日本企業が働き方改革を始めてから数年が経過した今、作業の効率化や生産性を高める動きが活発している中で、HR techはその力を伸ばしてきました。

日本が共通して抱えている少子高齢化による働き手の人口減少が、多くの企業の人事活動に影響を与えていると思われます。

そこで今回は、HR techがどの様に進化し、生産性の向上や効率化に関わっているのかについて詳しく解説していこうと思います。

HRテックとは？

みなさんは「 HR tech 」についてどの様な印象をお持ちでしょうか？

HR techとは、「 Human（人） Resource（資源） Technology（技術） 」の造語で、「 HR（エイチアール） テック 」と呼ばれます。

HR techは主に、人事業務・人材配置・給与や勤務の管理など、活用方法は多岐にわたっています

HRテックは「人材管理」のエキスパート！

多岐にわたる活用方法を持つ「HR tech」ですが、大きく言えば役割は1つです。

それは「人材管理」です。

人材管理とは、人事の採用業務に加えて、勤怠管理と給与の管理、社会保険の管理・手続きや年末調整などのことを指します。

また、

「どの部署に合っているか」
「過去の経験上、合っているのかここだな」

といったような分析が可能なため、部署のミスマッチというものが減り、従業員はストレスなく働くことができるのです。

結果的に離職率の低下につながり、企業と社員どちらも満足した状態での働き方が目指せます。

HRテックが注目される理由とは？

HRテックが「人材管理」で使えることが分かった上で、疑問が生まれます。

なぜここまで需要が高まり、活用が増えてきたのでしょうか？

それを考える上で重要な3つのポイントが存在するので紹介します。

１　働き方の多様化

昨今の新型コロナウイルスや働き方改革の影響を受け、日本では「働き方の多様化」が注目を浴びています。

テレワークの導入により、出勤をしなくても働ける働き方や、ミーティングなども全てオンラインで行うことができるという社会になってきた中で、今後コロナが終息してもテレワークは残る働き方となるでしょう。

その多様化のニーズに合わせて活用することができるのが「HR tech」という事になります。

オンラインになって困ることとしては、きちんと働いているかの不透明性やコミュニケーションの低下によるモチベーションの低下などが挙げられるでしょう。

実際に、リクルートが調査したテレワークに関する実態調査では、

【参考】株式会社リクルートマネジメントソリューションズ『テレワーク環境下で管理職が不安に感じていることやここが身につけておくべきスキルが明らかに』

　
• 部下がさぼっていないか心配
• 指示だしや指導がしづらい
• 心身や健康面の悪化の兆候など見えないため不安
• コミュニケーション低下によるチームビルディングができない

といった様な問題を抱えている管理職の方が多く、 「テレワーク経験者」「テレワーク未経験者」ともに多くの不安を抱えていることがわかるでしょう。

しかし、この不安は「HR tech」の活用で軽減することが可能です。

新型コロナウイルスが流行して、テレワークが普及してきた中で多くの方が使う様になった「 ZOOM 」も「 HR tech 」の一つです。

コミュニケーションをとり、いつでも指示や指導ができる様にするためのツールとして、

　
• ZOOM
• Teams
• Discord

などが挙げられます。

お互い顔を合わせ、音声を繋げながら作業をすることでさぼり防止にもなりますし、チームビルディングをする障壁も薄くなることでしょう。

また、「 HR tech 」の一つにある「ログ管理ツール」を導入することで、在宅勤務中の社員が「PCを立ち上げる　→　PCを切る」 までに発生する操作履歴の管理を行うことができます。

以上の様なことを管理する事によってさぼり防止だけでなく、成果を求めるがゆえに、自主的な残業による過労の防止につなげることができるのです。

２　人材獲得の競争化が激化

現在の新卒採用では、以下の現象が多くみられます。

• 学生と企業のミスマッチ
• 欲しい人材がうまく取れない
• ミスマッチによる離職率の上昇

そういった課題は、「企業が求める人材の変化」であったり、「学生の量と質の関係性」が影響しているものだと考えられます。

また、「採用の早期化」や「就活の情報過多による学生のモチベーションへの影響」などもミスマッチを起こす原因として考えられるでしょう。

そういった課題を解決するためにも「HR tech」は用いることが出来ます。

HR techは、人事の業務で大きな力を発揮する面があります。

複雑化した採用活動を一括管理することができ、オンライン面接などを行うことでより学生との相互理解を深めることが可能になるのです。

また、多くの就活サイトが飛び交い、１クリックでエントリーが可能になり、多くの就活生が簡単にエントリーできる様になった現在の就活では、その人材管理もまた「HR tech」で管理することが可能です。

