「ダイレクトリクルーティングの費用はどのくらいかかるの?」、「導入してみたいが、どんなポイントを検討すればいいの?」といった疑問を多くいただきます。
そこで今回は、ダイレクトリクルーティングの費用や形態、導入検討時のポイントを解説していきます。採用サービス検討時の参考になれば幸いです。
弊社は新卒採用を対象に、Matcher Scoutというダイレクトリクルーティングサービスを提供しています。
具体的には、OB・OG訪問アプリMatcherに登録頂いている学生に向けて、リクルーティング活動を行います。
特徴は
・初期費用・運用手数料が0円の完全成果報酬型、内定承諾時にはじめて70万円の費用が発生
・候補者の選定からスカウト文の送信、日程の調整まですべて0円で弊社が代行
・GMARCH、地方国立大学以上の学生が70%以上
といった点です。
「採用担当者の人手が足りないため、工数を減らしたい!」
「初期費用が無くリスクが少ないサービスを利用したい!」
という方におすすめのサービスです。
また現在Matcher Scoutでは、入社決定者が出た場合に採用支援協力金20万円をお支払いするお得なキャンペーンを行っております!
先着100社限定なので、ぜひお早めに申込みください。
ダイレクトリクルーティングは2種類ある!?
ダイレクトリクルーティングは、企業側から求職者に対してスカウトを行う攻めの採用手法」です。
求職者からの応募を待つナビサイトと異なり、自社にマッチした求職者に企業側からアプローチできるのが特徴です。
<ダイレクトリクルーティングのメリット>
- 採用したい人にピンポイントでアプローチできる
- 知名度がない会社でも応募を集めやすい
- 成功報酬型であれば初期費用が掛からず、リスクなくはじめられる
ダイレクトリクルーティングには「外部サービスを利用する場合」と「自社でダイレクトリクルーティングを運用する場合」の2種類があります。
下記にて詳しく紹介していきます。
【参考】【参考】ダイレクトリクルーティングのメリットとデメリットを理解しよう
①外部サービスを利用する場合
まず1つ目が、外部のダイレクトリクルーティングサービスを利用する場合です。
<メリット>
- ダイレクトリクルーティングに関する知見が豊富なため、成果が出やすい
- 代行型のサービスであれば、スカウト文面の作成や送信の手間が掛からない
<デメリット>
- 自社で運用するよりも、費用が掛かる可能性が高い
- 代行型の場合、社内でナレッジを貯めることができない
ダイレクトリクルーティングサービスの料金体系は、大きく「成功報酬制」と「定額制」の2つに分かれます。
費用については、後述します。
【参考】【新卒20社比較】ダイレクトリクルーティングサービスを徹底解説!
②自社で行う場合
2つ目が、自社でダイレクトリクルーティングを運用するケースです。
Twitterやインスタグラムを用いて求職者に直接アプローチする「SNS採用」等がこれにあたります。
【参考】【最新版】SNS採用を成功に導く!6つのポイントと成功事例を紹介
<メリット>
- 外部サービスを利用するよりも、費用が掛からない可能性が高い
- 社内でスカウト運用のノウハウを貯めていける
<デメリット>
- 知見がないと、高い成果を残すのが難しい
- スカウト文の作成や送信が必要なため、担当者の負担が増加する
【種類別】ダイレクトリクルーティングの費用を紹介!
