新卒一括採用のメリット・デメリットとは?通年採用との違いも解説
2026/08/17

近年、新卒一括採用を廃止して通年採用を導入する企業が出てくるなど、新卒採用市場は変化しています。そのなかで、以下のようなお悩みを抱える方も少なくありません。

  • 新卒一括採用をこのまま続けるべきか見直したい
  • 新卒一括採用で成功するためにはどうすればいいのか

そこで、この記事では新卒一括採用の特徴とメリット・デメリット、新卒一括採用を取り巻く採用動向や新卒一括採用で成功するためのポイントについて解説していきます。

新卒一括採用(定期採用)とは?

新卒一括採用とは、日本独自の採用方法で、新卒の学生を毎年同じ期間に一定数採用する方式のことです。毎年定期的に行われる採用のため、定期雇用と呼ばれることもあります。

政府が定めている「就活ルール」では、新卒一括採用は以下のようなスケジュールで採用活動を行うよう定めています。採用スケジュールの目安を示した図

しかし、この就活ルールは強制力や罰則がないため、形骸化しているといえます。

現在、採用のトレンドとして採用活動の早期化があげられます。早期化に伴い、多くの企業が導入している新卒一括採用スケジュールは以下の通りです。一般的な採用スケジュールを示したフロー図

就活ルールでは大学3年・修士1年の3月から広報活動を開始すると定められていますが、実際は大学3年・修士1年の2月から選考を開始している企業が多いのが現状です。

【参考】内閣官房『2027(令和 9)年度卒業・修了予定者等の就職・採用活動に関する要請等について』

■ 新卒一括採用は廃止される?

こうした背景の中で、「新卒一括採用は廃止されるのではないか」と危惧する方もいるかもしれませんが、今後も新卒一括採用は続いていくことが予想されます。

近年は通年採用などの様々な採用方法が出てきているものの、多くの日本企業は依然として「4月1日一斉入社」を前提に新卒採用を実施しています。これは、新卒を一度にまとめて採用することで新人研修の効率化や人事コストの抑制といった企業側のメリットが大きいためです。

そのため、新卒一括採用は完全に廃止とまではいかず、今後も継続して行われる可能性が高いでしょう。

日本で新卒一括採用が定着した理由

では、なぜ日本で新卒一括採用が定着したのでしょうか。新卒一括採用が日本で定着した背景には、かつて日本で一般的だった「終身雇用」や「年功序列」といった雇用制度と相性が良かったことが挙げられます。

新卒一括採用は明治時代に誕生し、高度経済成長期に社会に浸透しました。学生数が増加したことで、計画的に人材を確保しようとする動きが広がったためです。

毎年一定人数を採用することで、企業に貢献できる人材を長期的に育成することが可能になりました。

新卒一括採用と通年採用との違い

通年採用とは、期間を限定せずに年間を通して採用する採用方法のことです。新卒・中途問わず、ポストが空き次第必要に応じて人材を募集します。

新卒一括採用と通年採用との大きな違いは、選考期間の有無です。新卒一括採用は期間が決まっていますが、通年採用は期間が決まっておらず、通年で行います。

また、新卒一括採用は新卒学生が主な対象ですが、通年採用は新卒学生だけでなく、留学生や海外大学出身者、既卒者など幅広い人材を採用できることが特徴です。

新卒一括採用が「時代遅れ」と言われる背景

近年、新卒一括採用が「時代遅れ」だと言われるようになり、新卒一括採用を廃止して通年採用などを導入する企業が増加しています。実際、27卒学生の採用活動では約3社に1社が通年採用を導入しています。

新卒一括採用が「時代遅れ」だと言われるようになった背景は以下の2点です。

▼新卒一括採用が「時代遅れ」と言われる背景

  1. 日本の雇用システムが変化しているため
  2. グローバル化が進んでいるため

繰り返しになりますが、かつての日本では終身雇用や年功序列が一般的な雇用のあり方でした。

しかし近年、一つの会社にとどまらず、転職を繰り返してキャリアアップを目指す働き型が主流になりつつあります。このような働き方の変化によって、日本の雇用システムが機能しなくなってきたと言うことができます。

