採用の母集団形成に困っている・・・」という方は利用してみると良いでしょう。
▼サービス詳細
特徴:
【参考】株式会社i-plug『データとイラストで見るオファー型・逆求人型採用の実態|新卒採用向けダイレクトリクルーティングOfferBox(オファーボックス)』
求人広告を提供するサービスは次の2つです。
▼求人広告を提供するサービス
「エンジニア就活」は求人掲載を無料でスタートできる新卒採用支援サービスです。登録者2万人のうち約8割が制作経験を持ち、iPhoneやAndroidなどのスマホアプリやWebアプリケーションなどを作成したことがある学生が多く登録しています。
また、姉妹サイトである「エンジニアインターン」と連動し、インターンとしてエンジニア経験を積んだ学生へのアプローチも可能です。
▼サービス詳細
特徴:
【参考】シンクエージェント株式会社『成功報酬方の新卒ITエンジニア就職サイト「エンジニア就活」は掲載無料の新卒SE・プログラマー採用支援サービス』
Wantedlyは、待遇面ではなく企業の「理念・想い」に共感することを重視するダイレクトリクルーティングサービスです。同サービスに登録している人の内、約半数がエンジニア・デザイナーなどの専門職種で、20代〜30代の若手社会人が多いことが特徴です。
スカウト返信率が20%あり、人材募集も制限なくできます。ブログ機能もあるため、HPだけでは伝わらない自社の社風・社員の人柄などを伝えることが可能です。
「直近の人材募集だけでなく、自社のファンを増やして将来的な企業の成長につなげたい」という場合は、同サービスのブログ機能が最適といえるでしょう。
▼サービス詳細
運営会社:ウォンテッドリー株式会社
特徴:
【参考】ウォンテッドリー株式会社『採用担当者の方へ|Wantedly』
長期インターン生を採用できる媒体は3つあります。
▼長期インターン生を採用できる媒体
Infraインターンは国内最大級の長期インターン採用サービスです。
Infraインターンでは、一定の期間中は上限なく採用できる「サブスクリプションプラン」と特定の人数が採用できるまで求人を掲載する「デポジットプラン」と自社の採用要件に合わせてサービスを決めることができます。
▼サービス紹介
運営会社:株式会社Legaseed
特徴:
【参考】『長期インターン・有給インターン募集サイト | Infraインターン』
ゼロワンインターンは首都圏・関西のように日本全国の学生を募集できます。最短翌日から求人を掲載することができるため、早めに採用を行いたい方向けのサービスと言えるでしょう。
▼サービス紹介
運営会社:株式会社そると
特徴:
インターンシップガイドは各大学のインターンシップ窓口部署や学生団体と連携しており、掲載料・成果報酬料が無料のサービスです。年間50万人が利用しており、登録している学生の80%が上位校であることからも能力の高い学生を採用できる確率は高いでしょう。
▼サービス紹介
運営会社:株式会社futurelabo
特徴:
【参考】株式会社futurelabo『インターンシップガイド』
リファラル採用を実施する上でおすすめの採用媒体として、「Myrefer」があげられます。
Myreferは利用企業社数1,000社を超えているリファラル採用サービスです。中小企業・ベンチャー・大手企業など幅広い会社に導入されています。
このサービスはリファラル採用のデメリットである「社内浸透」を手助けでき、人事の工数を削減することができるため、「採用に費用や時間をかけられない」と悩む採用担当者の方におすすめです。
▼サービス紹介
運営会社:株式会社TalentX
特徴:
【参考】株式会社TalentX『リファラル採用シェアNo.1 プラットフォーム: MyRefer(MyTalent Refer)』
続いてはエンジニアの中途採用におすすめの媒体について紹介していきます。
ダイレクトリクルーティングでおすすめの採用媒体は以下の7つです。
▼ダイレクトリクルーティングでおすすめの採用媒体
運営会社:株式会社アトラエ
特徴:
料金体系(費用)
【参考】Green
運営会社:ファインディ株式会社
特徴:
料金体系(費用)
【参考】Findy