ダイレクトリクルーティングは「成功報酬型」と「定額制」の2つに大きく分かれます。 サービスによって費用体系は異なりますが、現在では「成功報酬型」の料金形態が主流となっています。
また、月額で基本使用料がかかる場合や、オプションとしてスカウト代行を依頼する場合は、スカウト代行費用が発生することがあるので注意しましょう。
ダイレクトリクルーティングと他の就活サービスの違い、おすすめのダイレクトリクルーティングサービスについては、下記の記事にて解説しています。
「ダイレクトリクルーティングって他の採用手法と何が違うの?」「ダイレクトリクルーティングのメリットを知りたい」という方におすすめです。
【参考】スカウト代行サービスとは?結果に繋がる企業を選ぶポイントを解説
成功報酬型
「1名の内定承諾(または入社)につき◯◯万円」といった形で費用が発生する形態です。
最終的に何名採用したかによって費用が変動します。
多くのダイレクトリクルーティングサービスが成功報酬型となっています。
内定辞退となった場合は返金となるサービスもあります。採用が決定となるまでは費用が発生しないので、コストが無駄にならずにリスクなく運用できるといったメリットがあります。
新卒採用での成功報酬は30〜70万円の価格帯が多くなっています。
<例>成功報酬型で5名採用した場合
初期費用:30万円 成功報酬金額 40万円(1名当たり) 採用人数5名
総額:230万円
1名あたりの採用コスト:46万円
<成功報酬型のメリット>
- 初期費用が掛からないため、リスクなく導入することができる
<成功報酬型のデメリット>
- 定額制に比べて、内定承諾時に支払う費用は割高になりやすい
定額制(先行投資型)
定額制は、月額または年額で費用が決まっている料金形態です。
初期費用が掛からない成功報酬型とは異なり、利用料を支払ってはじめてサービスを利用できます。
支払う費用によって、オファーの送信可能数や利用できる機能が変化します。
データベース利用料も込みのケースが多いです。
費用は年間で、60万円〜100万円になります。
<例>定額制で5名採用した場合
月額使用料 75万円(5ヶ月) 5名採用
総額 75万円
1人当たりの採用単価 15万円
定額制のため、採用できる人数が多ければ単価を抑えることができ、採用に至らなかった場合は費用のみ発生します。
<定額制のメリット>
- 採用人数が多ければ多いほど、1人当たりの採用単価を抑えられる
<定額制のデメリット>
- 採用に至らなかった場合でも、費用が発生してしまう
その他の追加費用
ダイレクトリクルーティングでは、その他に追加で費用がかかる場合があります。 主に「基本使用料」と「スカウト代行費用」の2点です。
①基本使用料(データ使用料)
サービス提供会社のデータベースを利用してスカウトを送信するため、システム使用料のような形で基本使用料が発生する場合があります。
スカウト送信数や送信の時期によって料金が変動することもあります。
年間で契約するケースが多いので、短期集中で採用活動を行う企業にとってはコスト負担となる場合もあります。月額10〜20万円が一般的です。
②スカウト代行費用
オプションでスカウト運用代行を依頼できるサービスがあります。
料金形態はさまざまです。 1通送信ごとに◯◯円、1名のエントリーが獲得できたら◯◯円といった従量課金の場合もあれば、月額◯◯万円で週2日稼働、といった月額制のサービスもあります。
スカウト運用の代行を依頼した場合、スカウトの成否に関わらず発生するため、代行の必要性や料金について確認した上で依頼するのがオススメです。
成功報酬型 | 定額制 |
学生の内定承諾または入社で費用が発生。 <費用>1人あたり30万円~50万円
<メリット> 固定費がかかる心配がない。 |
月額・年額で費用が発生。 採用人数を増やすことができれば、1人あたりの採用コストを抑えることができる。
<費用> 年間60万円~70万円
<メリット> 採用人数を増やすことができれば、1人あたりの採用コストを抑えることができる。 |
【お悩み別】ダイレクトリクルーティングを安くする方法とは!?