また、新卒一括採用では、留学生や海外に留学している人材を採用することが難しいことも、「時代遅れ」だと言われるようになった理由の一つです。

グローバルでの競争力の厳しさが増す現在、グローバル人材の採用が難しい新卒一括採用は「時代遅れ」だと言われるようになってしまったと言えます。

【参考】就職みらい研究所『就職白書2026』

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新卒一括採用を取り巻く最新動向

ここでは新卒一括採用に関する最新動向について解説していきます。

▼新卒一括採用を取り巻く最新動向

  • 採用活動の早期化・長期化
  • 2018年に経団連が就活ルールの指針廃止を発表
  • 通年採用・ジョブ型採用などの採用方法の普及

採用活動の早期化・長期化

近年、経団連の定めた就活ルールの解禁日よりも前から学生との接点を持つ企業が近年増加傾向にあります。

内閣府の調査によると、大学3年・修士1年の2月までに約7割の学生が1回目の採用面接を受けており、大学4年・修士2年の3月までに約9割の学生が面接を受けている結果となりました。

また、26卒学生が初めて採用面接を受けた時期としては2025年12月が最も多く、13.0%でした。

このことより、就活ルールで採用広報が解禁される3月よりも前から多くの企業が採用面接を開始しており、採用活動の早期化が進んでいるといえるでしょう。

さらに、2025年度の就職活動で要した期間は「9カ月程度以上」の割合が47.7%と最も高い結果となりました。2021年度の37.9%から約10%増加しており、就職活動の長期化が進んでいることが分かります。

新卒一括採用を行う企業においても、採用の早期化・長期化が進んでおり、通年採用との区別がつきにくくなっていることが分かります。

【参考】内閣府『学生の就職・採用活動開始時期等に関する調査結果について』

2018年に経団連が就活ルールの指針廃止を発表

2018年9月に経団連主導の「就活ルール」の廃止が発表されました。 廃止の理由として、採用活動の早期化によりルールが形骸化されたこと、人材を確保する手段として通年採用の重要性が高まっていることの2つがあげられます。

また、就活ルールが廃止された現在は政府が主導でルールを定めています。採用活動時期については変化していませんが、25卒からインターンシップ経由での採用が正式に認められました。

就活ルールの廃止によって採用活動の制限が少なくなったことで、新卒一括採用から通年採用に移行する企業も増えるでしょう。

通年採用・ジョブ型採用などの採用方法の普及

新卒一括採用から通年採用やジョブ型採用といった新たな採用方法が普及しているのが現状です。

通年採用については、就職みらい研究所の調査によると、通年採用を実施している企業の割合は28.3%でした。つまり、約3社に1社が通年採用を導入している状況です。

また通年採用の他にも、近年ではジョブ型採用や採用直結型のインターンシップ、スカウト型採用など新たな採用方法が普及し始めています。最新の採用方法を知りたい方は「【最新版】新卒一括採用・通年採用以外の新卒採用方法3選」で解説しているので合わせて参考にしてみてください。

【参考】就職みらい研究所『就職白書2026』

❚ 富士通が新卒一括採用を廃止し、通年採用に移行

実際に新卒一括採用を廃止し、通年採用に移行している企業として、富士通株式会社があげられます。

富士通株式会社は2025年度から新卒一括採用を取りやめると発表しました。新卒採用と中途採用で区別をせず、必要な人数を採用します。職務内容に応じて雇用契約を結ぶ「ジョブ型」人事制度を定着させる方針です。

新卒一括採用を廃止して通年採用に移行した理由として、「変化の激しい環境下でソリューションやテクノロジーに即応しながら、適材適所を実現するため」と説明しています。

【参考】日本経済新聞『富士通、新卒一括採用を廃止 職務・専門に応じ通年募集』

新卒一括採用の「企業側」のメリット・デメリット

ここでは、新卒一括採用を行う企業側のメリットとデメリットについてご紹介します。新卒一括採用のメリット・デメリットを示した表

新卒一括採用の企業側のメリット

まずは、新卒一括採用を行うメリットを以下の4つの点から解説していきます。新卒一括採用の企業側のメリット

▮採用にかかるコストの見通しが立てやすい

新卒一括採用は一定の期間中に行うべきことが明確です。 会社説明会の実施数や、参加するイベントにかかるコストなど、採用業務においてやるべきことの枠組みが基本的に決まっているため、全体を考えて行動しやすいです。