運営会社:株式会社リブセンス
特徴:
料金体系(費用):
【参考】転職ドラフト
運営会社:LAPRAS株式会社
特徴:
料金体系(費用):
【参考】LAPRAS SCOUT
運営会社:株式会社ビズリーチ
特徴:
料金体系(費用):
【参考】ビズリーチ
運営会社:パーソルキャリア株式会社
特徴:
料金体系(費用):
※費用に関しては要問い合わせ
【参考】パーソルキャリア株式会社『即戦力人材を直接スカウトするならdoda ダイレクト(旧doda Recruiters)|doda中途採用をお考えの法人様へ』
運営会社:株式会社overflow
特徴:
料金体系(費用):
【参考】株式会社overflow『AI時代のエンジニア・PdM採用ならOffers|AI RPOで再現性のある採用へ』
求人広告でおすすめの採用媒体は以下の3つです。
▼求人広告でおすすめの採用媒体
運営会社:paiza株式会社
特徴:
料金体系(費用):
【参考】paiza株式会社『paiza法人向けサービス - ITエンジニアの採用・学習なら【paiza】』
運営会社:株式会社フォークウェル
特徴:
料金体系(費用):
【参考】Forkwell Jobs
運営会社:SBヒューマンキャピタル株式会社
特徴:
料金体系(費用):
※Web特別プランの通常価格
【参考】SBヒューマンキャピタル株式会社『転職サイトのイーキャリア-ご参画に関するお問い合わせ』
優秀なエンジニアを獲得するためには人材紹介会社のサポートを受けることも重要になってきます。ここでは採用目的別にエンジニア採用におすすめの人材紹介会社15選を紹介していきます。
若手のエンジニアを獲得したいと考える企業におすすめの人材紹介会社は以下の5つです。
▼若手エンジニアを獲得したい企業におすすめの人材紹介会社
1つずつ紹介していきます。
特徴:
【参考】株式会社マイナビ『【法人向け】マイナビの人材紹介サービス|中途採用ならマイナビ転職AGENT』
特徴:
特徴:
【参考】レバテック株式会社『法人さまお問い合わせ|レバテック』
特徴:
【参考】UZUZ(ウズウズ)|20代(第二新卒/既卒/フリーター/新卒)に特化した人材紹介/研修支援会社
特徴:
【参考】リーベルキャリア|若手・アーリーキャリアに強い転職エージェントサービス
即戦力となるエンジニアを採用したい場合におすすめの人材紹介会社は以下の6つです。
▼即戦力となるエンジニアを採用したい企業におすすめの人材紹介会社
以下より1つずつ紹介していきます。
特徴:
【参考】株式会社ネオキャリア『採用ご担当者様へ | ミドル・ハイクラス向け転職サービス - X-Tech AGENT【クロステックエージェント】』
特徴:
【参考】QuickAGENT
特徴:
特徴:
【参考】株式会社ギークリー『IT採用のお悩みは、IT採用のプロに。』
特徴:
【参考】株式会社ワークポート『ワークポートの人材紹介サービス』
特徴:
【参考】株式会社キャリアデザインセンター『Type転職エージェント』
機械系や製造系といった専門分野に特化したエンジニアを採用したい場合には以下の2つの採用媒体がおすすめです。
▼専門分野に特化したエンジニアを採用したい企業におすすめの人材紹介会社
特徴:
【参考】株式会社富士誇『企業様向け | エンジニア転職コンサル転職エージェントなら富士誇』
特徴:
【参考】株式会社メイテックネクスト『求人企業の方へ|エンジニアの転職ならメイテックネクスト』
特徴:
【参考】株式会社JELLYFISH(ジェリーフィッシュ)『Jellyfish | 日本語の話せる外国人エンジニア採用』
エンジニア採用を人材紹介会社に代行してもらいたい場合には以下の2つの採用媒体がおすすめです。
▼エンジニア採用を代行してもらいたい企業におすすめの人材紹介会社
特徴:
特徴:
【参考】株式会社ハッカズーク レインカンパニー『エンジニア採用のLeIN(レイン)』
ここまではエンジニア採用におすすめの媒体や人材紹介会社を紹介してきました。しかし、中にはエンジニア採用を新卒で実施するべきか、中途で実施するべきか悩んでいる採用担当者の方もいるのではないでしょうか。