ここまではダイレクトリクルーティングの相場・費用を見てきました。 その中で「できるだけ費用が抑えられるダイレクトリクルーティングの方法ってないの?」という疑問がある方も多いでしょう。
そんな方に向けて、企業のお悩み別にダイレクトリクルーティングを安く、効率よく行う方法を解説します。
人手が足りない企業向け
「採用活動に使える人と時間がない」という場合は、スカウト代行型のダイレクトリクルーティングサービスがおすすめです。
「スカウト代行型」では、候補者の選定からスカウト文の作成、学生とのやり取りまで全てをお任せできます。
スカウト代行の追加費用はかかりますが、人手不足に悩む企業が導入すると、採用業務の効率化が期待できるでしょう。
なお、弊社のダイレクトリクルーティング「Matcher Scout」はスカウト送信から日程調整までを代行する成功報酬型のサービスで、内定承諾で70万円/人(税抜)となっており、スカウト代行費用は発生しません。
固定費を掛けたくない企業向け
「毎月固定でお金を取られるのはきつい・・・」「人材を厳選して採用したい」という場合は、成功報酬型のダイレクトリクルーティングサービスがおすすめです。
成功報酬型のダイレクトリクルーティングは、内定承諾時または入社後に一括で費用がかかる仕組みです。 月額や年額で費用が発生しないため「固定費を抑えたい」という企業にとっては嬉しいですね。
1名当たりの採用単価を抑えたい企業向け
1名あたりの採用単価を抑えたいという場合は、企業によっておすすめのダイレクトサービスが異なります。
ケース① 例年、十分なエントリー数が確保できている企業
毎年十分なエントリー数が確保し、母集団形成に成功している企業は、定額制のダイレクトリクルーティングがおすすめです。
初期費用や月額費用が掛かったとしても、十分なエントリー数と内定承諾数が確保できるため、1名当たりの採用単価を抑えることができるでしょう。
ケース② 母集団形成に課題を感じている企業
母集団形成に課題を感じている企業は、成功報酬型のダイレクトリクルーティングがおすすめです。
エントリー数が確保できない企業が定額制で料金を支払ってしまうと「毎月料金を支払ったのに、1名も採用できなかった・・・」なんてケースも発生しかねません。
リスクなく採用を行うためにも、成功報酬型の利用を検討しましょう。
ダイレクトリクルーティングにかかる時間やコストを計算しよう!
「自社でダイレクトリクルーティングを行った場合、どのくらいのコストと時間がかかるのか分からない」、「自社でしっかりと運用できるのか不安」という方はいませんか。
そんな悩みを持つ方に向けて、私たちは「ダイレクトリクルーティング工数算出表」を作成しました。 こちらの表を活用すると、
- 1名の内定承諾には、何名の学生に接触すればよいのか
- 必要な数の学生にスカウトを送るには、どのくらいの時間がかかるのか
- 1件の内定承諾にどれほどの人件費がかかるのか
などが分かるようになります。
「ダイレクトリクルーティングを使うかまだ迷っている」という方は、ぜひこちらの表を使って、ダイレクトリクルーティングは自社にとって有効な手段かどうかを確認してみてください。
【ダイレクトリクルーティング8社】費用を紹介します!
ダイレクトリクルーティングは、近年急速に増えてきている採用手法です。 その影響から、多くの企業がダイレクトリクルーティングサービスを提供するようになっています。
下記において「おすすめのダイレクトリクルーティングサービスとその料金」を紹介していきます。 「ダイレクトリクルーティングにかかる費用を詳しく知りたい!」という方は必見の内容ですよ。
キミスカ<新卒>
まずキミスカです。 キミスカはスカウトの種類が「プラチナスカウト、本気スカウト、気になるスカウト」の3種類あることが特徴で、学生によってスカウトの種類を変更することができます。
料金は月額利用プランで、5カ月75万円、年度利用プランで150万円です。月額利用プランの場合、追加1ヶ月ごとに15万円かかります。
OfferBox<新卒>
次にOfferBoxです。 OfferBoxは、約24万人の学生が利用するスカウトサービスで、幅広い業界の企業が利用しています。
料金体系は「早期型プラン」と「成功報酬型」の2種類があり、目的に合わせて選ぶことが可能です。
成功報酬型の費用は、1名採用あたり38万円で、定額の利用料はありません。