また、採用する人数の見通しも年度ごとに立てやすいので、どのくらいの業務負荷になるのか判断ができます。 そのため他の業務とのバランスを見ることができ、先々の計画が立てやすいです。

▮安定した教育を行える

新卒一括採用では一括で教育を行います。 そのため「人によって受けた教育の内容が違うので業務遂行レベルに差が出てしまう」ということが起きにくく、一定のクオリティを保つことができます。

また、一括に教育や研修を行うためには社内ナレッジの言語化が必要です。 「なんとなく」で行う業務をなくす機会となるため、業務内容に対する解像度を一致させることができます。

▮仲間意識・帰属意識を高められる

新卒一括採用では、年齢の近い同期ができ、内定者懇親会や研修を通して仲間意識が生まれやすいです。 同じスタート地点から始めた同期がいることで、自分の成長の比較対象ができます。

そのため時にはライバルとして、時には支え合う仲間として切磋琢磨しやすい環境があります。 また、同時期に入社した同期がいることで、会社への帰属意識も高められるでしょう。

▮若年層の失業率を下げることができる

日本では新卒一括採用が主ですが、海外では通年採用で新卒・中途問わずポストごとで採用を行っています。 能力や経験を重視される採用が主なため、経験値の低い若年層の雇用機会が少なくなってしまう傾向にあります。

一方で、日本では新卒一括採用で就職のチャンスが安定して設けられているため、若年層の失業率を下げることができるでしょう。

新卒一括採用の企業側のデメリット

次に、新卒一括採用を行う企業側のデメリットについて以下の4つの点から解説していきます。新卒一括採用のデメリット

▮ミスマッチによる離職可能性が高い

新卒一括採用ではいわゆるマインドマッチの「ポテンシャル採用」を行っており、社会経験がない新卒が対象となっています。 実務経験がないため本当にその仕事が合っているのかを判断しにくく、実際に入社してからミスマッチに気付くということが多々あります。

実際、令和4年3月に卒業した新卒学生の3年以内離職率は33.8%でした。ここから、新卒一括採用ではミスマッチによる早期離職率が高いと言えるでしょう。

【参考】厚生労働省『新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)を公表します』

▮ 景気に左右されやすい

新卒一括採用は採用市場の景気に左右されやすいという特徴を持っています。

実際にリクルートワークス研究所の調査によると、就職バブル期(1980年代後半〜1990年代前半)で最も大卒求人倍率が高かった年は1991年で2.86倍でした。

一方で、就職氷河期(1990年代後半〜2000年代前半)で最も大卒求人倍率が低かった年は2000年で0.99倍と、景気によって大卒求人倍率が変動することがわかるでしょう。

大卒求人倍率が低い場合は新卒学生の獲得に苦労はしないものの、大卒求人倍率が高いと応募する学生が少なくなるため、企業は激しい人材獲得競争をしなければなりません。

【参考】リクルートワークス研究所『第 43回ワークス大卒求人倍率調査(2027年卒)』

▮ 採用担当者の負荷が大きくなりやすい

新卒一括採用では、学生へ短期間でアプローチできるため採用コストが削減できるという点で採用担当者へのメリットがあります。一方で、一度に多くの選考を行う必要があるため、採用担当者にかかる負担は大きいといえるでしょう。

加えて、新卒一括採用では採用を行う時期が3〜10月に限定されています。そのため、その期間に就活を行うことが難しい留学生や海外大学生を自社に取り込みたい場合、通常とは別に間口を作る必要があります。その結果として、採用担当者の負担が大きくなる可能性が高いです。

▮内定辞退者の補完がしにくい

新卒一括採用では、選考を開始する時期と終了する時期が明確です。 基本的に10月にある内定式以降は、就職活動を続ける学生が少数派となります。実際に株式会社マイナビの26年卒を対象に実施した調査によると、10月以降も就職活動を続けている学生の割合は15.3%でした。

そのため、選考終了時に内定辞退者が出た場合、採用活動を再開しても求職者が少なく、欠員分を補完するということが難しくなっています。 内定辞退者が想定より多く出た場合、採用目標人数に満たないという可能性もあるでしょう。