大手企業など、多くの応募が集まる企業では、AIが分析を行い、過去の採用データから企業に入社し活躍を見せている社員などの傾向を照らし合わせます。

そうすることで、より企業にマッチして活躍しそうな人材を見つけることが可能になるのです。

こちらに　AI採用について詳しく解説した記事がありますので、ぜひあわせて読んでみてください。

【AI採用とは？】メリット・デメリットや導入企業を紹介【新卒】

３　テクノロジーの進化

会社がオンライン上で管理する様なシステムを導入しようとした時、今までは自社でサーバー購入が必要でコストがかかり、運用していくための管理なども必要になっていました。

しかし、クラウド型サービスという、サーバーを購入せず、管理も負担にならないようなサービスが出た事によって、従来利用されていた「オンプレミス型サービス」から「クラウド型サービス」に移行したことが多くの企業に「HR tech」が支持される様になったポイントの１つです。

「オンプレミス型」
自社でサーバーを購入し、業務に合わせた管理システムを開発・運用することが可能です。しかし、自社のネットワーク内での利用になるため、ネットワークがきちんと整備されている企業が利用するサービスとなっています。

「クラウド型」
以前まではSaaS/PaaS やASPと呼ばれ、インターネット接続を用いて利用することができるサービスです。

自社でサーバーを購入する必要はなく、インターネットが利用できる環境であればどこでも使うことができるため、導入コストの面でも多くの企業に導入される様になりました。

現在では、暗号化通信技術の向上やIPアドレス制限などの機能により、セキュリティのレベルが上がっているため、コストを抑えつつすぐに導入できるサービスとして人気です。

HRテック市場の成長

HR techクラウドの市場規模について、ミック経済研究所の調査によると、国内市場規模が2019年段階で349億円に達しています。

2018年段階では256.4億円であり、1年間で100億円近くの市場拡大、136％の成長を見せているのです。

さらに今後の予測として、大阪万博等の影響を受け、2024年には1700億円まで膨れ上がる とされています。

また、HR techの世界シェアランキングをみてみると、

　
• アメリカ --- 56％
• イギリス ---- 6％
• インド ------ 4％
• カナダ ------ 4％
• 中国 -------- 3％

となっています。

慶應義塾大学大学院経営管理研究科の調査では、2019年のHCMアプリケーション市場のシェアが 【 US $30.8 B ＝ 日本円 約4.4兆円 】 となっており、世界的にも大規模な市場と言えるでしょう。

日本はまだ5強に入れるほど 「HR tech 大国 」にはなれていないのが現状です。

しかし、伸び率や大阪万博などの機会を踏まえると今後もっと伸びていく業界であることは間違い無いでしょう。

【参考】ミック経済研究所＿HRテックとは？ 注目されている理由や今後予想されるHRテックのトレンドも解説

【引用】RESEARCH BRIEFS＿Working Remotely: 65+ HR Tech Startups Outside The US In One Infographic

HRテック・カオスマップ（業界地図）

【引用】HRテック　カオスマップ【2022 年最新版】

労務管理・採用・求人・タレントマネジメントなど、HR techで活用される主なサービスをまとめたカオスマップです。

HRテックで使われるテクノロジーとは？　

テクノロジー技術の発達により技術はどんどん進化しています。 その技術を活かして効率よく働ける様なサービスが多く出てきた中の一つがHR techなのです。

HR techといってもジャンルや機能は様々で、人材管理や事務作業など多岐にわたります。

ここからは「 HR tech 」で使われるテクノロジーにはどの様なものがあるのか紹介してきます。

①AI技術

HR techを語る上で重要な要素となるのがこの「AI技術」の進化です。

AI技術とは、人工知能・機械学習と呼ばれ、データをもとに学んでいき、分析や解析を行うことが可能な技術になります。

採用などで力を発揮するこの「AI技術」では、大手企業のような、元のビックデータがある企業では大きい力になるに比べて、元のデータが少ないスタートアップ企業などではデータと現実でのずれが生じてしまうリスクがあるのが現状です。