そこで、新卒採用でエンジニア採用を実施するべき企業と中途採用でエンジニア採用を実施するべき企業の特徴をここでは解説していきます。
新卒採用でエンジニアを獲得するべき企業は以下の通りです。
▼新卒採用でエンジニアを獲得するべき企業
新卒採用では、エンジニアに関するスキルよりも候補者の人柄や性格、価値観が自社とマッチしているかどうかを重視します。そして、新卒人材に関しては技術力に乏しい場合が多く、入社後の新人教育や研修によって基礎的なプログラミングやコードを覚えていく場合が多いです。
そのため、新卒人材を育成できる環境が社内で整っていることもエンジニア採用を実施するにあたっては重要といえるでしょう。
中途採用でエンジニアを獲得するべき企業は以下の通りです。
▼中途採用でエンジニアを獲得するべき企業
中途採用はスキルや経験を持ったエンジニアが集まりやすいため、自社で欠員が出た場合の補填として急遽募集したり、即戦力人材を採用して短期間で新規プロジェクトやプロダクトの開発を行ったりすることがあります。
このように中途採用では新卒採用と違って、新入社員の教育コストを抑えることができるため、すぐに現場で活躍できる人材を確保しやすいです。
ここまでの内容を読むと、「中途採用でエンジニアを採用した方が優秀なエンジニアを採用できるのではないか」と考える採用担当者もいるのではないでしょうか。しかしながら、新卒採用でエンジニアを獲得することは中途採用にはないメリットも存在します。
ここでは新卒エンジニアを採用するメリット・デメリットを中途採用と比較しながら解説していきます。
新卒エンジニアを採用するメリットは以下の3点です。
▼新卒エンジニアを採用するメリット3選
エンジニアは人手不足が特に深刻な職種です。
中途でエンジニアを採用するためには、他社との激しい採用競争を勝ち抜かなければなりません。加えてエンジニアはリファラル採用やヘッドハンティングで転職が決まることも多いため、そもそも採用市場に出てくる人材自体がそれほど多くありません。
したがって、中途採用で優秀なエンジニアを採用する難易度は非常に高いです。
一方、新卒採用であれば、毎年エンジニアを志望する学生が多くいるため、比較的容易に採用することが可能です。もちろん、中途人材と比較すると実践的なスキルや経験といった面では劣りますが、エンジニアの素質を持つ学生を見極めて採用できれば、優秀なエンジニアに育成していくことができるでしょう。
またエンジニア志望の学生の中には、長期インターンなどで実戦経験を培った学生も一定数います。そのような人材であれば、新卒であっても即戦力としての活躍が期待できるでしょう。
IT技術はトレンドの移り変わりが激しく、次々と新しい技術が生まれます。若い世代はトレンドに敏感で、新しいものを取り入れることに対する抵抗が少ない傾向にあります。
技術動向の変化に対応していくうえでは、このような若い世代の推進力が役立つでしょう。特に、情報系を専攻してきた学生の中には、大学・大学院などで最先端技術に触れてきた学生もいます。
同時に、新卒エンジニアは常識にとらわれない考え方で、社内に新しい風を吹かせてくれる可能性もあります。組織をアップデートできるという点も新卒エンジニアを採用するメリットです。
新卒採用ならではのメリットが、自社の文化を継承できる人材を育成できる点です。新卒の学生は職務経験が浅いため、新卒で入社した会社の企業文化や企業方針に馴染みやすい傾向が在ります。
また、自社独自で利用しているシステムがある場合、新卒エンジニアの方がすぐに対応できるでしょう。企業の求めるスキルや開発ができる人材を育成しやすくなります。
新卒エンジニアを採用するデメリットは以下の3点です。
▼新卒エンジニアを採用するデメリット
中途採用とは異なり、新卒採用ではこれまでの経歴をもとに採用の可否を判断することができません。そのため、中途採用に比べて優秀な人材の見極めが難しいというデメリットがあります。
経歴のない学生同士を書類選考で比較することは容易ではありませんし、面接でも短い時間の中で適性を判断する必要があります。現場のエンジニアなどにも協力を仰ぎ、優秀な人材を逃してしまわないよう対策しましょう。
一部の学生を除き、業務として開発に携わった経験がある学生はほとんどいません。