【参考】株式会社マイナビ『2026年卒 大学生キャリア意向調査10月中旬<就職活動・進路決定』

新卒一括採用の「学生側」のメリット・デメリット

ここでは、新卒一括採用の学生側にとってのメリットとデメリットを解説していきます。企業と学生双方のメリットとデメリットを把握しておきましょう。

新卒一括採用の学生側のメリット

新卒一括採用を行う学生側のメリットを以下の3つの点から解説していきます。

新卒一括採用の学生側のメリット

  • 経験やスキルが求められない
  • 大手企業に就職できるチャンスが大きい
  • 多くの同期と交流できる

▮ 経験やスキルが求められない

新卒一括採用の場合は、ほとんどの企業が具体的なスキルや経験を求めてきません。

そのため、「人生で頑張った経験」や「入社してどのように活躍したいのか」などを企業にアピールし、企業とマッチすれば採用に繋がる可能性があります。

▮ 大手企業に就職できるチャンスが大きい

企業にはよりますが、大半は新卒人数を多くとっている傾向にあります。多くの企業が新卒一括採用を行っているため、有名企業や大手企業に就職できる最大のチャンスと思っている学生も多いでしょう。

▮ 多くの同期と交流できる

新卒一括採用を実施することで、同期と交流できることも学生側のメリットといえるでしょう。入社する際に同期がいることで就職活動に関する悩みや不安を共有し、良好な人間関係を作りやすくなるでしょう。

新卒一括採用の学生側のデメリット

続いては、新卒一括採用の学生側のデメリットについて紹介します。

新卒一括採用の学生側のデメリット

  • 自分のペースで就活をすることができない
  • プレッシャーがかかる
  • 就職活動のやり直しが効かない

▮ 自分のペースで就活をすることができない

限られた期間で就活活動を行うため、学生は学業や部活、趣味などと同時進行で行うことが難しいため、負担がかかる可能性が高いです。

特に留学に行っている学生や体育会系の部活動に所属している学生にとっては決められた時期に就職活動をすることが難しい場合があるでしょう。

▮ プレッシャーがかかる

新卒一括採用が大チャンスだと思う企業の方も多いと思いますが、その反面、学生側にプ

レッシャーがかかっていることもあります。

一斉に就職活動が進むため、同学年の友人と比べてしまうことや、家族からの過度な期待による心理的なプレッシャーを感じてしまう場合もあります。

また、一度に沢山の企業の選考を受ける必要があるため、身体的・精神的にストレスを感じる場合もあるでしょう。

▮ 就職活動のやり直しが効かない

新卒一括採用ではポテンシャル採用で行われることがほとんどです。しかしながら、新卒採用は基本的に一度しか行われず、仮に就職活動に失敗して就職浪人や既卒となった場合、なかなか職が見つからないといった事態になりかねません。

もちろん、第二新卒や既卒を「新卒枠」として扱う企業も一定数あるものの、依然として改善があまり進められていません。

通年採用の「企業側」のメリット・デメリット

ここでは、通年採用の企業側のメリット・デメリットをご紹介します。通年採用のメリット・デメリットを示した表

通年採用の企業側のメリット

まずは、通年採用を行う企業側のメリットを以下の3つの点から解説していきます。通年採用のメリット

▮ 採用業務の負荷が集中しない

新卒一括採用では一定の期間内に目標人数を採用しなければならないため、期間中の業務負荷が大きいです。

一方で、通年採用では採用活動に期限が設けられていないため、業務負荷が分散しやすく、余裕をもって採用を行うことができます。

また、求職者側も他社の会社説明会日程被りなどがなくなるため、気になる企業全てを吟味できます。 他企業との兼ね合いでスケジュールが合わずに自社への応募を断念する、ということがなくなるでしょう。

▮ 自社にとって本当に必要な人材のみを採用しやすい

通年採用では、新卒に限らず、第二新卒や留学生・中途など様々な候補者の中から自社に必要だと判断した人材を採用します。 そのため幅広い人材にアプローチすることが可能です。

また、期間内に採用できなければ来年まで待たなければいけない、ということもないため、本当に必要な人材か否かの基準で採用を判断しやすいです。

▮ 内定辞退が合った場合の補完がしやすい

新卒一括採用では時期によって採用市場にいる学生総数の変化が大きいです。選考終盤の6月以降からは、優秀な学生は既に内定を貰っている場合が多く、採用したい人材を探すことが難しくなります。

