「ダイレクトリクルーティングの費用はどのくらいかかるの？」、「導入してみたいが、どんなポイントを検討すればいいの？」といった疑問を多くいただきます。
そこで今回は、ダイレクトリクルーティングの費用や形態、導入検討時のポイントを解説していきます。採用サービス検討時の参考になれば幸いです。
弊社は新卒採用を対象に、Matcher Scoutというダイレクトリクルーティングサービスを提供しています。
具体的には、OB・OG訪問アプリMatcherに登録頂いている学生に向けて、リクルーティング活動を行います。
特徴は
- 初期費用・運用手数料が0円の完全成果報酬型、内定承諾時にはじめて70万円の費用が発生
- 候補者の選定からスカウト文の送信、日程の調整まですべて0円で弊社が代行
- GMARCH、地方国立大学以上の学生が70％以上
といった点です。
「採用担当者の人手が足りないため、工数を減らしたい！」
「初期費用が無くリスクが少ないサービスを利用したい！」
という方におすすめのサービスです。
ダイレクトリクルーティングは2種類ある！？
ダイレクトリクルーティングは、企業側から求職者に対してスカウトを行う攻めの採用手法」です。
求職者からの応募を待つナビサイトと異なり、自社にマッチした求職者に企業側からアプローチできるのが特徴です。
<ダイレクトリクルーティングのメリット>
- 採用したい人にピンポイントでアプローチできる
- 知名度がない会社でも応募を集めやすい
- 成功報酬型であれば初期費用が掛からず、リスクなくはじめられる
ダイレクトリクルーティングには「外部サービスを利用する場合」と「自社でダイレクトリクルーティングを運用する場合」の2種類があります。
下記にて詳しく紹介していきます。
①外部サービスを利用する場合
まず1つ目が、外部のダイレクトリクルーティングサービスを利用する場合です。
<メリット>
- ダイレクトリクルーティングに関する知見が豊富なため、成果が出やすい
- 代行型のサービスであれば、スカウト文面の作成や送信の手間が掛からない
<デメリット>
- 自社で運用するよりも、費用が掛かる可能性が高い
- 代行型の場合、社内でナレッジを貯めることができない
詳しくは後述しますが、ダイレクトリクルーティングサービスは、大きく「成功報酬型」と「定額型」の2種類の料金体系に分かれています。
②自社で行う場合
2つ目が、自社でダイレクトリクルーティングを運用するケースです。
Twitterやインスタグラムを用いて求職者に直接アプローチする「SNS採用」等がこれにあたります。
【参考】【最新版】SNS採用を成功に導く！6つのポイントと成功事例を紹介｜新卒採用ダイレクトリクルーティングサービス Matcher Scout
<メリット>
- 外部サービスを利用するよりも、費用が掛からない可能性が高い
- 社内でスカウト運用のノウハウを貯めていける
<デメリット>
- 知見がないと、高い成果を残すのが難しい
- スカウト文の作成や送信が必要なため、担当者の負担が増加する
ダイレクトリクルーティングの料金形態と相場を紹介！
ダイレクトリクルーティングは「成功報酬型」と「定額制」の2つに大きく分かれます。 サービスによって費用体系は異なりますが、現在では「成功報酬型」の料金形態が主流となっています。
ここでは、ダイレクトリクルーティングでかかる費用の相場や、それぞれの料金形態について解説していきます。
ダイレクトリクルーティングと他の就活サービスの違い、おすすめのダイレクトリクルーティングサービスについては、下記の記事にて解説しています。
【参考】ダイレクトリクルーティングとは？相場・利用の流れを解説【事例あり】
ダイレクトリクルーティングの費用相場
ダイレクトリクルーティングでかかる新卒・中途それぞれの料金相場は以下の通りです。
ただし、オプションとしてスカウト代行を依頼する場合は、別途スカウト代行費用が発生したり、成功報酬型サービスであっても基本使用料がかかったりすることもあります。
サービスごとに詳細な料金システムは異なるので注意してください。
成功報酬型