成功報酬型の場合、学生へオファーが送信できる期間は大学3年生の3月1日~大学4年生の3月31日です。
早期型プランの費用は「早期オファー枠※120枠+入社合意枠(内定承諾時)3名」で75万円、「早期オファー枠※200枠+入社合意枠(内定承諾時)5名」で125万円になります。
定額型プランの場合、学生へのオファーが送信できる期間は大学3年生の4月~大学4年生の3月31日です。
上記の入社合意枠を超えて採用となった場合は、1名あたり38万円の成功報酬型になります。
※OfferBoxでは、オファー送信数を「通数」ではなく「枠数」によって限定しています。オファーを受信した学生が辞退(または1週間経過)するとオファー送信枠が空き、また別の学生にオファーを送信できます。
dodaキャンパス<新卒>
dodaキャンパスは登録者数が約67万人、オファー開封率は88%あるダイレクトリクルーティングサービスです。
料金体系は「定額制」と「成功報酬型」の2種類あり、自社の採用活動にマッチした形を選択することができます。
定額制の料金体系はつながり上限数※200枠、採用上限人数3名の「3名プラン」で60万円、つながり上限人数600枠、採用上限人数10名の「10名プラン」で110万円です。
※つながり上限数とは、dodaキャンパス上で、同時に選考を進めることのできる人数のことです。オファーを受信した学生が辞退(または一週間経過)すると枠が復活し、また別の学生にもオファーを送信できます。
また同社は「初年度限定プラン」も用意しています。
同プランは、採用上限人数無制限・つながり上限数600枠で、75万円と割安に利用することができます。
キャリオク <中途>
キャリオクは、中途採用をメインとしたダイレクトリクルーティングサービスになります。
同サービスは「企業がオークション形式で求職者を見つける」という新しい形の採用サービスです。
具体的には「入札」という形で、企業側が条件を示し、その入札が求職者から承認されたら直接のオファーが可能になる仕組みになっています。 企業側には前もってポイントが渡され、候補者が企業の入札を承認すると、そのポイントが消化されます。
34歳以下の若い人材の登録者が約5割を占めているため「若手人材を採用したい」という方におすすめです。
<キャリオクの料金体系>
プレミアム | ハイエンド | スタンダード | ライト | |
ポイント | 100p | 50p | 30p | 15p |
有効期限 | 4か月 | 3カ月 | 2カ月 | 1ヶ月 |
料金 | 95万円 | 60万円 | 39万円 | 25万円 |
詳しくは下記のページをご覧ください。
【参考】キャリオク公式ページ
【参考】キャリオクとは?特徴・仕組み・掲載方法を徹底解説
Wantedly(ウォンテッドリー)<新卒・中途>
Wantedlyは、給与などの待遇だけでなく、企業と求職者がお互いを理解することに重点を置いた「共感採用」を大切にする新しい形のビジネスプラットフォームです。
利用者のうち20代〜30代が約75%を占めており、職種別ではエンジニアが32%、デザイナーが15%います。
登録ユーザー数、企業数ともに年々増加しているため「母集団形成に苦労している」という方におすすめです。
同サービスは求職者から企業に対し「話しを聞きに行きたい」という形で応募することができるだけでなく、企業側から求職者に対してスカウトをかけることもできます。
<Wantedlyの料金体系>
・ライトプラン
最大15名が募集投稿や、企業ページの編集を行えるプラン。応募者とのやり取りや、募集の掲載数は制限なし。
・スタンダードプラン
最大30名が募集投稿や、企業ページの編集を行えるプラン。ライトプランの機能に加え、ダイレクトスカウト機能の利用が可能になる。6カ月で100通までプレミアムスカウトが利用可能です。
・プレミアムプラン
プレミアムプランでは、募集投稿や企業ページの編集が人数制限なく、誰でもできるようになります。6カ月で300通までプレミアムスカウトが可能です。
詳しいサービス内容・料金体系については、下記をご覧ください。
【参考】Wantedly(ウォンテッドリー)の有料プラン価格・掲載料金について
doda Recruiters
doda Recruitersは、人材企業の大手パーソルキャリアが運営する中途採用向けのダイレクトリクルーティングサービスです。
同サービスには約237万人が登録をしており、豊富な人材データベースから、候補者にアプローチすることができます。