技術はもちろんですが、ビジネスマナーなどの社会人としての基礎的なスキルも教育する必要があります。新卒を一から育成する場合、時間とコストがかかってしまう点もデメリットといえます。
企業が求めるスキルと学生が持っているスキルのギャップを埋めるために、業務に関する研修も必要です。社内でエンジニアのスキル育成のプログラムが機能していない場合、学生が求めるレベルまでスキルを習得できない可能性があります。
業務に関するスキル育成に関してもしっかりサポートする必要があります。
実際にエンジニアの新卒採用を始める場合、以下のような流れになります。
▼新卒エンジニア採用の始め方
まずは新卒でエンジニアを採用する目的・ゴールを明確にしましょう。
▼採用の目的・ゴールで考えたいことの例
例えば新規プロジェクトのメンバーを募集したいのか、既存チームの人手不足を補いたいのかによって、採用する人物像が大きく変わります。目的とゴールを整理することで、自社に合ったスキルレベルや採用人数、採用手法を決めやすくなるでしょう。
採用の目的・ゴールを決めたら求める人物像・スキルを決めます。求める人物像を決める際には、以下を考えるとよいでしょう。
▼求める人物像で考えたいことの例
| 例 | |
| どのような能力を持っていて欲しいか | ・論理的思考力 ・問題解決能力 など |
| チームでどのように協働してほしいか | ・自分の意見を言える ・素直にフィードバックを受け入れる など |
| どのような性格が望ましいか | ・粘り強く向き合える学生 ・新しい技術に興味を持てる学生 など |
| どのようなプログラミングスキルを求めるか | ・未経験学生・文系学生の採用の有無 ・基本的なプログラミングスキルのみ ・実務経験も求める など |
また、エンジニアの求める人物像として挙げられやすい要素は以下があります。
▼エンジニアの求める人物像として考慮されやすい条件
さらに、プログラミングスキルなど、技術的なスキルをどこまで求めるのか具体的に決めましょう。技術的なスキルは、採用の目的によって求めるスキルの内容が異なると同時に、新卒採用の場合は内定後の育成も踏まえてどこまで求めるのか検討する必要があります。
採用の目的を踏まえ、どこまでの技術的なスキルを有していてほしいか考えましょう。
続いて、学生との接点を持つための利用媒体を選定します。新卒エンジニア採用の場合、一般的な就活サイトだけでは理系や情報系学生にアプローチしにくい場合があります。
新卒エンジニア採用では、ダイレクトリクルーティングサービスの理由やインターンシップ、ITやエンジニアに特化した合同会社説明会への参加など、複数の手法を組み合わせることが効果的です。
エンジニアの新卒採用フローは、以下の流れが一般的です。
エンジニア採用では、理系出身の学生を採用する場合はポートフォリオの提出や技術テストを取り入れる場合が多いです。会社説明会の前後で試験を行い、求めるスキルを満たしているかを確認してから面接を実施します。
また、新卒エンジニア採用の採用フローは短いことが多く、webテストや試験後、一次面接の次が最終面接ということが多いです。選考期間の目安として、1ヶ月半から2か月程度です。
ここまで、エンジニアの新卒採用手法とおすすめの採用媒体について紹介してきました。ただし、エンジニアの新卒採用で用いられる採用手法を駆使する上でそのエンジニアが優秀かどうかを見極められる採用基準が必要になります。
レバテック株式会社の調査によると、新卒採用担当者が採用選考において最も重視していることとして以下のものが挙げられています。
▼新卒エンジニアの採用選考で重視していること(複数回答)
これらの項目を全て満たしている学生は優秀なエンジニアとして社内で活躍するかもしれません。
【参考】レバテック株式会社『新卒エンジニアの採用選考着眼点調査』
以上のデータを踏まえて、優秀な新卒エンジニアを見極めるための採用基準は以下の5つです。
▼優秀な新卒エンジニアを見極めるための採用基準
それぞれ1つずつ解説していきます。
1つ目は論理的思考力です。論理的思考力はシステムの仕様設計やシステムのバグ・エラー対応の要因分析で活用されます。