「1名の内定承諾（または入社）につき◯◯万円」といった形で費用が発生する形態で、最終的に何名採用したかによって費用が変動します。
多くのダイレクトリクルーティングサービスが成功報酬型で、料金は新卒では1人あたり30〜70万円、中途では1人あたり年収の15%程度〜に設定されていることが多いです。
内定辞退となった場合は返金となるサービスもあります。
採用が決定となるまでは費用が発生しない・または低額なので、コストが無駄にならずにリスクなく運用できるといったメリットがあります。
5名採用した場合の計算例
初期費用：30万円
成功報酬：40万円(1名当たり)
30万円 + 40万円 × 5名 = 総額230万円
1名あたりの採用コスト：46万円
<成功報酬型のメリット>
- 初期費用がかからない・低額なため、リスクなく導入することができる
<成功報酬型のデメリット>
- 定額制に比べて、内定承諾時に支払う費用は割高になりやすい
※サービスによっては月額で基本使用料がかかる場合もあります。
定額制(先行投資型)
定額制は、月額または年額で費用が決まっている料金形態です。
初期費用がかからないことが多い成功報酬型とは異なり、利用料を支払ってはじめてサービスを利用できます。
データベース利用料も込みのケースが多く、支払う費用によって、オファーの送信可能数や利用できる機能が変化します。
費用は年間で、60万円〜100万円になります。
5名採用した場合の計算例
月額使用料：75万円
運用期間：5ヶ月
75万円 × 5カ月 ＝ 総額75万円
1人当たりの採用単価：15万円
<定額制のメリット>
- 採用人数が多ければ多いほど、1人当たりの採用単価を抑えられる
<定額制のデメリット>
- 採用に至らなかった場合でも、費用が発生してしまう
その他の追加費用
ダイレクトリクルーティングでは、その他に追加で費用がかかる場合があります。 主に「基本使用料」と「スカウト代行費用」の2点です。
①基本使用料(データ使用料)
サービス提供会社のデータベースを利用してスカウトを送信するため、システム使用料のような形で基本使用料が発生する場合があります。
スカウト送信数や送信の時期によって料金が変動することもあります。
年間で契約するケースが多いので、短期集中で採用活動を行う企業にとってはコスト負担となる場合もあります。月額10〜20万円が一般的です。
②スカウト代行費用
オプションでスカウト運用代行を依頼できるサービスもあります。
料金形態はさまざまです。
1通スカウトを送信するごとに◯◯円、1名のエントリーが獲得できたら◯◯円といった従量課金の場合もあれば、月額◯◯万円で週2日稼働、といった月額制のサービスもあります。
スカウト運用の代行を依頼した場合、スカウトの成否に関わらず発生するため、代行の必要性や料金について確認した上で依頼するのがオススメです。
【参考】本当に効果的？スカウト代行サービス検討時に知るべき5つのポイント
ダイレクトリクルーティングの運用にかかる工数やコストの計算
「ダイレクトリクルーティングの費用相場はわかったけど、自社で運用する場合どのくらいのコストと時間がかかるのだろう？」「自社でしっかりと運用できるのか不安」という方もいるのではないでしょうか。
そんな方に向けて、ダイレクトリクルーティング工数算出表を作成しました。
この表を活用すると、
- 1名の内定承諾には、何名の学生に接触すればよいのか
- 必要な数の学生にスカウトを送るには、どのくらいの時間がかかるのか
- 1件の内定承諾にどれほどの人件費がかかるのか
などが分かります。
ダイレクトリクルーティングの導入を迷っている方は、ぜひこの表を使って、ダイレクトリクルーティングが自社にとって有効な手段かどうかを確認してみてください。
【お悩み別】ダイレクトリクルーティングにかかる費用を抑える方法
ここまでダイレクトリクルーティングの相場・費用を見てきましたが、できるだけ費用を抑えて運用するにはどうすればよいのでしょうか？
ここでは、企業のお悩み別にダイレクトリクルーティングを安く、効率よく運用する方法を解説します。
お悩み①1名当たりの採用単価を抑えたい