特徴として「面接設定が1日でできる」ことや「採用力向上のための講座(動画)が無料で受講できる」ことが挙げられます。
無料トライアル期間も30日用意しているため「どんなサービスなのか知ってから運用をはじめたい」という方におすすめです。
詳しいサービス内容・費用については、下記のURLよりお問い合わせ下さい。
Green <中途>
GreenはIT・WEB系人材が登録者の60%を占める、中途採用に特化した求人メディアです。 更新費用は0円の成功報酬型という料金体系が特徴で、スカウト数に上限はありません。
「若手IT人材の採用を行いたい」という企業におすすめです。
<Greenの料金体系> 成功報酬型:30万円~90万円 (地域別) 更新料0円
【参考】Green公式ページ
SCOPE <中途>
SCOPEはアスタミューゼ株式会社が運営する、IT専門職に特化したダイレクトリクルーティングサービスです。
求人広告の掲載費用は0円で、料金体系は定額制になります。
企業側が目指す将来像を示し、その将来像に共感した求職者を採用することが可能です。
「待遇だけでなく、企業のビジョン・考えにマッチする人に数多くアプローチしたい」という方におすすめです。
【参考】SCOPE公式ページ
Matcher Scoutは他のサービスと何が違う?
Matcher Scoutは、「自社の求めている学生に、手間を掛けずに、リスク無く採用したい」というニーズにお応えする、新卒向けダイレクトリクルーティングサービスです。
従来のダイレクトリクルーティングサービスでは、このようなメリット・デメリットがありました。
Matcher Scoutでは上記にあるようなダイレクトリクルーティングサービスのデメリットを最大限無くし、効率的かつ効果的な運用ができる仕組みとなっています。 弊社のサービスには4つの特徴があります。
①「主体性のある優秀な学生」が多く登録している
Matcher Scoutでは、同社が提供しているOB・OG訪問マッチングサービス「Matcher」のデータベースを活用しています。 就職活動を行う上で積極的に情報を獲得する主体性のある優秀な学生にスカウト送信することができます。
②「スカウト代行サービス」で採用担当者様の業務負担を削減
通常ダイレクトリクルーティングを行う際、採用担当者様は以下の業務をこなす必要があります。
- スカウトを送る際の文言を作成
- データベースから自社の求める人物像に適った人材を見つけ出す
- スカウトを送信
- 日程調整などのやりとりを行う
Matcher Scoutではこのような運用に際する事務作業をすべて請け負うため、労力をかけずにダイレクトリクルーティングを実施することができます。
③「独自のA/Bテスト機能」で企業ごとに運用成功ノウハウを蓄積
ダイレクトリクルーティングは「候補者が興味を持つ仕掛けづくり」が何より重要です。
しかし、ノウハウがないと学生の興味を喚起するメッセージ作りに苦戦します。 弊社では、3,000回以上のA/Bテストで得たノウハウを活用し、企業様ごとの最適なスカウト文言や画像を見つけ出します。
ダイレクトリクルーティング運用を成功させるために改善し続けているMatcher Scoutだからこそ分かるコツで貴社の魅力を最大限アピールし、会いたい学生に会える確率を向上させます。
また、A/Bテストから得られたノウハウを活用することで、自社の採用活動全体の効率化にも繋がります。
④「初期費用・運用費用が0円」なのでリスクなく始められる
Matcher Scoutでは、お申し込みからヒアリング、スカウト運用業務まですべて無料で承っています。
課金形式は採用成功報酬型なので、採用するまで費用は一切かかりません。 採用成功時の費用については、お問い合わせまたは資料請求をお願いいたします。
導入する際の流れ
自ら学生にアプローチができ、採用課題を解決が期待できるダイレクトリクルーティングですが、単に導入すれば成果が出るとは限りません。
導入にあたり、以下のポイントを押さえて検討していきましょう。
①採用課題を明確にする
ダイレクトリクルーティングが自社の採用課題を解決できるかどうかを見極めるために、まずは自社の採用課題を明確にしましょう。
【参考】 【新卒】ダイレクトリクルーティングとは?特徴や他サービスとの比較、メリット・デメリットを紹介
課題によってはダイレクトリクルーティングで解決できないものもあるかもしれません。