システムの設計においては、決められた納期や限られた予算の中でいかに顧客にとって最適なシステムを作るかが大切です。その際、当人の直感に頼ることなく、客観的な根拠に基づいた判断が必要になります。
バグ・エラー対応ではどの部分で問題が起きているのかを素早く正確に見つける必要があります。その際、論理的思考力を用いて要素を細かく分析する力があると解決策を見つけやすくなるでしょう。
こういった理由から、論理的思考力は採用基準として設けると良いでしょう。なお、採用選考での見極め方としては、面接で就活生の過去の行動や感情に関して「理由」を深掘りすることで論理的思考力があるかどうかを測ることができます。
2つ目は成長意欲です。IT技術は絶えず進歩しています。そうした技術革新についていくためには常に新しい技術を取り入れようと努力する姿勢が重要になってきます。
「新しいことを学びたい」「もっと自分を成長させたい」という意欲を持って業務に取り組める姿勢がないと、早期離職に繋がってしまうかもしれません。したがって、新卒エンジニアの採用基準として「成長意欲」を取り入れることをおすすめします。
成長意欲があるかを判断する方法としては、挑戦したエピソードやプログラミングの勉強に関して書類や面接で聞くと良いでしょう。これを実施することで自走して組織に貢献できる人材かどうかを判断する材料になります。
3つ目は情報収集能力です。IT技術を常に学ぶ成長意欲に加え、最新のトレンドを常にキャッチし続ける力も求められます。たとえ学習意欲があったとしても、最新の技術に関する関心が薄いと業務で成果を出す人材としては期待できないでしょう。
故に情報収集能力に関連する採用基準は取り入れるべきでしょう。また、情報収集能力があるかどうかを見極める際には「興味を持っている最新技術」や「最近気になっているニュース」を書類審査や採用面接で聞くようにすると良いです。
4つ目はコミュニケーション能力です。円滑にプロジェクトを推進していくためにはチーム内での情報共有や役割分担といったコミュニケーションが欠かせません。
さらには顧客とのシステム要件のすり合わせなど、エンジニアではコミュニケーションをとる機会が多くあります。したがって、コミュニケーション能力を採用基準として設定すると良いでしょう。
コミュニケーション能力があるかどうかを見極める際には「チーム内でどのような役割を担っていたのか」「意見が対立した時にどのように行動したのか」といったチーム活動に関する質問を行うと良いでしょう。
5つ目は顧客目線です。エンジニアが開発するシステムは、最終的に顧客が利用するものです。したがって、客観的な視点でユーザーにとっての使いやすさを追求できることが重要と言えます。
技術力だけに頼らず、ユーザー目線で顧客にとっての本当の価値を考えられる人は、優秀なエンジニアと言えるでしょう。
新卒でエンジニアを採用したものの、「思ったように研修が進まない」や、「思ったような成果が出ない」と現場社員から相談を受ける方もいらっしゃるかと思います。
そのような場合は、以下の3つの対処法を実践してみましょう。
▼新卒エンジニアが「使えない」と思ったときの対処法
新卒の場合、社内の人間関係も構築途中のため、業務等で悩みがあった場合に相談しにくいと感じる新卒エンジニアも多いです。そこで、メンター制度を設け、話を聞く機会をつくることで、不安に思っていることを吐き出すことができます。
メンターに悩みや分からないことを相談する場を設けることで、アドバイスを伝えて新卒社員の成長を促すこともできるでしょう。新卒社員が複数人いる場合は、個別にメンターを
設け、メンター同士でも情報交換をすることで効果的に成長につなげることができます。
まずは取り組みやすい仕事から依頼しましょう。ハードルの低い業務であれば、業務を終えたときに成功体験に繋がりやすく、苦手意識が芽生えにくいです。
例えばテストやドキュメント作成、バグ修正など、専門知識が少ない仕事から任せるとよいでしょう。小さな仕事から実務経験を増やすことで、エンジニアとして着実に成長するはずです。
新卒エンジニアの場合、実務経験がないことがほとんどです。そのため、「使えない」と感じた場合は、自社の研修制度が整っているかを検討しましょう。