1名あたりの採用単価を抑えたいという場合は、企業によっておすすめのダイレクトサービスが異なります。
ケース① 例年、十分なエントリー数が確保できている企業
毎年十分なエントリー数が確保し、母集団形成に成功している企業は、定額制のダイレクトリクルーティングがおすすめです。
初期費用や月額費用が掛かったとしても、十分なエントリー数と内定承諾数が確保できるため、1名当たりの採用単価を抑えることができるでしょう。
ケース② 母集団形成に課題を感じている企業
母集団形成に課題を感じている企業は、成功報酬型のダイレクトリクルーティングがおすすめです。
エントリー数が確保できない企業が定額制で料金を支払ってしまうと「毎月料金を支払ったのに、1名も採用できなかった・・・」なんてケースも発生しかねません。
リスクなく採用を行うためにも、成功報酬型の利用を検討しましょう。
お悩み②固定費を掛けたくない
「毎月固定でお金を取られるのはきつい・・・」「人材を厳選して採用したい」という場合は、成功報酬型のダイレクトリクルーティングサービスがおすすめです。
成功報酬型のダイレクトリクルーティングは、内定承諾時または入社後に一括で費用がかかる仕組みです。 月額や年額で費用が発生しないため「固定費を抑えたい」という企業にとっては嬉しいですね。
お悩み③人手が足りない
「採用活動に使える人と時間がない」という場合は、スカウト代行型のダイレクトリクルーティングサービスがおすすめです。
「スカウト代行型」では、候補者の選定からスカウト文の作成、学生とのやり取りまで全てをお任せできます。
スカウト代行の追加費用はかかりますが、人手不足に悩む企業が導入すると、採用業務の効率化が期待できるでしょう。
なお、弊社のダイレクトリクルーティング「Matcher Scout」はスカウト送信から日程調整までを代行する成功報酬型のサービスで、内定承諾で70万円／人（税抜）となっており、スカウト代行費用は発生しません。
【新卒・中途別】ダイレクトリクルーティング8社の費用を紹介
ダイレクトリクルーティングは、近年急速に増えてきている採用手法です。
その影響から、多くの企業がダイレクトリクルーティングサービスを提供するようになっています。
下記において「おすすめのダイレクトリクルーティングサービスとその費用」を紹介していきます。
「ダイレクトリクルーティングにかかる費用を詳しく知りたい！」という方は必見の内容ですよ。
キミスカ＜新卒＞
キミスカはスカウトの種類が「プラチナスカウト、本気スカウト、気になるスカウト」の3種類あることが特徴で、学生によってスカウトの種類を変更することができます。
料金は月額利用プランで5カ月75万円、年度利用プランで150万円です。
月額利用プランの場合、追加1ヶ月ごとに15万円かかります。
【参考】キミスカ-料金プラン
OfferBox＜新卒＞
OfferBoxは、約24万人の学生が利用するスカウトサービスで、幅広い業界の企業が利用しています。
料金体系は「早期型プラン」と「成功報酬型」の2種類があり、目的に合わせて選ぶことが可能です。
成功報酬型の費用は、1名採用あたり38万円で、定額の利用料はありません。
成功報酬型の場合、学生へオファーが送信できる期間は大学3年生の3月1日～大学4年生の3月31日です。
また早期型プランの費用は「早期オファー枠※120枠＋入社合意枠(内定承諾時)3名」で75万円、「早期オファー枠※200枠＋入社合意枠(内定承諾時)5名」で125万円になります。
定額型プランの場合、学生へのオファーが送信できる期間は大学3年生の4月～大学4年生の3月31日です。
上記の入社合意枠を超えて採用となった場合は、1名あたり38万円の成功報酬型になります。
※OfferBoxでは、オファー送信数を「通数」ではなく「枠数」によって限定しています。オファーを受信した学生が辞退（または1週間経過）するとオファー送信枠が空き、また別の学生にオファーを送信できます。
【参考】OfferBoxの料金プラン | 【新卒採用担当者向け】OfferBox | ダイレクトリクルーティングサービス
dodaキャンパス＜新卒＞