一方で、通年採用では閑散期のようなものは有りません。 そのため内定辞退があった際に、採用活動を再開してもこの時期には既に良い人材がいなくなっている、ということが起こりにくいため、欠員の補完がしやすいと言えるでしょう。

通年採用の企業側のデメリット

次に、通年採用を行う企業側のデメリットを以下の3つの点から解説していきます。通年採用のデメリット

▮ 研修や教育の質を保つことが難しい

通年採用では、一括で大人数が入社することがないため、ひとまとめに研修や教育を行うことがありません。一括で行う場合は研修内容などにも目が行き届きやすいですが、そうでなければ管理することが難しくなります。

そのため、質を一定に保って安定的な教育を行うことが難しく、人によって業務に対する理解度、解像度が異なってしまう可能性があるでしょう。

▮ 仲間意識・帰属意識を醸成しにくい

新卒一括採用のように、同じスタート地点から出発して切磋琢磨する仲間ができにくいです。 通年採用で入社した人材は、自分自身で鼓舞し続け、モチベーションを保ち続ける必要があります。

また、新卒一括採用では、内定者フォローや懇親会、研修などで社内同士で繋がりが深まる機会が多く設けられていますが、通年採用では比較的そのような機会が少ないです。そのため会社に対する帰属意識を醸成しにくくなる傾向があります。

▮ 『予想外の出会い』が発生しにくい

新卒一括採用では、一定の期間内に集中して就職活動を行う人が多いです。採用イベントや合同説明会などに足を運んで、様々な企業を見ていく学生が多く存在します。

そのため、最初は興味がなかった業界・業種に対する関心が就職活動を通して大きくなり、結果的に『予想外の出会い』が生まれる可能性があります。

一方で通年採用では、その時点で興味のある業界・業種の中だけで就職活動を行う求職者が多いです。これにより人材に偏りが出やすくなります。

通年採用の「学生側」のメリット・デメリット

続いて、通年採用の学生側のメリットとデメリットを解説します。

通年採用の学生側のメリット

まずは、通年採用の学生側のメリットについてです。

▮ スケジュールに余裕が持てる

通年採用は長期的な採用活動になるため、学生はスケジュールに余裕を持つことができます。

一方、新卒一括採用は短期的に行われるため、毎日のように説明会や面接がありスケジュールの管理が難しくなります。場合によっては、志望している企業の説明会や面接が同日になってしまうこともあるでしょう。

反面、通年採用は採用時期が長いので、選考日が重複してしまう可能性は低いです。

▮ 時間をかけて準備を進めることができる

新卒一括採用は短い期間で、企業を選定して選考を進めなければなりません。これは、必然的に1つの企業に対しての準備時間が少なくなるということです。

一方、通年採用は採用時期がバラバラであるため、1つの企業に集中して準備を進めることができます。

通年採用の学生側のデメリット

通年採用の学生側のデメリットについてです。

▮ 高いレベルと能力が求められる

通年採用では、企業側もスケジュールに余裕がでるため、新卒一括採用と比べて選考基準が高い企業が多いです。

多くの企業が採用コストと人材への期待度をよりシビアに評価するため、選考において高いレベルと能力が求められると言えるでしょう。

▮ 自発的な就職活動が大事

通年採用は、企業ごとに選考期間やフローが異なります。そのため、学生側が自発的に企業の情報収集をしなければいけません。

自ら入社したい企業に合わせて就職活動をするといった、自発的な行動が必要です。

新卒一括採用の導入がおすすめな企業の特徴

ここまで、新卒一括採用と通年採用それぞれのメリット・デメリットについてご紹介しました。本章では、新卒一括採用の導入がおすすめな企業の特徴について解説します。

▼新卒一括採用の導入がおすすめな企業の特徴

  • 自社の文化を継承した人材を採用したい企業
  • 1人あたりの採用コストを抑えたい企業
  • 長い期間をかけて育成していくことが可能な企業

自社の文化を継承した人材を採用したい企業

自社の文化を継承した人材を採用したい場合は、新卒一括採用の導入がおすすめです。

通年採用を行う場合、求職者は新卒学生だけではなく、第二新卒や転職希望者も含まれます。

転職希望者の場合、前職の社風ややり方を継承している可能性が高いです。自社の文化を継承した将来の幹部候補の人材を採用するためには、新卒一括採用を導入すると良いでしょう。