特に、これまで中途でのエンジニア採用が中心だった企業は、基礎的な研修が整備されていない可能性があります。OJT制度があるか、資格取得を促す研修があるかなど、基礎的な技術を習得できる研修があるか確認しましょう。
エンジニアを採用する際に、以下のポイントを意識することで採用活動を成功させることができるでしょう。
▼エンジニア採用を成功に導くポイント
以下より詳しく解説していきます。
エンジニアの採用基準を明確にしておきましょう。どんな人材を採用するかが定まっていない場合、自社が求めるスキルレベルと異なる求職者が集まってしまい、ミスマッチにつながります。
「どのようなポジションで活躍してほしいか」「どんな価値観を持った人材を採用するか」を新卒採用の実施前に明確にしておきましょう。なお、新卒採用において設けるべき採用基準については優秀な新卒エンジニアを見極めるための採用基準で解説しているので参考にしてみてください。
求職者に「自社で働くイメージを作ってもらう」ことも大切です。
エンジニアに限った話ではありませんが、企業と求職者のミスマッチは内定辞退や早期離職のリスクを高めます。そのため、現場社員との座談会を設けたり、1日の仕事内容や勤務スケジュールやワークライフバランスのとり方などを伝える場があるとよいでしょう。
また、入社後に就くポジションや研修制度について詳しく伝えられると求職者に働くイメージを持ってもらいやすいです。
オンライン面接を導入し、地方や海外在住の求職者といった幅広い地域の採用を進めると良いでしょう。対面面接のみの実施だと、交通費などの負担の大きさから都心以外に住む求職者からの応募が少なくなってしまうでしょう。
オンライン面接やインターンを導入し、多くの求職者が応募しやすい環境を作ることで母集団を拡大できます。エンジニアはリモートワークがしやすい仕事なので、リモートワーク環境を整えることができれば、海外在住の求職者の応募も見込めるでしょう。
エンジニア不足が社会問題となっている現状において、エンジニア志望の求職者と出会うことは非常に困難です。
「自社の採用要件にマッチした学生になかなか出会えない・・・」という場合は、採用で用いる媒体を増やすことも一つの手です。媒体を増やすことで間口が広がり、エンジニア志望の求職者と出会える確率が高くなります。
さらに、接点を増やすことで就活生からの認知度が向上する可能性も期待できます。
エンジニア採用に限らず、選考において面接官の印象は非常に重要です。求職者側からすると面接官は「その会社の顔」です。面接官の態度・話し方・質問内容等から社風を感じ取り、自分とマッチするかを見極めます。
実際にエン転職の調査によると、転職意欲が上がった、もしくは下がった企業対応として以下の事柄があげられています。
上記の結果をみると、面接官の人柄・印象が求職者の志望度に影響することがわかるでしょう。面接は求職者を見極める場であるとともに、求職者側も企業に入社するかどうかを見極める場であるといえます。
したがって、面接官として求職者と接する場合には、清潔感のある身だしなみや明るい挨拶、丁寧な対応などを心がけるようにしましょう。
意外に思われるかもしれませんが、選考にかかる時間を短くすることもエンジニア採用では重要です。これはエンジニア採用に限らず、採用活動全般でいえることでもあります。
特に新卒採用においては、選考期間を短くすることが重要です。というのも、競合他社よりも選考期間が長く内定出しが遅れる場合、学生は他社の内定を優先して承諾してしまい、自社に入社する確率が下がるからです。
業界によっても平均の選考期間は異なりますが、1カ月〜1.5カ月程ですべての選考を終えるのがよいでしょう。
また「求職者に配慮して選考スケジュールを組む」こともエンジニアの採用活動では重要です。というのも、エンジニア志望が多い理系学生などは、大学の授業・他社の選考等で、企業側が提示する選考日程に参加できない可能性があるからです。
求職者側に「ご都合の良い日時を3日程ほど送信してください」という形でスケジューリングを行うと、選考が円滑に進むでしょう。
特に新卒採用においては、内定を出した学生に対しては内定者フォローを実施して内定辞退を防ぐようにしましょう。では、具体的に学生に対してどのようなフォローを行えば良いのでしょうか。