②クラウド

自社のサーバーで用意して運用するのではなく、インターネットがあればどこでも利用できるシステムであるのが、この「クラウド」です。

SaaSやクラウドシステムと呼称され、働き方改革やコロナウイルスによるリモートワークの影響を受け、多くの企業がこのクラウド型サービスを利用するようになりました。

パソコン以外のデバイス（スマートフォン・タブレット等）からも利用でき、インターネットが利用できる所なら場所を問わない点が、多くのユーザーに利用される要因だと考えられます。

③ピープルアナリティクス

ピープルアナリティクスは、主に「採用・人材管理」のシーンで効果を発揮します。

データに基づいた人材分析を行うことができるため、人の価値観で左右された判断などのヒューマンエラーを防ぐことが可能になるのです。

企業に合った人材を見つけることができるほか、

「その人がどの職種で力を発揮することができるのか」

といった視点からもデータに基づいた判断ができるようになります。

④RPA

ロボティクス・プロセス・オートメーション（RPA）では、クラウド上で動くソフトウェアであり、自動計算や転記を自動で行うことができるものになります。

請求書や経費の処理、発注や受注の業務に対して効果を発揮してくれるものになります。

HRテックを導入するメリット

これまでは、「HR techとは？」「なんでHR techってここまで伸びたんだ？」という部分に触れてきました。

ここからは、「HR tech」を導入するメリットについて５つ紹介していきます。

①人事業務の効率化

「HR tech」が活用される中で大きな力を発揮してくるのがこの「人事業務の削減」です。

データに基づいたエントリーシートの振り分けや、合格者に対する入社の手続きなど、人事業務のフローが徹底的に効率化することが可能になります。

また「年末調整」や「契約」などの業務も「HR tech」を用いることで効率化を図ることができるようになりました。

人事の業務は何かと工程が多く時間がかかる業務が多いため、この「HR tech改革」は企業にとって大きな影響をもたらしたと考えられます。

②企業にマッチした優秀な学生をより正確に選べる

過去データをもとにした「AI　機械学習」の採用というものが段々と主流になりつつあります。

AIでは、企業で活躍している社員のエントリーシートを分析・解析し学習しておくことで、活躍できそうな人物像を作ることができます。

多くの学生から応募がある際には、そのエントリーシートを「AI」が解析し、過去のデータをもとに活躍しそうな人材を振り分けることが可能になりました。

そうすることで、より企業にマッチし、活躍できそうな優秀な学生を正確に選び出すことが可能になるのです。

また「AI面接官」の登場により、24時間面接が可能になったことによる「人事業務の効率化」といった点も挙げられます。

③組織マネジメントのデータ活用にも有効

人事が判断していた組織マネジメントにも大きな影響を与えています。

大きく分けて、２つのことが大きな効果を生むと考えられます。

①評価基準の明確化

社員一人一人の働きを可視化し、データとして算出することで評価基準を明確化することが可能になります。

そうなることで、ヒューマンエラーのない評価が可能になり、社員たちの仕事に対する満足度を高めていくことができます。

平等な評価が得られる環境では、勤務時間を長めにとり、過労状態になる社員が出る恐れもあるでしょう。

そのリスクを防ぐために、勤務の管理を同時に行うことで、組織としてのマネジメントがより洗練されたものになるのです。

②データに基づいたタレントマネジメントが可能

社員にはみんな一人一人得意不得意があり、モチベーションの上げ方にも差があります。

人事には見えていないスキルセットや、個人の価値観なども仕事をしていく上で、企業が把握しておくべき重要な要素となるのです。

しかし、その事を的確に判断し、タレントマネジメントを行うには人事の力ではかなり難易度が高くなります。

しかし、「HR tech」の力を用いた分析結果により、上記のことが可能になれば

「より効率が良く、強い組織マネジメント」

を行うことが可能になります。

評価基準が明確化され、自分にあった部署で働くことができれば、
社員たちは自然と帰属意識が高まり、より高いモチベーションで働くことができるでしょう。

企業と社員双方にメリットがある改革であるため、多くの企業が取り入れているのは納得と言えるでしょう。

③離職率の低減

現在の採用シーンで課題となっているのが、「離職率の高さ」です。

離職率が高い要因として挙げられているのが、企業と学生のミスマッチと言われています。

• 入社前のイメージと入社後の現実が違う
  →キャリアアップができない・やりたい仕事ができない・労働時間が長すぎる
• 思ったように成果を出せずに辞めてしまう

などといったイメージと現実のギャップや、企業や業界への理解不足といったものが原因として挙げられます。

そのギャップを無くすために、採用段階でもっとコミュニケーションをとることが、入社後の組織マネジメントでは重要な役割を果たしています。

人事業務の効率化により、企業が目をつけている学生とコミュニケーションをとる時間が確保できるとともに、組織マネジメントにおいても抜け目なく質を高めていけるため、結果として離職率の低減に繋がるのです。