営業資料などでは分からない使い方などもあるので、サービスの説明を受ける際には自社が抱える課題と解決できるかどうかを担当者に尋ねてみましょう。
②採用要件を定める
採用要件が曖昧のままでは、誰にスカウトを送ればいいのか判断しづらく、また会ったとしても自社にフィットする学生ではない可能性もあります。
運用の効果を高めるためにも、採用要件を定めましょう。
「所在地」「学歴」「経験」「スキル」「スタンス」などの項目ごとに、合否基準を定めていきます。
また、定めた基準ごとに「必須条件」「歓迎条件」「NG条件」に振り分けることで、採用要件の優先順位が明確になります。
学生のプロフィール上で見極める要件を「必須条件」、面接で見極める要件を「歓迎条件」と分けることで、スカウト送信時の候補者選定がスムーズになります。
定めた採用要件を満たす学生がスカウトサービスにどのくらい登録しているのか、商談時に確認してみましょう。
【参考】 採用要件を明確に定義する方法!評価基準の設け方などを解説
③スカウト運用できる人的リソースを確かめる
スカウト運用には業務負担がかかります。候補者の選定、スカウトの文章作成と送信、日程調整などです。自社でスカウト運用できる人的リソースを確保しましょう。
仮に、ダイレクトリクルーティングで100人に会う計画を立てた場合、
ということを把握しておきましょう。
上図の①、②についてはサービス提供者に他社平均などを確認しましょう。人的リソースが足りない場合は運用代行の検討も必要です。
【参考】 スカウト代行サービスとは?代行に依頼できること、代行の注意点を紹介
④社内全体の協力体制を取り付ける
ダイレクトリクルーティングは、学生に対し直接アプローチを行い、自社への関心を深めてもらう採用手法です。 具体的なアプローチ方法の1つが、学生に対するスカウト文の送信です。 このスカウト文の内容が、学生に興味を持ってもらうために非常に重要です。 具体的なスカウト文の書き方については、下記の記事にて解説しています。
【参考】返信率をグッと高めるスカウトメールの書き方
【参考】そのスカウト、魅力を伝えきれていますか?開封率が改善したスカウトタイトルを公開!
スカウト文を送る際は、その内容だけでなく「実際に働いている社員の声」を文章に入れると効果的と言われています。
そのため、ダイレクトリクルーティングを成功させるには、他部署はじめとした社内全体の協力体制を構築することも欠かせません。
⑤仮説・検証を繰り返し、効果の高い方法を見つける
漠然とダイレクトリクルーティングを行っていても、新卒採用の効率は上がりません。
「どんな学生なら自社に興味を持ってくれるのか調べてみよう」 「人によりスカウト文を変えてみて、どんな文言なら効果が高いのか検証しよう」 といった工夫が、ダイレクトリクルーティングでは重要です。
「ダイレクトリクルーティングが成功するためのコツ」については、下記の記事にて詳しく紹介しています。 ぜひご覧ください。
【参考】失敗から学んだダイレクトリクルーティングのコツは候補者との対話
⑥ダイレクトリクルーティングを行った学生の情報を管理する
アプローチした学生の情報管理も非常に重要です。
いつ・誰に・どんな目的で、学生にアプローチをしたのかを関係者全員で確認できるように、学生の情報は適切に管理しておきましょう。
採用活動は1年では終わりません。これから先、何十年にわたって続いていくものです。
将来の採用活動を効率よく行うためにも、学生の情報管理は徹底して行うようにしましょう。
ダイレクトリクルーティングを行う際のポイント4点
「ダイレクトリクルーティングを初めて運用するので、やり方が分からず不安・・・」という方はいませんか。
そんな方に向けて、ダイレクトリクルーティングを運用する際のポイントを紹介しました。 これからダイレクトリクルーティングを実施する企業の方は、必見の内容です。
①仮説・検証を繰り返す
ダイレクトリクルーティングは、仮説を立てて実行し、改善を繰り返していくことで効果を高めることができます。 オファーを送る際の文章や、タイトルを適宜変更していくことで、多くの学生を惹きつけることができるでしょう。
「学生に興味を持ってもらえるオファー文の作成方法を知りたい」という方は、下記の記事をご覧ください。 多くの学生にオファーを送ってきた弊社のノウハウが詰まっています。
【参考】スカウトメールの返信率をグッと高める8つの方法を紹介!