dodaキャンパスは登録者数が約67万人、オファー開封率は88％あるダイレクトリクルーティングサービスです。
料金体系は「定額制」と「成功報酬型」の2種類あり、自社の採用活動にマッチした形を選択することができます。
定額制の料金体系はつながり上限数※200枠、採用上限人数3名の「3名プラン」で、60万円、つながり上限人数600枠、採用上限人数10名の「10名プラン」で110万円です。
※つながり上限数とは、dodaキャンパス上で、同時に選考を進めることのできる人数のことです。オファーを受信した学生が辞退（または一週間経過）すると枠が復活し、また別の学生にもオファーを送信できます。
また同社は「初年度限定プラン」も用意しています。
同プランは、採用上限人数無制限・つながり上限数600枠で、75万円と割安に利用することができます。
【参考】料金プラン｜新卒採用ダイレクトリクルーティングはdodaキャンパス
Wantedly（ウォンテッドリー）＜新卒・中途＞
Wantedlyは、給与などの待遇だけでなく、企業と求職者がお互いを理解することに重点を置いた「共感採用」を大切にする新しい形のビジネスプラットフォームです。
利用者のうち20代〜30代が約75％を占めており、職種別ではエンジニアが32％、デザイナーが15％います。
登録ユーザー数、企業数ともに年々増加しているため「母集団形成に苦労している」という方におすすめです。
同サービスは求職者から企業に対し「話しを聞きに行きたい」という形で応募することができるだけでなく、企業側から求職者に対してスカウトをかけることもできます。
＜Wantedlyのプラン一覧＞
- ライトプラン
最大15名が募集投稿や、企業ページの編集を行えるプラン。応募者とのやり取りや、募集の掲載数は制限なし。
- スタンダードプラン
最大30名が募集投稿や、企業ページの編集を行えるプラン。ライトプランの機能に加え、ダイレクトスカウト機能の利用が可能になる。6カ月で100通までプレミアムスカウトが利用可能です。
- プレミアムプラン
プレミアムプランでは、募集投稿や企業ページの編集が人数制限なく、誰でもできるようになります。6カ月で300通までプレミアムスカウトが可能です。
詳しいサービス内容・料金体系については、下記をご覧ください。
【参考】Wantedly（ウォンテッドリー）の有料プラン価格・掲載料金について
キャリオク ＜中途＞
キャリオクは、中途採用をメインとしたダイレクトリクルーティングサービスになります。
同サービスは「企業がオークション形式で求職者を見つける」という新しい形の採用サービスです。
具体的には「入札」という形で、企業側が条件を示し、その入札が求職者から承認されたら直接のオファーが可能になる仕組みになっています。 企業側には前もってポイントが渡され、候補者が企業の入札を承認すると、そのポイントが消化されます。
34歳以下の若い人材の登録者が約5割を占めているため「若手人材を採用したい」という方におすすめです。
＜キャリオクの料金体系＞
詳しくは下記のページをご覧ください。
【参考】キャリオク公式ページ
doda Recruiters＜中途＞
doda Recruitersは、人材企業の大手パーソルキャリアが運営する中途採用向けのダイレクトリクルーティングサービスです。
同サービスには約237万人が登録をしており、豊富な人材データベースから、候補者にアプローチすることができます。
特徴として「面接設定が1日でできる」ことや「採用力向上のための講座(動画)が無料で受講できる」ことが挙げられます。
無料トライアル期間も30日用意しているため「どんなサービスなのか知ってから運用をはじめたい」という方におすすめです。
詳しいサービス内容・費用については、下記のURLよりお問い合わせ下さい。
Green ＜中途＞
GreenはIT・WEB系人材が登録者の60％を占める、中途採用に特化した求人メディアです。 更新費用は0円の成功報酬型という料金体系が特徴で、スカウト数に上限はありません。
「若手IT人材の採用を行いたい」という企業におすすめです。