株式会社キャリタスの調査によると、入社意欲が高まった内定者フォローとして以下のような項目があげられていました。
▼入社意欲が高まった内定者フォロー
上記の調査結果を見ると、実際の職場の雰囲気を感じることができる内定者フォローが入社意欲が高まっていることが伺えます。特に社員・同期との交流は入社後の働き方がイメージしやすいため、非常におすすめです。
【参考】株式会社キャリタス『調査データで見る「入社に向けた内定者フォロー」-2026年卒調査-』
エンジニア採用を実施する前にエンジニアの職場環境を整備するようにしましょう。特に働き方や待遇については定期的に見直すことが望ましいです。
というのも、近年ではエンジニアの働き方は大きく変化してきています。従来は長時間労働が常態化していたものの、今では働き方改革によりフレックスタイムやリモートワークを取り入れる企業が増えてきています。
こうした多様な働き方を支援する仕組みを社内で構築することでエンジニアの満足度向上につながるでしょう。
【参考】厚生労働省『雇用・労働「働き方改革」の実現に向けて』
「実際にエンジニア採用がうまくいっている企業の事例を知りたい」という方に向けて、弊社のサービスであるMatcher Scoutでエンジニア採用を成功させた企業事例を2つ紹介します。
▼Matcher Scoutでエンジニアの新卒採用を成功させた事例
株式会社GA technologiesは不動産×ITのビジネスを提供している会社です。当社のエンジニア採用では、プログラミングスキルよりも候補者の人柄を重視する新卒採用を行っていたものの、幅広い学生にリーチできないといった課題を抱えていました。
しかし、Matcher Scoutを活用したことで他サービスよりも多くの学生と接点を持つことができるようになり、母集団の拡大に繋がりました。さらに、ABテストを用いた歩留まり改善のサポートもあり、当社の採用力強化に繋がっています。
【参考】幅広い層の学生と1番多く出会えたのが、Matcher Scoutです。
株式会社Relicは業界トップクラスの新規事業支援実績を持つソフトウェア会社です。当社ではエンジニア採用も実施しており、学生と企業のマッチングを重視した新卒採用活動を実施しています。
当社の採用課題として、当社は限られた予算と工数の中で母集団の質と量を確保しなければならない問題に直面していました。しかし、Matcher Scoutを活用したことでエージェントよりも費用を安く抑えつつ、質の高い母集団を形成できるようになりました。
最終的に、Matcher経由で23年卒は4名、24年卒は2名の内定承諾を獲得できています。
【参考】内定承諾率は全体平均の約2倍!母集団形成の限界を突破し、新たな学生層にもリーチできました
ここからは、エンジニア採用でよくある質問に回答していきます。
▼エンジニア採用でよくある質問
新卒と中途、それぞれで採用できるエンジニアの人材の違いは以下の表の通りです。
| 新卒のエンジニア | 中途のエンジニア |
| ・スキルを活かした実務経験がない学生がほとんど ・◎企業文化に馴染みやすい ・◎長期的に育成ができる ・◎自社の開発手法を吸収しやすい ・△育成に時間とコストがかかる |
・すでに実務経験がある ・◎即戦力人材になりやすい ・◎育成コストを抑えられる ・◎特定のスキルを持った人材をピンポイントで採用できる ・△企業文化に馴染みにくい ・△採用の競争率が高い |
新卒と中途で採用できるエンジニアは、実務経験があるかどうかが最も大きな違いとなります。即戦力となる人材を採用したい場合は中途採用で、組織を引っ張るようなエンジニアを長期的に育成したい場合は新卒採用がおすすめです。
新卒のエンジニアは、中途のエンジニアと比較すると実務経験がない学生がほとんどないため、「使えない」と感じる場合は企業が即戦力を求めているからといえるでしょう。
新卒で採用したエンジニアが組織に貢献できる人材になるためには、研修制度を整え、学びやすい環境にすることが大切です。