【参考】2,500回のABテストで分かった、返信率の高いスカウト文章とは?
【参考】そのスカウト、魅力を伝えきれていますか?開封率が改善したスカウトタイトルを公開!
②運用できる体制を整える
ダイレクトリクルーティングは、
- 自社の採用要件に合った学生を選定
- その学生に興味を持ってもらえるようなスカウト文を送信
- スカウトを承諾後、説明会や面談などの日程を調整
といったステップが必要になります。
企業側から積極的なアプローチが必要になるため、他の採用手法と比べても、時間と手間がかかります。 そのため、各ステップに対応できる人員と費用を、事前に用意しておくことが重要です。
③他部署に協力してもらう
また「人事部だけではない、他部署との協力」もダイレクトリクルーティングにおいて重要です。 多くの学生は、人事部以外の部署に配属されます。
そんな学生を惹きつけるスカウト文を作成するためには「現場で働く社員の声」が欠かせません。
営業職を募集するスカウト文であれば、営業職として働く社員の声を入れると、説得力が上がり、学生の興味を惹きつけることができるでしょう。
④運用ノウハウを蓄積していく
最後に「自社のダイレクトリクルーティングにおける運用ノウハウを蓄積していく」ことが重要です。
例えば、
(1)【営業職】急成長中のベンチャーで働きたい学生大募集!
(2)【選考直結】急成長のベンチャーで営業職として働きたい学生大募集!
という2つのスカウト文タイトルがあったとします。
この2つのタイトルを同期間運用したところ、スカウトの開封率が(2)の方が高いことが分かりました。
「【選考直結】という文言があると、効果が高い」という結果を下に、次年度以降の採用活動を行うことで、最初から効果の高い運用ができるようになるでしょう。
上記は一例ですが、このように「どんな文言が学生の興味を惹きつけるのか」といったノウハウを蓄積していくことで、将来的な採用活動の効率化に繋がります。
ダイレクトリクルーティングで理系・エンジニア志望の新卒を採用できる!?
ダイレクトリクルーティングは、学生の経歴や就職を希望している業界・職種等を確認してから学生にアプローチを行います。
そのため「研究職として活躍してくれる理系の学生が欲しい」「エンジニアが不足しているので、実務経験のある学生を採用したい」等、ピンポイントで学生に対しアプローチをかけることができます。
まさに人材を厳選して採用活動を行いたいという方にとって、ダイレクトリクルーティングはうってつけのサービスなのです。
なお、ダイレクトリクルーティング経由で理系やエンジニアを採用する場合、理系出身やエンジニア志望の学生がどのくらい登録しているのかを確認しましょう。
理系出身やエンジニア実務経験のある学生は、どの企業でも候補者が不足してます。
同業他社の新卒採用と競合する場合があるので、特定のダイレクトリクルーティングで十分な理系・エンジニア志望が登録しているかをヒアリングした上で利用検討すべきです。
【参考】【保存版】エンジニア採用に特化した採用媒体20選を紹介
【参考】理系採用を成功導くポイント4選!おすすめの採用媒体も紹介します
さいごに
ダイレクトリクルーティングは自社からアプローチできる採用支援サービスですが、費用形態や料金などはサービスによって大きく異なります。
送信可能数や候補者選定の仕方などもサービスによってさまざまです。
費用形態や料金を確認するとともに、サービスが自社の採用課題を解決できそうか、採用要件に合った学生に会えるか、自社で運用できるか、といった視点からも検討してみてください。