Greenの料金体系は 成功報酬型で、1人あたり30万円～90万円（地域別で変動）、 更新料は0円です。
【参考】Green公式ページ
SCOPE ＜中途＞
SCOPEはアスタミューゼ株式会社が運営する、IT専門職に特化したダイレクトリクルーティングサービスです。
求人広告の掲載費用は0円で、料金体系は定額制になります。
企業側が目指す将来像を示し、その将来像に共感した求職者を採用することが可能です。
「待遇だけでなく、企業のビジョン・考えにマッチする人に数多くアプローチしたい」という方におすすめです。
【参考】SCOPE公式ページ
新卒向けダイレクトリクルーティングでMatcher Scoutがおすすめな理由
ここまで、新卒・中途向けそれぞれのおすすめサービスを紹介してきましたが、新卒向けのダイレクトリクルーティングサービスを検討中の方におすすめなのがMatcher Scoutです。
Matcher Scoutをおすすめする理由は、ダイレクトリクルーティングの最大のデメリットである「膨大な工数」を削減できる点にあります。
従来のダイレクトリクルーティングサービスでは、以下のようなメリット・デメリットがありました。
Matcher Scoutは上記のようなダイレクトリクルーティングのデメリットを最小限に抑え、効率的かつ効果的な運用ができる仕組みとなっています。
①「主体性のある優秀な学生」が多く登録している
Matcher Scoutでは、同社が提供しているOB・OG訪問マッチングサービス「Matcher」のデータベースを活用しています。 就職活動を行う上で積極的に情報を獲得する主体性のある優秀な学生にスカウト送信することができます。
②「スカウト代行サービス」で採用担当者様の業務負担を削減
通常ダイレクトリクルーティングを行う際、採用担当者様は以下の業務をこなす必要があります。
- スカウトを送る際の文言を作成
- データベースから自社の求める人物像に適った人材を見つけ出す
- スカウトを送信
- 日程調整などのやりとりを行う
Matcher Scoutではこのような運用に際する業務をすべて請け負うため、労力をかけずにダイレクトリクルーティングを実施することができます。
③「独自のA/Bテスト機能」で企業ごとに運用成功ノウハウを蓄積
ダイレクトリクルーティングは「候補者が興味を持つ仕掛けづくり」が何より重要です。
しかし、ノウハウがないと学生の興味を喚起するメッセージ作りに苦戦します。
弊社では、3,000回以上のA/Bテストで得たノウハウを活用し、企業様ごとの最適なスカウト文言や画像を見つけ出します。
ダイレクトリクルーティング運用を成功させるために改善し続けているMatcher Scoutだからこそ分かるコツで貴社の魅力を最大限アピールし、会いたい学生に会える確率を向上させます。
また、A/Bテストから得られたノウハウを活用することで、自社の採用活動全体の効率化にも繋がります。
④「初期費用・運用費用が0円」なのでリスクなく始められる
Matcher Scoutでは、お申し込みからヒアリング、スカウト運用業務まですべて無料で承っています。
料金体系は採用成功報酬型なので、採用するまで費用は一切かかりません。
採用成功時の費用については、お問い合わせまたは資料請求をお願いいたします。
ダイレクトリクルーティングを導入する際に気を付けたいこと
ここまでダイレクトリクルーティングの料金について説明してきましたが、実際にダイレクトリクルーティングを選ぶ際には料金以外にも検討すべきことがあります。
ここでは、ダイレクトリクルーティングを導入するにあたって押さえておきたいポイントや、サービス選定時にチェックすべき項目を紹介します。
①採用課題を明確にする
はじめに、ダイレクトリクルーティングが自社の採用課題を解決できるかどうか見極めを行いましょう。
そのためにまずは自社の採用課題を明確にしてください。
課題によってはダイレクトリクルーティングで解決できないものもあるかもしれません。
以下でダイレクトリクルーティングで解決できる課題と解決しづらい課題例を紹介しているので、参考にしてみてください。