HRテックの活用により成果が出た例

ここからは、「 HR tech 」の活用により成果が出た例についてご紹介していきます。

①株式会社日立製作所

株式会社日立製作所では、世の中の流れが「コトづくり」に変化しつつある中で、「モノづくり」に特化した人財が多いということを課題としました。

その際に「HR tech」を導入し、「コトづくり」に特化した人財を採用することで新たな風を吹かせることに成功しました。

5％程しかいなかった「コトづくり」人財を15％まで上げることに成功しました。

そして更なる問題として、タレントマネジメントの点に関しても改善させていこうと考えました。

「生産性の向上」
「配置配属のフィット感」

の向上のもと、「AI分析」や「ピープルアナリティクス」を活用し改善を図り、現在も新たな施策を打ち続けています。

【参考】Hitachi, Lt＿人事の実践経験者が語る！ HRテックを活用した日立の働き方改革の実例

②エイベックス株式会社

エイベックス株式会社では、採用の管理ツールを複数使うことで、ミスが起こりやすく、使い方やその管理に関しても無駄なタイムコストを生み出してしまっているという課題を抱えていました。

従業員数も膨大であるため、管理するのに追われてしまい、新たなチャレンジができないなど、事業の停滞といった意味でも解決しなければならない問題でした。

そこで「HR tech」を導入したことで、採用管理システムの導入で管理ツールが統一され、管理がシンプルになり、無駄な時間や工程を約4割の削減に成功しました。

また、連絡漏れや単純なミスなどが減り、採用業務にかける不安というものが払拭されたため新たなチャレンジが可能となる事で更なる改革を進めることができるようになりました。

【参考】HRMOS採用＿株式会社エイベックス　導入事例

③ソフトバンク株式会社

ソフトバンク株式会社では、大手企業が故の課題を抱えていました。

年間3万人の応募がある中で、人事業務に多大な人的資源を費やすことになっていたのです。

さらに、それだけ多くの応募者から振り分けしていくので、人事の偏った価値観が入ってしまったが故のヒューマンエラーが起きてしまうのは仕方のないことかもしれません。

結果として早期退職や、狙いと違った人材確保をしてしまったことで社内に悪影響が起きたりと課題点が増えてしまったのです。

その解決策として「HR tech」の導入を始めました。

多大な時間を要し、ヒューマンエラーが起きやすい「エントリーシート」の振り分けを「AI」の利用により、効率よく正確に行うことが可能になったのです。

結果として、エントリーシートの振り分けにかけていた業務の約8割の時間を削ることに成功し、過去のデータを学習させたことでヒューマンエラーを起こさず企業にマッチした学生を採用することが可能になりました。

【参考】日本の人事部＿AIによるエントリーシート選考が“攻めの採用”を加速させる 500時間の工数を削減した“ソフトバンク流”未来の新卒採用（前編）

④株式会社サイバーエージェント

株式会社サイバーエージェントでは、社員数の増加に合わせて、「適材適所」に人財を配置を円滑にすることを目的として「人材科学センター」を設立しました。

本人の意志などの主観となるデータを集めることで、他の人が見た評価などではない、「正確なデータを分析していくことで組織活性に役立てる」ことが重要だとしています。

チームと個人のコンディションに差があることや、マネージャーと個人のコンディションの差など、仕事に対してのコンディションの差が生まれることがまずいと捉えています。

しかし、企業文化にのっとった「HR tech」の活用を基盤としており、高速なPDCAサイクルを求められるため、「AI予測」や「マッチング」を用いるのではなく、あくまで情報を集めてPDCAを回していくためのツールとして活用している様子です。