1人あたりの採用コストを抑えたい企業

1人当たりの採用コストを抑えたい場合、新卒一括採用を導入することがおすすめです。

新卒一括採用では、採用イベントの実施、採用広報の運営、選考活動などを特定の期間に行います。そのため、一度に多くの学生にアプローチすることが可能になり、その結果最終的な1人当たりの採用コストを安く抑えられる場合が多いでしょう。

長い期間をかけて育成していくことが可能な企業

新卒一括採用ではポテンシャルを重視した採用を行う場合が多いため、採用した学生を長い期間をかけて育成していく必要があります。

即戦力で活躍してくれる人材ではなく、自社の文化ややり方を踏襲した人材を採用したい場合は新卒一括採用がおすすめです。

通年採用の導入がおすすめな企業の特徴

新卒一括採用ではなく、通年採用の導入がおすすめな企業の特徴は以下の通りです。

▼通年採用の導入がおすすめな企業の特徴

  • 多様な人材を採用したい企業
  • 内定辞退が多い企業
  • 新卒一括採用だけでは人員が不足している企業

多様な人材を採用したい企業

留学経験者や留学生、体育会学生など、多様なバックグラウンドを持った人材を採用したい企業は通年採用がおすすめです。

新卒一括採用では選考を行っている時期が決まっているため、留学に行っている学生や体育会で活動している学生は多くの企業の選考を受けられない場合が多いです。

通年採用を導入することで、従来であれば選考に参加できなかった人材を採用することができるでしょう。

内定辞退が多い企業

内定辞退が多い企業は、通年採用の導入がおすすめです。

新卒一括採用の場合、選考後期になればなるほど、選考に参加する学生の数が減少していきます。そのため、特に内定式が行われる10月以降に内定辞退が発生した場合、採用したい優秀な人材が就活市場にいない、という辞退が発生してしまう可能性が高いです。

通年採用であれば年間を通して優秀な人材にアプローチできるため、急な内定辞退に対応することが可能でしょう。

新卒一括採用だけでは人員が不足している企業

新卒一括採用だけでは十分な母集団が形成できない企業においても、通年採用の導入がおすすめです。

新卒一括採用では多くの企業が一斉に採用選考を行うため、「優秀な人材を採用したいが他社に取られてしまう・・・」という辞退が発生してしまいます。

通年採用を行うことで、年間を通して多様な人材と接触できるため、人員を確保することができるでしょう。

【最新版】新卒一括採用・通年採用で取り入れたい注目の採用手法3選

ここまでは新卒一括採用・通年採用について詳しく解説してきました。しかしながら、これらの他にも様々な採用方法があります。代表的には以下の3つがあげられます。

新卒一括採用・通年採用以外の新卒採用方法

  • ジョブ型採用
  • インターンシップからの採用
  • スカウト・オファー型採用

ここでは、この3つの採用方法について詳しく解説していきます。

①ジョブ型採用

1つ目はジョブ型採用です。ジョブ型採用とは、候補者のスキルや経験などの専門性を重視した、主に海外で取り入れられている採用方法です。ジョブ型雇用を新卒採用で実施している代表的な国としては以下の3つがあげられます。

ジョブ型採用を実施している国

  • アメリカ
  • ドイツ
  • 韓国

なお、ジョブ型雇用については以下の記事で詳しく解説しているので参考にしてみてください。

【参考】新卒からジョブ型採用を取り入れるべき?特徴や導入企業一覧を紹介

■ 海外事例①:アメリカ

アメリカでは通年採用が基本となっており、会社で空いたポジションに対して適宜人材を募集する採用方式をとっています。日本のような終身雇用制度はなく、自社に必要ないと判断された時点で解雇を行うため、アメリカの採用市場は非常に流動的です。

学生にとっては常に自己研鑽が求められ、高い専門性が必要になってくる一方で企業側はそういった専門性の高い人材を欲しいタイミングでいつでも獲得できるという特徴があります。

■ 海外事例②:ドイツ

ジョブ型雇用が浸透しているドイツでは「デュアルシステム」と呼ばれる職業訓練制度が存在します。これは数年間、週1〜2日は職業学校で座学を学びつつ、週3〜4日は企業で実務経験を積むことで専門性の高い人材を育成しています。