また、ダイレクトリクルーティングサービスの導入を検討する際には、自社が抱える課題を解決できるかどうかサービスの担当者に相談してみましょう。
ホームページや営業資料からは分からない活用方法があることもあります。
ダイレクトリクルーティングで解決できる課題例
「ナビサイトや人材紹介に登録しているが、応募を待つのでエントリー数が安定しない。毎年一定数の学生に会いたい」
→自ら学生にアプローチできるので、エントリー数を確保しやすい
「毎年、説明会参加数やエントリー数は確保できているが面接通過率が想定よりも悪いため、自社のカルチャーにフィットする学生と会いたい」
→学生のプロフィールを見てスカウトを送信するので、自社にフィットした学生にアプローチできる
ダイレクトリクルーティングで解決しづらい課題
「採用目標人数に対して圧倒的にエントリー数が不足しているため、学生の属性に限らずエントリー数をとにかく増やしたい」
→ナビサイトや合同説明会などの方が一度にアプローチできる人数は多い
「学生への選考連絡や内定者フォローなどの業務をお願いしたい」
→人材紹介サービスであれば選考連絡などまでやってくれる
②採用要件を定める
次に、ダイレクトリクルーティングで採用したい人材の要件を定めます。
「所在地」「学歴」「経験」「スキル」「スタンス」などの項目ごとに、合否基準を定めていきます。
また、定めた基準ごとに「必須条件」「歓迎条件」「NG条件」に振り分けることで、採用要件の優先順位を明確にしましょう。
サービスによってデータベースに登録されている候補者の層は異なります。
定めた採用要件を満たす候補者がサービスにどのくらい登録しているのか、企業に確認してからサービスを選定するようにしてください。
採用要件をしっかりと設定しておくことは、ダイレクトリクルーティングの運用効果を高めることにもつながります。
採用要件が曖昧なままでは、スカウトを送る対象を選定しづらいですし、選考まで進んでもらっても、自社にフィットする候補者ではない可能性もあります。
候補者のプロフィール上で見極める要件を「必須条件」、面接で見極める要件を「歓迎条件」と分けておくと、スカウト送信時の候補者選定がスムーズになるのでおすすめです。
【参考】【初心者向け】採用要件の作り方！求める人物像やペルソナとは違う？
③運用の体制を整える
ダイレクトリクルーティングの運用時には、
- 採用要件に合った候補者の選定
- 候補者に興味を持ってもらえるようなスカウト文の作成・送信
- 説明会や面談などの日程調整
などの業務負担がかかります。
ダイレクトリクルーティングは他の採用手法と比べても、時間と手間がかかる採用手法です。
そのため、各ステップに対応できる人員と費用を、事前に確保しておくことが重要です。
仮に、ダイレクトリクルーティングで100人に会う計画を立てた場合、以下のような計算式で運用にかかる工数を算出できます。
上図の①、②についてはサービス提供企業に他社平均を確認するとよいでしょう。人的リソースが足りない場合は運用代行の検討も必要です。
④社内全体の協力を取り付ける
ダイレクトリクルーティングは、学生に対し直接アプローチを行い、自社への関心を深めてもらう採用手法です。
具体的なアプローチ方法の1つが、学生に対するスカウト文の送信です。
このスカウト文の内容が、学生に興味を持ってもらうために非常に重要です。 具体的なスカウト文の書き方については、下記の記事にて解説しています。
【参考】スカウトメールの返信率をグッと高める8つの方法を紹介
【参考】魅力を伝えきれていますか？開封率が改善したスカウトタイトルを公開！
スカウト文を送る際は、その内容だけでなく「実際に働いている社員の声」を文章に入れると効果的だと言われています。
そのため、ダイレクトリクルーティングを成功させるには、人事担当だけでなく、社内全体で協力する体制を構築することも欠かせません。
ダイレクトリクルーティング運用時のポイント4選
「ダイレクトリクルーティングを初めて運用するので、やり方が分からず不安・・・」という方はいませんか。
ここからは、ダイレクトリクルーティングを運用する際のポイントを紹介します。 これからダイレクトリクルーティングを初めて実施する企業の方は、必見の内容です。