新卒エンジニアが「使えない」と思ったときの対処法3選の章で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。
新卒で採用されるエンジニアには、これまでプログラミングに触れる機会の少なかった文系出身学生など、理系出身学生以外のエンジニアも多くの割合を占めています。
未経験の新卒エンジニアには、まずは基本的なプログラミング知識やチーム開発の流れなどを理解してもらう研修が必要です。入社目からフォローを始める企業も増えており、内定後にオンライン学習支援サービスの導入やメンター制度を実施しているケースもあります。
研修のなかで実務に直結するようなテーマを中心に取り入れることで、より早い段階からチームに貢献する人材となるでしょう。
新卒採用・中途採用別にエンジニア採用にかかるコストをまとめました。
新卒のエンジニア採用にかかる採用コストは、新卒採用で多い総合職採用での採用コストと大きくは変わりません。
株式会社マイナビの調査によると、2024年卒年度の採用費(広告費や運営費などの採用経費に含まれる費用)は全体の総額が287.0万円、入社予定者1人あたりの採用費平均は56.8万円でした。
さらに、株式会社PRIZMAの調査によると、一人あたりの採用コストが直近3年間で上昇していると回答した企業は53.3%と、過半数を占めました。
そのため、今後採用コストが50万円代からさらに上昇していくことが考えられます。
【参考】株式会社マイナビ『マイナビ 2024年卒 企業新卒内定状況調査』
【参考】株式会社PRIZMA『新卒採用の現状と傾向に関する調査』
株式会社マイナビの調査によると、2025年のIT・通信・インターネット業界の企業における採用コストは以下の通りです。
▼IT・通信・インターネット業界の中途採用費用
中途採用にかける費用として最も多かったのは「200〜499万円」で23.5%、次いで「1,000万円以上」が22.9%となっています。
IT・通信・インターネット業界では、専門的なスキルや経験を持つエンジニアの採用競争が激しく、採用活動にかかる費用も高額になりやすい傾向があります。特に、専門性の高いエンジニアを採用する場合、求人広告費や人材紹介会社への手数料など、採用にかかるコストが大きくなるケースも少なくありません。
【参考】株式会社マイナビ『中途採用状況調査 2026年版(2025年実績)』
エンジニアと一口に言っても、システムエンジニア(SE)やネットワークエンジニア、インフラエンジニアなど、さまざまな職種が存在します。
特定の職種を採用する際には、その分野に関する専門知識やプログラミングスキルなど、一定の専門性が求められます。そのため、採用時には、候補者が業務に必要な知識やスキルを備えているかを適切に見極めることが重要です。
一方で、候補者の人柄や価値観といった定性的な面は、他職種の採用と共通する部分も多くあります。したがって、エンジニア採用だからといって技術面だけを重視するのではなく、企業の文化やチームとの相性、仕事に対する姿勢なども含めて総合的に判断することが大切です。
「求めるような学生になかなか出会えない」「エンジニア人材の母集団形成がうまくいかない」といったお悩みを抱えている新卒採用担当の方におすすめしたいのが、Matcher Scoutです。
Matcher Scoutとは、採用担当者の煩雑な業務負担を極限まで削減した新卒採用向けのダイレクトリクルーティングサービス。OB・OG訪問アプリ「Matcher」に登録している学生の中から、採用要件にマッチした学生に弊社の担当者が代理でスカウトを送信します。
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以上の理由より、待っているだけでは会えないような優秀な学生層にアプローチできるため、効率的に採用活動を進めることができます。
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まずは今回紹介したエンジニア採用のポイントを基に、自社のエンジニア採用における現状を把握することが重要です。自社の採用課題がどこにあるのかを適切に把握することで、効果の高い採用活動を実現することができるでしょう。