企業側はデュアルシステムの修了証である「熟練労働者資格」を持つ専門性の高い学生を優先的に採用しています。

■ 海外事例③:韓国

韓国では、学歴・資格・留学経験などの努力次第で改善可能な客観的指標が特に重要視されており、企業は即戦力となるスキルや経験を備えた人材を求めています。

また、日本と違って即戦力となるスキルや能力を重視するため、既卒でも新卒採用の対象になります。しかし、高い専門性が求められる韓国では、希望する企業への就職を目指して資格取得や試験対策を続ける人も多く、就職浪人が社会問題の一つになっています。

【参考】リクルートワークス研究所『日韓比較で見えてきた日本の新卒一括採用の功罪|機関誌Works 特集』

②インターンシップからの採用

25年卒の学生からインターンシップの扱いが大きく変わり、採用直結型インターンシップが解禁されたことでインターンシップからの採用を実施している企業が一定数存在しています。

就職みらい研究所の27年卒を対象に実施した調査によると、採用直結と明示したインターンシップからの採用を実施予定の企業は23.2%であり、26年卒と比較して4.7ポイント増加しています。

インターンシップからの採用では、学生のスキルや価値観のマッチ度を正確に見極めることができるため、ミスマッチを最小限にした採用が可能になるでしょう。

【参考】就職みらい研究所『就職白書2026』

【参考】厚生労働省『令和5年度から大学生等のインターンシップの取扱いが変わります』

なお採用直結型インターンシップに関しては、合わせて以下の記事も参考にしてみてください。

【参考】採用直結インターンとは?実施方法やメリットを解説

③スカウト・オファー型採用

スカウト・オファー型採用とは、企業側が自社にマッチしていると感じた人材に対して直接アプローチを行う採用方法のことです。ダイレクトリクルーティングや逆求人型採用とも呼ばれます。

就職みらい研究所の同調査によると、27年卒においてスカウト・オファー型採用を実施予定の企業は33.4%であり、26年卒から増加傾向です。

売り手市場の採用市場においては企業側から直接アプローチをかけることで優秀な人材と早期に接点を持つことが重要になってきます。早期に接点を作る上でスカウト・オファー型採用は非常におすすめです。

【参考】就職みらい研究所『就職白書2026』

なお、スカウト型採用に関しては以下の記事も合わせて参考にしてみてください。

【参考】【事例あり】スカウト型採用とは?メリット・デメリットを徹底解説

■ スカウト型採用を実施するならMatcher Scout

「スカウト型採用がうまくいかない」「自社にマッチした人材にアプローチできない」とお悩みの採用担当者の方はいませんか?そんな採用担当者の方におすすめしたいのがMatcher Scoutです。

Matcher Scoutとは、採用担当者の煩雑な業務負担を極限まで削減した新卒採用向けのダイレクトリクルーティングサービス。OB・OG訪問アプリ「Matcher」に登録している学生の中から、採用要件にマッチした学生に弊社の担当者が代理でスカウトを送信します。

Matcher Scout をおすすめする理由

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以上の理由より、待っているだけでは会えないような優秀な学生層にアプローチできるため、効率的に採用活動を進めることができます。

ご興味をお持ちいただけましたら、まずはお気軽にお問い合わせ・資料請求をお願いいたします!

詳しくは以下の資料で詳しく説明しているので、是非ご覧ください。

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新卒一括採用で成功するためにやるべきこと

新卒一括採用で採用がうまくいかないものの、通年採用を導入することはハードルが高いとお悩みの採用担当者様に向けて、新卒一括採用で成功させるためにやるべきことを4つ解説していきます。新卒一括採用を成功させるために必要な対策

次項から具体的に解説していきます。

ペルソナの設定・見直し

上述したように、採用の早期化・長期化によって競合他社が増えていくことが予想されます。 競争が激化していく中で自社を魅力的に見せるためには、採用戦略をより綿密に考えて、自社が求める人材に対して的確なアプローチを行っていく必要があります。