【参考】HR NOTE＿「主観データを収集するだけでわかった」組織と個人のマッチング｜サイバーエージェント人材科学センターに聴く＃1

中小企業がHRテックを導入するべき理由

中小企業が「HR tech」を導入するべき理由は２点あります。

①社内の雰囲気の活性化
②業務のフローの改善

どちらも、大手企業になればなるほど浸透するまでに多くの時間が必要ですが、

中小企業であればちょっとした業務フローの改善や、社内雰囲気の活性化で、大きな力を生み出すことが可能です。

また、クラウド型サービスの普及により、初期コストやランニングタイムも抑えて活用できる為おすすめの理由と言えます。

HRテックの主要なサービス

ここからはHR techの主要なサービスの紹介をしていきます。

①採用管理のシステム

過去の採用データを蓄積し、機械学習をさせることができます。

また、膨大な応募者の管理を簡単に行うことができ、選考状況や応募者の情報を見やすくすることで作業効率を上げることが可能になるのです。

②労務・勤怠管理のシステム

労務・勤怠管理では、

　
• 入退社
• 保険
• 年末調整
• 出張・経費の手続き
• 休暇
• 勤務状況

といった事務的な面をシステム化することで効率よく作業ができるといった特徴があります。

また給与計算もこのデータをもとに算出できるため、さまざまな事務業務をカバーできるといった点がメリットで、多くの企業に採用されているのです。

③人材管理・タレントマネジメントのシステム

株式会社サイバーエージェントや株式会社日立製作所が行っていたように、「適材適所」の人材配置ができるようになります。

そのために、データを集め分析したり、個人のモチベーションや能力にあった部署などを選定したりすることが可能になり、組織としての力をつけていくのに最適です。

また、人事が表面的に見た評価ではなく、社員の隠れたスキルセットや将来の捉え方なども把握することができるため、組織づくりの点では重要なシステムとなっています。

④エンゲージメント管理のシステム

組織に属している個人の状態などを分析することで、組織の状態を把握することが可能になります。

また、個人の状態を把握することができるため、個人が抱えている組織の問題の改善を図り帰属意識を高めることや、よりモチベーションを高く仕事をしてもらうことに繋がり、結果として強い組織を創ることが可能になるのです。

⑤ピープルアナリティクス

社員の「誰が」「どのように」「どれくらい」働いているのかを可視化することが可能になります。

そうすることで適正な評価をすることができるとともに、過労の防止にも繋がります。

組織で仕事をする以上、成果を求めすぎてしまう人もいるでしょう。

そういった人をきちんと管理していくのも企業側の務めであるため、その点を「HR tech」を用いて効率よく正確に管理していくことができます。

HRテックの今後のトレンド！

HR techは確実に今後成長を見せ、日本の採用・人事管理を大きく変えるものとなるでしょう。

そんな時に抑えておきたい今後のHR techのトレンドについて紹介していきます。

①働き方の多様化へ活用される

働き方の多様化により、HR techの分野は大きな力を発揮することになります。

現在のHR techは、クラウドの活用などにより多くのデバイスで通信環境のある場所なら作業をすることができる様になりました。

新型コロナが落ち着いてきたとしても、この働き方の柔軟性というものは変わることがないと思われます。

リモートワークや時差出勤、フレックスタイム制などの働き方の多様化が進むことでしょう。

育児・介護休業法の改正により、育児休暇や介護休暇は半日単位での休暇取得が可能だったのが、1時間単位での取得が可能になりました。また、取得する際にも条件があったのですが、全ての労働者が取得できるという事に変更されました。

そういった社内の労働時間のずれや、休暇の細分化が進んできたのに対しても臨機応変に対応していくことができるのが HR tech の強みとなります。

【参考】厚生労働省＿⼦の看護休暇・介護休暇が 時間単位で取得できるようになります︕

②通年採用により人材確保への貢献

これまでの採用形態の多くは4月に就職活動が一斉にスタートを切るといった横並びの方法であったのに対して、HR techを用いることで通年採用が可能になってきました。

これまでの採用形態だと、留学している学生などの就職活動に制限がかかってしまうなどのリスクがありましたが、年間通して採用活動を行うことでそのリスクをカバーすることができるのです。

しかし、インターンや説明会、選考などの工程が複雑化する恐れがあります。

そこで、HR techを用いて統一管理していくことができればその恐れも回避していくことができます。

まとめ

HR techが注目されている事についての解説をしてきましたがいかがでしたでしょうか。

今後間違いなく多くの企業が取り入れていきたい技術であり、採用や人事管理に大きな影響を与えてくれることでしょう。

みなさんも導入するときは使う理由を明確にし、導入することが目的ではなく、何をしたいのかを意識した活用を心がけてみてください。