①仮説・検証を繰り返す
ダイレクトリクルーティングは、仮説を立てて実行し、改善を繰り返していくことで効果を高めることができます。 オファーを送る際の文章や、タイトルを適宜変更していくことで、多くの学生を惹きつけることができるでしょう。
「学生に興味を持ってもらえるオファー文の作成方法を知りたい」という方は、下記の記事をご覧ください。 多くの学生にオファーを送ってきた弊社のノウハウが詰まっています。
【参考】スカウトメールの返信率をグッと高める8つの方法を紹介
【参考】2,500回のABテストで分かった、返信率の高いスカウト文章とは？
【参考】魅力を伝えきれていますか？開封率が改善したスカウトタイトルを公開！
②候補者の情報を管理する
アプローチした候補者の情報管理も非常に重要です。
いつ・誰に・どんな目的でアプローチをしたのかを関係者全員で確認できるように、候補者の情報は適切に管理しておきましょう。
採用活動は1年では終わりません。これから先、何十年にわたって続いていくものです。
将来の採用活動を効率よく行うためにも、候補者の情報管理は徹底して行うようにしましょう。
③他部署に協力してもらう
また「人事部だけではない、他部署との協力」もダイレクトリクルーティングにおいて重要です。 多くの学生は、人事部以外の部署に配属されます。
そんな学生を惹きつけるスカウト文を作成するためには「現場で働く社員の声」が欠かせません。
営業職を募集するスカウト文であれば、営業職として働く社員の声を入れると、説得力が上がり、学生の興味を惹きつけることができるでしょう。
④運用ノウハウを蓄積していく
最後に「自社のダイレクトリクルーティングにおける運用ノウハウを蓄積していく」ことが重要です。
例えば、
(1)【営業職】急成長中のベンチャーで働きたい学生大募集！
(2)【選考直結】急成長のベンチャーで営業職として働きたい学生大募集！
という2つのスカウト文タイトルがあったとします。
この2つのタイトルを同期間運用したところ、スカウトの開封率が(2)の方が高いことが分かりました。
「【選考直結】という文言があると、効果が高い」という結果を下に、次年度以降の採用活動を行うことで、最初から効果の高い運用ができるようになるでしょう。
上記は一例ですが、このように「どんな文言が学生の興味を惹きつけるのか」といったノウハウを蓄積していくことで、将来的な採用活動の効率化に繋がります。
【参考】ダイレクトリクルーティングで採用を成功させる運用の秘訣とは？
ダイレクトリクルーティングで理系・エンジニア志望の新卒を採用できる！？
ダイレクトリクルーティングは、学生の経歴や就職を希望している業界・職種等を確認してから学生にアプローチを行います。
そのため「研究職として活躍してくれる理系の学生が欲しい」「エンジニアが不足しているので、実務経験のある学生を採用したい」等、ピンポイントで学生に対しアプローチをかけることができます。
まさに人材を厳選して採用活動を行いたいという方にとって、ダイレクトリクルーティングはうってつけのサービスなのです。
なお、ダイレクトリクルーティング経由で理系やエンジニアを採用する場合、理系出身やエンジニア志望の学生がどのくらい登録しているのかを確認しましょう。
理系出身やエンジニア実務経験のある学生は、どの企業でも候補者が不足してます。
同業他社の新卒採用と競合する場合があるので、特定のダイレクトリクルーティングで十分な理系・エンジニア志望が登録しているかをヒアリングした上で利用検討すべきです。
【参考】【新卒】エンジニアの採用を成功させるコツとおすすめ媒体20選
さいごに
ダイレクトリクルーティングは自社からアプローチできる採用支援サービスですが、費用形態や料金などはサービスによって大きく異なります。
送信可能数や候補者選定の仕方などもサービスによってさまざまです。
費用形態や料金を確認するとともに、サービスが自社の採用課題を解決できそうか、採用要件に合った学生に会えるか、自社で運用できるか、といった視点からも検討してみてください。