そのためには以下のことを把握することが必須です。

▼的確なアプローチを行うために把握しておくべきこと

  • 自社が求める人材
  • 自社のターゲットが集まりやすいイベントや場所
  • 自社のターゲットのニーズ

これらを知るためには、採用要件からペルソナを設定しなければなりません。 採用要件は以下の流れで設定します。採用要件を設定する流れを示した図

採用が激化していく中では、自社の魅力を最大限に表現し、求める人材へ自社の情報を確実に届けていくことが採用活動を成功させるために必要です。

ペルソナ作りを通してターゲットをピンポイントに設定することで、自社が行うべきことを明確にすることが可能になります。

例えば、「理系・主体性がある」という要素が採用要件に含まれていたとします。このままでは具体的にどのようにアプローチすれば求める人材に届くのかを考えることは難しいです。

しかし、「〇〇大学××学部、IT系のベンチャーで3ヶ月以上のエンジニアとしてのインターン経験あり」というように、採用要件から人物像を膨らませ、ペルソナを設定することができれば、自社が求める人材に対する効果的なアプローチ方法を見つけることができます。 採用ペルソナを踏まえて採用手法の選定に取り組みましょう。

なお、採用ペルソナを作成する際には以下の資料も活用してみてください。

【参考】採用ペルソナ設計のワークフロー

採用マーケティングの実行

自社が求める人材を採用するためには、採用市場や自社の強み・弱みについて分析し、戦略的に自社のPRを行う必要があります。そのために、採用マーケティングを行なっていきましょう。 採用マーケティングは以下の流れで行います。採用マーケティングを実施する流れを示した図

設定したペルソナに基づき、自社が求める人物像が企業に対して求めるものや想定される就職活動状況などを予想し、それに合わせたコンテンツ作りを行なっていきます。採用管理システム(ATS)などのツールを活用し、データに基づいた戦略立てを行うことも効果的です。

求める人材を獲得するための最も効果的なアプローチ方法を採用マーケティングによって見つけ出し、激しい採用競争の中でも着実に求める人材を獲得できるようにしましょう。

■ 採用マーケティングを実施するタイミングも検討する

近年の採用市場の早期化に伴い、「いつから自社のPRを始めるか」も合わせて検討するようにしましょう。新卒一括採用では多くの企業が同時に採用活動を開始するため、同時期から採用マーケティングを実施しても、自社の魅力を十分に伝えられない可能性があります。

自社のPRを早期から実施することで、学生と早期に接点を持つことができます。採用活動が本格化される前からSNSでの発信やオウンドメディア等を活用することで、企業の認知度を高め、多くの学生を自社に取り込むことが可能です。

内定者フォロー

就活ルールの廃止によって、採用活動の開始時期が早期化すると予想されます。 それに伴い、学生に対する内定出しも早まる可能性が高いです。学生が内定を貰ってから実際に入社するまでの期間が長くなると、内定者のモチベーションが低くなる恐れがあります。

入社意欲の低下によって内定辞退に至ってしまわないように、今までよりも内定者フォローに力を入れていくことが必要です。内定者フォローは、以下の流れで行います。内定者フォローを実施する流れを示した図

採用の長期化に伴い、入社へのモチベーションが低くなる学生が増加することが予想されます。 学生が自社へ入社したいと思い続けられるような環境作りを行うことで、入社までのサポートを行いましょう。

参考までにキャリタスの調査から、志望度が高まった内定者フォローの一例を載せておくので参考にしてみてください。

志望度が高まった内定者フォローの具体例(キャリタス調査)

  • 内定後のフォロー面談で業務内容やキャリアについて具体的に説明してもらったこと。
  • 内々定者限定のオフラインイベントが定期的に開催されていたこと。
  • オフィス見学で実際に働いている人の姿を見せてくれたこと。
  • 「将来にかかわることだから」と内定承諾期限を設けずに待ってもらえたこと。

【参考】株式会社キャリタス『6 月 1 日時点の就職活動調査』

学生に直接アプローチできる採用ツールの活用

売り手市場が続く現在の就活市場において、優秀な学生を採用するためには企業側からアプローチする必要があります。

そのため、新卒一括採用を成功させるためにはダイレクトリクルーティングサービスやSNSの利用など、企業側から直接アプローチできるツールの利用の検討がオススメです。

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いかがだったでしょうか。 今回は、現在の採用体制である新卒一括採用について詳しく解説しました。

今後は一層採用方式が多様化する可能性があるため、本記事をきっかけに現在の採用体制を見直してみることをおすすめします。